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特徴6 先進諸国の株価指数を円で取引できる！
CFD（くりっく株365）は、NYダウをはじめ、DAX®、FTSE100まで米、独、英の株価指数を円建てで取引できます。
外国株式や海外ETFを取引する場合には、現地通貨での取引となるため、あらかじめ為替取引・両替をする必要があり、その時点で「価格変動リスク」に加えて「為替リスク」が発生します。
CFD（くりっく株365）の海外株価指数は、お客さまご自身ではなくマーケットメイカーが為替リスクを負って円建てでレートを提示するため、お客さまは為替レートや為替リスクを気にすることなく取引できます。
- ※決済時に支払われる金利や、配当相当額も円建てお受取いただけます。
海外指数（NYダウ、DAX®、FTSE100）を円価格で取引する事で損益を把握することが非常に簡単！
取引する単位は、各海外指数の価格に100円をかけた金額！
NYダウが22,000ポイントの場合⇒22,000×100円＝2,200,000円
NYダウが23,000ポイントまで上昇した場合⇒23,000×100円＝2,300,000円
1,000ポイントの差額は10万円となり、円建てだからイメージしやすく損益の把握もスムーズ。
※CFD（くりっく株365）の価格は現物の株価指数そのものではないため、需給関係、相場の状況等によっては乖離が拡大し、その結果、現物の株価指数から想定していた価格で取引ができないなどの不利益を被る可能性があります。
開設はこちら（無料）
ほぼ即時口座開設が可能
（メンテナンス時間除く）
取引サイトへ
取引時間AM8：30〜翌AM6：00（夏時間AM5：00）日本の祝日も取引可能！
取引口座へ入金（振替）
平日14：30までの振替指示なら
翌営業日の取引開始前に完了！
CFD（くりっく株365）取引に関するご注意事項
- 本取引を行うにあたっては、「取引所CFD（くりっく株365）約款」、および「取引所CFD（くりっく株365）の契約締結前交付書面」をご精読、ご理解の上、お取引を行ってください。
- 本取引は、取引額（約定代金）に対して少額の必要証拠金をもとに取引を行うため、必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
- 本取引の取引対象である株価指数及び上場投資信託は、需給関係、対象株価指数等の相場状況、予想配当額、為替並びに金利相場の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した証拠金の額を上回ることがあります。
- CFD（くりっく株365）のお取引に際しましては、あらかじめ証拠金を差し入れる必要がございます。必要証拠金額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額と同額です。証拠金基準額は、相場変更に応じ毎週見直しされます。
- CFD取引口座の時価評価額（リセット付商品全体で算出いたします）が必要証拠金額の70％を下回ると自動ロスカットが発動し、全未約定注文が取消されかつ全建玉が強制返済されることがあります。なお、ロスカットの判定は一定の間隔で実施します。自動ロスカット注文は、損失が一定の割合にとどまることを保証するものではなく、証拠金以上の損失が発生する場合があります。
- リセット付株価指数等証拠金取引においては、取引最終日の終了時までに転売・買戻しが行われなかったために決済されない建玉は、リセット日においてリセット値によりリセットを行います
- 毎取引日取引終了時の清算価格で値洗いを実施しCFD（くりっく株365）取引口座の時価評価額が必要証拠金額を下回ると証拠金不足が確定します。 値洗いで証拠金維持率が一定値（120%、100%）を下回った場合、アラートとしてメール等で自動通知します。
- 本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
- 必要証拠金額はネット方式となりますので、あらかじめご了承ください。
必要証拠金＝1枚あたりの必要証拠金 X 売建玉と買建玉の差引建玉数量 - 金融商品取引法に係る表示はこちら
CFD（くりっく株365）のライセンスに関する免責事項
日経平均株価（日経225）
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」といいます。）によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引（以下「本件証拠金取引」といいます。）に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所（以下「金融取」といいます。）およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）
Dow Jones Industrial AverageTM（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）は、S&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC（以下「DJTH」）からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所（以下「金融取」）による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウリセット付証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。
DAX®
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FTSE100
FTSE100リセット付証拠金取引について、FTSE International Limited (以下「FTSE」)、London Stock Exchange Groupの会社 (以下「LSEG」) (以下「ライセンス供与者」と総称)は、 スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、（ⅰ）FTSE100（以下「インデックス」）（FTSE100リセット付証拠金取引が由来する対象）の使用から得た結果、（ⅱ）上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(ⅲ)FTSE100リセット付証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、（a）インデックスの誤り（過失その他であっても）に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、（b）いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100リセット付証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。当該インデックスの全ての権利はFTSEに帰属します。「FTSE®」はLSEGの商標で、ライセンスに基づきFTSEが使用します。
