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2020-08-07 21:26:40

ホーム > キャンペーン > 米国株式デビューなら米国ETF取引手数料1か月無料!!米国ETFデビューキャンペーン

米国株式デビューなら米国ETF取引手数料1か月無料!!米国ETFデビューキャンペーン

米国ETFデビューキャンペーン 米国株式デビューなら米国ETFの取引手数料1か月全額無料! 金額・回数に上限ナシ!

キャンペーン期間:2020/7/6(月)〜2020/8/7(金)※現地約定日ベース

「米国株式の取引はしたことがないけど始めるきっかけがない...」そんな方に朗報です!
キャンペーン期間中、米国株式を取引したことがないお客様の、米国ETF取引手数料を全額無料といたします!
ぜひ、米国ETFで米国株式デビューしてみませんか?

キャンペーン概要

キャンペーン期間

2020/7/6(月)〜2020/8/7(金)※現地約定日ベース

キャンペーン対象条件

2020/7/2(現地約定日ベース)までに米国株式(ADR・ETF含む)の約定がないお客様を対象に、キャンペーン期間中の米国ETFの売買に係る取引手数料を約定時に全額無料といたします。

  • ※スポット取引による売買、米国株式・ETF定期買付サービスを利用した買付の両方が対象となります。
  • ※無料とする金額・取引回数に上限はございません。
  • ※当キャンペーンのご参加にエントリーは必要ございません。
  • ※NISA、ジュニアNISA預りでの米国ETFの買付、買付手数料無料としている下記米国ETF9銘柄の買付は、キャンペーンに関わらず買付手数料無料となっております。
    バンガード トータル ワールド ストックETF(VT)、バンガード S&P 500 ETF(VOO)、バンガード トータルストックマーケットETF(VTI)、iシェアーズ S&P 500 ETF(IVV)、SPDR S&P 500 ETF トラスト(SPY)、ウィズダムツリー インド株収益ファンド(EPI)、ウィズダムツリー米国株高配当ファンド(DHS)、ウィズダムツリー米国大型株配当ファンド(DLN)、ウィズダムツリー米国株クオリティ配当成長(DGRW)

キャンペーン対象銘柄

米国市場に上場しているETF

キャンペーン対象コース

インターネットコースのみ

  • ※日付はすべて現地約定日ベース

米国ETFとは?

「米国ETF」という言葉に聞きなじみのない方も多いかと思います。
しかし、米国株式デビューをしていただいたお客様の約半数は米国ETFをデビュー初月にお取引いただいており、米国株式デビューにはぴったりの商品です!

「ETF」とは

おさえておくべき特徴は一つだけ!

「上場している投資信託であること」

つまり・・・

個別銘柄の運用をお任せできる!

ETFは一般的な投資信託と比べ資金運用コストが低く抑えられている

上場しているため、価格推移を見ながら取引ができる!

「米国ETF」とは

「米国ETF」とは、米国の市場に上場している投資信託のことです。流動性が高く、狙った価格で売買が行いやすいことや、同じ連動指数を対象とした国内ETFと比較しても、保有コストが低く抑えられていることが特徴です。

もっと詳しく知りたい方に!

理想の海外ETFを探すなら海外ETF検索ツール「Eサーチ」!

人気の米国ETFランキング

人気ランキングを見てみると、分配利回りが高いもの、経費率が低いものが人気であることがよくわかります。
米国ETFをお選びになる際にはぜひ経費率や分配利回りをぜひご確認ください!

  • ※2020/5中の米国ETF稼働口座数をもとに作成
  • ※経費率、分配利回りは2020/6/17時点の数値を使用
  • ※分配利回りは(直近基準価額更新日から過去12ヶ月以内の分配金合計)÷(直近の基準価額)×100にて算出

「経費率(けいひりつ)」とは?

ETFを保有している間に運用会社に自動的に支払われる、ETFを運用するために必要な費用が、 ETFの純資産総額に対してどのぐらいの割合かを表したものです。

はじめての米国株式コンテンツ

外国株式投資の基礎がわかる!

株のお姉さんが登壇!外国株式動画セミナー

外国株式デビューセミナーで基本をマスター!

米国ETFの「投資対象の分散」 × 定期買付の「買付タイミングの分散」でリスク低減!

ご注意事項

<手数料等およびリスク情報について>
外国株式のお取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客さまの取引コース、取引チャネルや外国有価証券市場等により異なることから記載しておりません)。外国株式の取引は、株価や為替市場の変動等により損失が生じるおそれがあります。詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示、または上場有価証券等書面をご確認ください

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