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2024-04-20 05:58:34

国内株式 > iシェアーズ S&P 500連動ETFのご紹介

iシェアーズ S&P 500連動ETFのご紹介

2020/11/9

ブラックロック・ジャパンが運用するiシェアーズS&P 500連動ETFをご紹介いたします。S&P 500は、米国の主要産業を代表する 500 社により構成されており、米国株式の時価総額の約 80% をカバーしています。当該指数に連動するETFとして、国内市場では、iシェアーズS&P500米国株ETF(1655)、iシェアーズS&P米国株ETF(為替ヘッジあり)(2563)、米国市場(NYSE)ではISHARES S&P 500 ETF(IVV)が上場しておりますが、当社では、上記、国内上場2銘柄(1655、2563)の取引手数料(現物・信用)、米国上場銘柄(IVV)の買付手数料は無料となります!

※インターネットコースのインターネット取引が対象

国内ETF

取引手数料(現物・信用)無料

海外ETF

買付手数料無料

ティッカー

銘柄名

取引

IVV

ISHARES S&P 500 ETF

買付

  • ※インターネットコースのインターネット取引が対象

回復力の高い米国株

米国株の過去の値動きをみてみましょう。日本株はアベノミクス以降の株価上昇が記憶に鮮明ですが、2006年以降の変化率を比較すると、米国株の力強さが目立ちます。また、直近は新型コロナウイルスによるマーケットの大きな変動が目立ちますが、2008年に起こったリーマン・ショック後の世界金融危機の際は、元の株価水準に戻るのに要した期間は日本株が約6年なのに対し、米国株は約3年と、その回復力の高さが分かります。

図表1. 代表的な株価指数の推移

  • ※出所:ブルームバーグ、S&Pよりブラックロック作成、2020年9月末時点
  • ※2006年12月末時点の各株価指数のネットトータルリターンを100として指数化し、円建てで変化率を比較

米国を代表する株式指数S&P500

米国の個別企業ではなく、米国株式市場全体に投資をしたいと考えたとき、米国を代表する株式指数に着目される方が多いのではないでしょうか。その米国株式を代表する指数として、S&P500、NYダウ、NASDAQ100が挙げられます。中でもS&P 500は、米国の主要産業を代表する 500 社により構成されており、米国株式の時価総額の約 80% をカバーしています。成長率の高さが特筆される巨大IT企業のGAFAM(米アルファベット(グーグル持ち株会社)、米アマゾン・ドット・コム、米フェイスブック、米アップル、米マイクロソフト)が全て含まれています。なお、ダウはGAFAMで組入がある銘柄はアップルとマイクロソフトのみです。

図表2. 米国を代表する株式指数の比較

指数名 S&P500 NYダウ NASDAQ100
銘柄数 505 30 103
算出方法 時価総額加重 株価加重 時価総額加重
組入上位5銘柄(%)

アップル

6.7

ユナイテッドヘルスグループ

7.4

アップル

13.4

マイクロソフト

5.7

ホーム・デポ

6.6

アマゾン・ドット・コム

10.8

アマゾン・ドット・コム

4.8

アムジェン

6.0

マイクロソフト

10.7

フェイスブック

2.3

セールスフォース

6.0

フェイスブック

4.3

アルファベット

1.6

マクドナルド

5.2

テスラ

3.5

  • ※出所:ブラックロック、ブルームバーグ、S&P、2020年9月末時点

投資スタンスに応じて取引可能なiShares S&P500連動ETF

日本の個人投資家がS&P500連動ETFに投資しようとする場合、国内上場ETF及び海外上場ETFという選択肢があります。ブラックロックでは、S&P500に連動するETFを、国内上場で2銘柄、海外上場ETFで1銘柄ご提供しています。ブラックロックの提供するiShares S&P500連動ETF3銘柄の特徴や銘柄ごとの詳細(図表3)は以下の通りです。

iShares S&P500連動ETFの特徴

1米国の株式市場を代表するS&P500採用銘柄が投資対象

2分散投資および長期的な資産成長を目指すために活用可能

3お客様の投資スタンスに合わせて、銘柄を選択可能(図表4)

図表3. iShares S&P500連動ETF(2020年9月末時点)

ティッカー

1655

2563

IVV

銘柄名

iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF

iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり)

iシェアーズ・コア S&P 500 ETF

上場市場

東京証券取引所

NYSEアーカ

設定日

2017年9月27日

2020年6月19日

2000年5月15日

分配金支払回数

年2回

年4回

基準通貨

日本円

米ドル

信託報酬率/経費率

2021年6月18日まで:0.075%(税込0.0825%)程度※それ以降は0.15%(税込0.165%)程度

0.03%

図表4. iShares S&P500連動ETF銘柄の選択方法(イメージ)

そもそもETF(上場投資信託)とは

ETF(上場投資信託)は、普段、テレビや新聞で目にする日経平均株価やTOPIXなど、指数の動きに連動するように運用されています。そのため、価格がわかりやすく投資判断がしやすいため、これから投資をはじめたい方にも適した商品であるといえます。「どの銘柄に投資したらいいのか分からない」、「銘柄の選び方が分からない」という方は、まずはETFへの投資を検討してみてはいかがでしょうか。

ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク新しいウィンドウで開きます。(日本取引所グループのWEBサイト)
  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETNの投資リスク新しいウィンドウで開きます。
  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • レバレッジ型・インバース型 ETF等(ETN含む)は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍(又はマイナスのレバレッジ倍)とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちら新しいウィンドウで開きます。のリーフレットをあわせてご確認ください。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
    日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら新しいウィンドウで開きます。

その他留意事項

  • 本ページは、日本国内居住者である投資家を対象に、ブラックロック・インクを含むそのグループ会社(以下、「ブラックロック」という。)が運用を行うiシェアーズETFに係る基本的な特徴やリスク等の概要説明のために、ブラックロック・ジャパン株式会社から提供を受けた資料を基に作成しております。
  • 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ(https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html)を合わせてご確認ください。
  • 本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。

免責事項・注意事項

  • 本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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