日経平均株価は7月31日に15,759円の高値を付けましたが、その後は8月8日に14,753円の安値を付けるという波乱の展開になりました。欧州経済への不透明感や地政学的リスクの高まりが要因とみられています。しかし、その後は反発に転じ、8月13日には15,213円まで、値を回復しました。

ここから、日経平均は上下どちらに向かって動くのでしょうか。
ひとつ確かなことは、13日に到達した株価水準が、かなり投資家の強弱感が対立しやすい水準になってきたということです。
図1に示した通り、25日移動平均の水準や、達成感の出やすい窓埋めの水準、半値戻しの水準など、狭い株価レンジに節目の株価が集中しているためです。当面の日経平均は、揉み合いになる可能性もありそうです。

しかし、揉み合いの後には再び株価が大きく変動する可能性も考え、少なくとも、市場参加者は大きな変動が起こっても対応できるように、準備を整えておく必要があると思われます。

• ※日経平均データを用いてSBI証券が作成。チャートのデータは2014年8月13日終値現在。

• ※SBI証券チャートツールを用いてSBI証券が作成

図2は、前回の「サキモノのココがPOINT！」でもご紹介した日経平均ＶＩ先物の日足チャートです。
日経平均ＶＩは、市場が将来の株価が大きく変動すると予想した時に上昇し、株価があまり動かないと予想した時に下落するようにできています。日経ＶＩ先物は8日の日経平均急落を受けて大幅に上昇したものの、足元は落ち着きを取り戻しています。しかし、18ポイント近辺で形成された上値抵抗ラインを維持していますので、再び上昇に転じる可能性もありそうです。

足元の日本株市場は、2つの意味でアク抜けしたとみられます。
ひとつは4〜6月決算の一巡です。日経平均株価が急落した8日が社数ベースでの決算発表ピークでした。14日には少なくとも3月期決算企業の発表は終了です。さらに、13日に4〜6月期の我が国のGDPが発表（前四半期比で年率▲6.8％）されました。日本経済・企業の現状を示す非常に重要なイベントが2つ終わったことで、投資家はリスクを取りやすくなるとみられます。

18日以降は、多くの市場参加者が夏休み終了で戻ってくるとみられます。日経平均株価の変動率は再び大きくなる可能性が高まりそうです。決算発表がピークアウトし、日経平均株価が急落した8日は、国際情勢の面でも転機であったかもしれません。それは、米国がイラクを空爆（正確には過激派勢力を攻撃）したからです。それ自体は市場から「地政学的リスク」と捉えられましたが、逆の考え方も可能です。
実は米オバマ大統領は、2013年9月の全米向けスピーチで「米国は世界の警察官ではない」と繰り返して強調し、以降、国際的な紛争への関与について消極的な姿勢を取ってきました。しかし、「世界の警察官」がいない、権力の空白が、中国の海洋進出やロシアのウクライナ圧迫につながった側面も大きいとみられます。米国が再び世界の紛争に関与し始めたことで、逆に、事態が収拾に近づく可能性も出てきそうです。従って、米国によるイラク空爆を単純に「地政学的リスクの高まり」を示す事件と捉えない方が良いように思われます。

このように、市場参加者がリスクをとりやすくなり、日経平均の変動率が拡大する可能性が膨らみつつあります。なお、これらはいずれも、日経平均の上昇要因でもあります。ただ、欧州経済の急減速など気がかりなリスク要因もありますので、注意が必要です。

• ※日経平均オプション取引データを用いてSBI証券が作成。

日経平均株価が大きく変動すると先物やオプションの価格で何が起こるでしょうか。

• （1）日経平均先物が大きく変動します。8月8日、日経平均先物価格（9月限）は一時前日比530円安まで下げました。
• （2）日経平均ＶＩが大きく変動し、その先物価格も大きく変動します。（図1）
• （3）日経平均オプション市場では、オプション価格が大きく変動します。

日経平均株価は、8月8日安値から8月13日終値まで3.1％上昇しました。この間、オプション（9月限）の価格は権利行使価格15,250円のコール（買う権利）の場合、145円→270円と86％上昇しました。

日経平均株価の大きな変動が予想される時、投資家はどんな準備をすべきでしょうか。
無論、市場での値動きやニュースに、いつも以上に注意しなければなりません。株価が大きく変動しても、相場の読みに狂いがなければ、利益をあげることはできます。しかし、先物やオプション取引の口座を持つ投資家はより多くのリスク回避手段があることを、ここで指摘しておきたいと思います。

（1）日経平均先物取引では「逆指値」を活用し、リスク管理を強化する（前回の「サキモノのココがPOINT！」を参照）。
（2）日経平均ＶＩ先物取引で「買いポジション」を取る。
（3）オプション取引を活用する。

このうち（3）について、詳しくご紹介したいと思います。
日経平均株価が大きく変動しそうなとき、相場の上昇または下落の相場観を決め、コール（買う権利）またはプット（売る権利）を買うという手段があります。
オプションの買いは、コールにせよ、プットにせよ、最大損失は投資したプレミアム価格の金額に限定されるのが特徴です。しかも、相場観が的中すれば、前項で指摘した通り、日経平均の変動率以上に、価格は変動しますので大きな利益を享受することが可能です。

また、現物株や先物の買いポジションを保有している時、プットで権利行使価格が低く、価格が低いものを買い付けて、リスクヘッジをすることも可能です。8月7日に日経平均終値は15,232円でしたが、この時に、日経平均14,500円のプットを85円で買い付けていれば、8日には一時、同プレミアムが335円まで上昇しました。8日に日経平均先物は430円もさげましたが、このプットのリスクヘッジだけでも相当カバーできた格好です。

オプション取引に慣れてきたら、コールとプットを両方買い建てる「ストラドルの買い」も選択肢のひとつです。相場の大きな変動に、投資家として対処できる方法は各種ありますが、オプション取引の口座を持つ投資家はさらに多彩な選択肢を持てることになりますので、是非ご検討ください。

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