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アクティブETFのご紹介
国内株式取引手数料”ゼロ革命”のご案内
2023/9/30より開始したゼロ革命（国内株式取引（現物・信用）の取引手数料無料化）以降、
ゼロ革命の条件を達成されていないお客さまでも、インターネットコース（プランC含）の
インターネット取引における現物取引手数料無料対象の国内ETF手数料、国内ETF・ETN（全銘柄）に係る信用取引手数料は無料になります。
国内株式取引手数料”ゼロ革命”の詳細・よくある質問はこちら
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アクティブETFとは
インデックスに縛られずに柔軟な運用が可能なETF
- （出所）三菱UFJ国際投信作成
アクティブ運用型ETFとは、株価指数など特定の指標に連動した投資成果を目指すETF（以下「指標連動型ETF」といいます。）とは異なり、連動対象となる指標が存在しないETFのことをいいます。
アクティブ運用型ETFは、運用会社やファンドマネージャーが、予め定められた運用方針に沿って、その専門知識を生かしながら組入銘柄や資産配分を選択することで、ベンチマークを上回る投資成果を得る可能性を提供します。
ただし、アクティブ運用型ETFには、連動対象となる指標が存在しないだけで、特定のセクターや市場に対するエクスポージャーを提供することを主な目的とするものも含まれるなど、その種類は多種多様ですので、投資するに当たっては、自らの投資目的と合致するか否かをより確認することが必要となります。現在、当取引所に上場するアクティブ運用型ETFは、連動対象となる指標が存在しない一方で、管理会社が指定した方法により、日々売買立会開始前までに確定したポートフォリオ情報（ETFの組入資産である有価証券やデリバティブ取引等の数量や金額、単価などの情報のことをいいます。）が配信されています。
管理会社が指定した配信方法は、次のリンクの「各銘柄の情報提供方法」の欄をご覧ください。
管理会社がICE Data Services、Solactive AG又はS&P Globalにポートフォリオ情報の配信を委託している場合には、ポートフォリオ情報（この場合の「PCF情報」と同義です。）を次のリンクからご覧いただくことができます。
ETFの基準価額（一口あたりの純資産額）及び市場価格に関する情報の入手方法は、指標連動型ETFと同じです。
アクティブ運用型ETFには、上記リンクのうち「株価指数等に関する情報」はありません。
アクティブETFのラインナップ
個別銘柄の詳細はこちらもチェック！
アクティブ運用型ETFへの投資に際しての留意点
アクティブ運用型ETFは、値動きや想定されるリターンが、指標連動型ETFとは異なる特性を有しています。
連動対象となる指標が存在しないことで、管理会社において相場の状況等に応じた柔軟な運用が可能となる一方で、リターンを狙った積極運用の結果、相場全体の変動からでは説明できない値動きをしたり、投資成果がベンチマークを下回ったりする可能性もあります。
また、現在、取引所に上場するアクティブ運用型ETFは、ポートフォリオ情報を日々開示することが求められますが、当該情報は、前日の基準価額算出時の情報であることに留意が必要です。アクティブ運用型ETFの組入資産は、絶えず入れ替わる可能性があることから、当該ポートフォリオ情報を基に、取引時間中に算出・配信される一口当たり推定純資産額（インディカティブNAV）についても、常にETFの原資産価格を反映するものではありません。
ETF・ETN投資に関する留意事項
- 元本保証はございません。
- ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
- 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
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日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
ETFの信用リスク
（日本取引所グループのWEBサイト）
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ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク
- ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
- レバレッジ型・インバース型 ETF（ETN含む）等は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF 等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF 等に係る商品の特性とリスクについてはこちら
のリーフレットをあわせてご確認ください。 -
その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
日本取引所グループのWEBサイト（ETF）はこちら
免責事項・注意事項
- 本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
- 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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