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2021-01-17 19:46:29
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CFD > CFD（くりっく株365）とは CFD（くりっく株365）とは
CFDとは？
CFDとは、Contract For Difference の頭文字を取った略称で、日本語では差金決済取引と訳されます。
CFD（くりっく株365）の取引対象となる株価指数及び上場投資信託は？
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当社で取り扱っているのは取引所CFD、すなわち「くりっく株365」になります。 CFD（くりっく株365）の代表的なメリット
メリット
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1987/10/30 |
2017/8/31 |
上昇倍率 |
|---|---|---|---|
NYダウ（ドル） |
1,994 |
21,948 |
11.01倍 |
日経平均（円） |
22,765 |
19,946 |
0.86倍 |
一般的に、海外の金融商品を売買する際には為替の変動が収益に大きく影響しますが、NYダウ証拠金取引はそれを気にする必要が一切ありません。
CFD（くりっく株365）でNYダウに投資すれば、「為替レートの上下」を気にすることなく、「NYダウの価格の上下」のみを考えて投資することが可能です！
さらに上昇トレンドの際にはNYダウを「買い」で長期保有することにより、配当相当額もお受け取りいただけます。決済期限がないため、中長期投資家のお客さまにとっても大きな魅力ではないでしょうか。
2016年12月現在、NYダウは株価収益率（PER）の観点からS&Pより割安といわれ、配当利回りも以下の3指数のなかで最も高くなっています。
| NYダウ | S&P500 | 日経225 | |
|---|---|---|---|
| 株価収益率（PER） | 18.80 | 21.08 | 25.05 |
| 配当利回り | 2.41 | 2.07 | 1.68 |
（出所）2016年12月15日にBloombergに基づき当社で算出。
さらに、米国のNYダウ先物市場が開いていれば、日本の祝日にも取引ができます。日本市場がクローズしている時間でも、積極的に利益を狙ったり、リスクヘッジを行うことができます。祝日も取引できることは、日本の先物取引には特徴の1つですね。
【参考】2016年11月9日〜11月10日のNYダウ証拠金取引の値動き （米国大統領選）
米国大統領選の時、NY株式市場が休場の間に相場が大きく動きました。この間も、「くりっく株365」でしたら、NYダウを買ったり、ヘッジの売り等の取引が出来ました。
ドイツDAX®指数はドイツの優良企業30銘柄で構成される、時価総額加重平均型の株価指数です。ドイツ株式市場の時価総額の約8割がカバーされています。
DAX®指数の特徴は、化学、自動車、医薬品、ソフトウェアなどの構成比が高く、「工業株」からなるNYダウとかなり似ています。違いは、「一般消費財・サービス」、化学を含む「素材」が高い一方、「資本財・サービス」「情報技術」などが低い点です。代表的な企業は、SAP、シーメンス、フォルクスワーゲン、アリアンツ、バイエルなどです。
「一般消費財・サービス」の構成が高いのは「自動車・自動車部品」のサブセクターが15％を占めるためです。。同セクターは、「電気自動車」「自動運転」「シェアライド」などドラスチックな変化が起きている業界で、注目できるでしょう。フォルクスワーゲン、ダイムラー、BMW、コンチネンタルが構成銘柄です。
DAX®指数の動きをNYダウと比較すると、世界の経済成長率が5％前後と高かった2003年から2007年にかけてNYダウを上回って推移したのが目立ちます。輸出主導型の経済のため、世界経済への感応度が高いことが理由と考えられます。16年の後半より新興国経済が安定して、17年は世界同時景気回復と言われる環境の中、これは注目できる点でしょう。
指数の投資指標は、日米に比べて予想PERは低く、配当利回りは高くなっています。
| DAX® | FTSE100 | NYダウ | 日経225 | |
|---|---|---|---|---|
| 株価収益率（PER） | 12.8 | 13.7 | 16.8 | 17.3 |
| 予想配当利回り | 3.2 | 4.4 | 2.3 | 1.9 |
イギリスのFTSE100指数は、ロンドン証券取引所に上場する銘柄のうち、時価総額上位100銘柄で構成される時価総額加重平均型の株価指数です。イギリス株式市場の時価総額の約8割をカバーしています。
FTSE100指数の特徴は、旧植民地や米国など、イギリス国外での売上比率が高い企業が多く、イギリスに拠点を置くグローバル企業指数としての性格があることです。代表的な企業には、HSBCホールディングス、ロイヤルダッチシェル、ブリティッシュアメリカンタバコ、BP、グラクソスミスクラインなどがあります。
業種構成比をNYダウと比較すると、「生活必需品」、「エネルギー」、「素材」などの構成比が高く、「資本財・サービス」、「情報技術」の構成比が低くなっています。
FTSE100指数の動きをNYダウと比較すると、金融危機後の2008年〜2012年にNYダウを上回り、その後下回っているのが目立ちます。「エネルギー」「素材」の構成比が高く資源価格の影響を受けやすい一方で、「生活必需品」の構成比が高く「資本財・サービス」や「情報技術」の構成が低く、全体としてディフェンシブな性格もあることが影響していると見られます。16年の国民投票を受けて進められているEU離脱の行方が注目されます。
指数の投資指標は、予想PERは低く、配当利回りは極めて高くなっています。
| FTSE100 | DAX® | NYダウ | 日経225 | |
|---|---|---|---|---|
| 株価収益率（PER） | 13.7 | 12.8 | 16.8 | 17.3 |
| 予想配当利回り | 4.4 | 3.2 | 2.3 | 1.9 |
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日経平均株価（日経225）
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」といいます。）によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引（以下「本件証拠金取引」といいます。）に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所（以下「金融取」といいます。）およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（NYダウ）
Dow Jones Industrial AverageTM（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）は、S&P Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」（ダウ・ジョーンズ工業株価平均）のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC（以下「DJTH」）からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所（以下「金融取」）による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引及びNYダウリセット付証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。
DAX®
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FTSE100
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