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2019-12-11 23:30:56

外国株式 > 米国株式に「逆指値」を追加!期間指定も90営業日に延長!

米国株式に「逆指値」を追加!期間指定も90営業日に延長!

お客さまのリクエストに応え、米国株式の注文方法がパワーアップ!逆指値注文+期間指定90営業日に延長

〜10/7(月)現地取引分からスタート〜

日頃より多くのお客さまよりご要望をいただいていた米国株式の逆指値注文が10/7(月)の現地取引より可能になりました。
さらに注文可能期間を90営業日まで延長!より柔軟で機動的なお取引が可能になったSBI証券の米国株式投資をぜひご活用ください!

お知らせ

「逆指値注文」と「期間指定注文90営業日」は2019/10/5(土)のメンテナンス明け※の10/7(月)の現地取引日向けの注文よりご利用可能予定です。

  • ※メンテナンス時間は前後する可能性がございますので予めご了承ください。

逆指値注文

トレンド入りを見逃さない!株価下落時のリスクを抑える!
それぞれに効果的な注文方法です!

通常の指値注文は、売却の場合「○○ドルまで上がったら売り」、買付の場合「△△ドルまで下がったら買い」という注文ですが、逆指値注文は、この考え方が逆になります。売却の場合「△△ドルまで下がったら売り」、買付の場合「○○ドルまで上がったら買い」となります。

  • ※逆指値注文は「参照価格到達後に市場へ発注」といった注文となるため、意図した価格で約定しない場合がございますのでご注意ください。参照価格とは、「注文する銘柄の株価が予め指定した価格になること」を指します。

買付の場合

指値注文

現在値が100ドルの銘柄が90ドルまで
下落したら買い

逆指値注文

現在値が100ドルの銘柄が110ドルまで
上昇したら買い

逆指値注文の活用例

上昇トレンド入りした株価を逃さない!

株式投資において売買タイミングは最も重要な要素のひとつです。株価が上昇トレンドに入ったことが確認できた時に、逆指値注文で「参照価格を上回ったら買い」と発注することでトレンドをフォローする注文が可能となります。

売却の場合

指値注文

現在値が100ドルの銘柄が110ドルまで
上昇したら売り

逆指値注文

現在値が100ドルの銘柄が90ドルまで
下落したら売り

逆指値注文の活用例

下降トレンド入りした株価の損失拡大を事前に防止!

売却タイミングを見極めるのは、経験豊富な投資家でも難しいことです。
逆指値注文を活用して、「参照価格を下回ったら売り」と事前に発注することにより、損失の拡大を防ぐことが期待できます。
下降トレンドでの損失を最小限にコントロールして、次の投資チャンスにつなげましょう。

  • ※損失に限らず、利益確定の場面でも活用いただけます。

サービス概要

注文種別

逆指値(指値指定)/逆指値(成行指定)

  • ※逆指値注文は、参照価格と注文価格を指定する注文方法です。参照価格とは「注文する銘柄の株価が予め指定した価格になること」を指します。注文価格は指値と成行の指定が可能です。

売買

売り・買いともに逆指値注文可能

注文可能時間

注文受付時間、取引時間に順次発注いたします。

  • ※注文受付時間中に受付けした注文は、取引時間に順次発注いたします。

注文期間

当日中、または90営業日後まで期間指定可能

  • ※逆指値による期間指定注文は、参照価格に到達するまで、指定した期間、注文を繰り越します。参照価格に到達し現地市場に発注された注文は翌営業日以降繰り越しいたしません。

注文取消

注文が約定するまでの間であれば取消可能

注文訂正

  • 参照価格・・・注文が市場に発注されるまで訂正可能
  • 注文価格・・・注文が約定するまで訂正可能
  • ※参照価格とは「注文する銘柄の株価が予め指定した価格になること」を指します。

期間指定90営業日

米国株式の期間指定注文が90営業日まで可能になります。もちろん逆指値注文も期間指定が可能です!

〜10/4現地取引分

最長 15営業日

<期間指定可能な注文>
指値注文

10/7現地取引分〜

最長 90営業日

<期間指定可能な注文>
指値注文・逆指値注文

※外国株式のお取引には、外国株式の口座開設が必要となります。

ご注意事項

<手数料等およびリスク情報について>
外国株式のお取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客さまの取引コース、取引チャネルや外国有価証券市場等により異なることから記載しておりません)。外国株式の取引は、株価や為替市場の変動等により損失が生じるおそれがあります。詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示、または上場有価証券等書面をご確認ください

免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。

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