8月に入り、日経平均株価の動きが波乱となっています。日経平均株価は7月31日（木）に高値15,759円まで上昇していましたが、8月8日（金）には、安値14,753円まで下げてしまいました。日経平均株価は6営業日で約1千円下げた計算です。

しかし、休み明けの8月11日（月）には高値15,161円まで急反発し、終値も15,130円（全営業日比352円高）と値を戻しました。
今回の「サキモノのココがPOINT！」では、（1）相場の押し上げ要因（3つ）に大きな変化はないこと、（2）テクニカル的には8日の急落で当面の調整が完了した可能性が大きいこと、等を背景に相場の上昇トレンドに変化はないとの見方をご説明したいと思います。さらに8月8日のような短期的な急変相場に対し、投資家が取れる戦術について、（3）としてご説明したいと思います。

• ※日経平均データを用いてSBI証券が作成（日経平均、日足、2ヶ月チャート）

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成。

冒頭に述べましたように、8月に入り、相場は大きく変動しました。
図1にありますように、地政学的リスクの高まりや欧米株の下落が要因です。具体的には、ウクライナ問題をめぐる欧米とロシアの対立が激化したと考えられ、それを背景に欧米経済への悪影響が懸念され、それらの地域の株価下落につながりました。

ただ、ウクライナ問題については、これにより対立を深化させることは、特に欧州とロシアにとり、経済的なメリットが乏しいとみられます。ロシアにとり、欧州が天然ガスの供給先、すなわち重要な顧客であるからです。したがって、時間が多少かかるにせよ、両者の間には今後、何らかの妥協が成立してくる可能性は大きいとみられます。さらにシェール革命を背景に、エネルギーの自給率を高める米国にとっては、影響が限られると考えられます。

図2にあるように、NYダウは下落した結果、200日移動平均に接触しました。今後、これらの地政学的なリスクが、著しく悪化しない限り、株価下落は一巡しつつあるとみてよさそうです。NYダウの下値は限定的とみられ、日本株が海外株安に引きずられる形で下落するリスクは小さいと考えられます。

より重要なのは、先週ご紹介した、日本株を押し上げ得る「3つの要因」に変化が生じているか否かです。すなわち、（1）4〜6月期業績が好調、（2）米中経済が好調、（3）主要国の金融緩和が継続、の3点です。

結論的には、この3点に、8月入り以降、大きな変化はないと思います。
このうち、（1）については、8月8日（土）に500社以上の会社が決算発表を実施。その結果、上場企業は同四半期に2％程度の経常増益を確保した模様（日経報道）です。消費増税後の最初の四半期を増益で切り抜けられたことは、前向きに評価できると思われます。なお、事前予想段階から、同四半期に大幅なマイナスが予想されていたGDPですが、7〜9月期には前期比・年率で2.5％成長と回復が予想（市場コンセンサス）されています。「企業業績」と「景気」の両面で、目先の懸念は後退に向かうとみられます。

さらに、米中経済にこの1〜2週間で、見通し修正を迫るほどの悪材料は出ていないようです。また、日米欧の緩和的金融政策の方向感にも変化はないとみられます。いったんは下落した日経平均株価ですが、値固めの局面を経ながら、次第に値を戻す展開をメインシナリオに据えたいと思います。

• ※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。

冒頭にご説明した通り、日経平均株価は14,753円の安値まで下落しました。

実は、この水準は、
（1）日経平均（日足）の一目均衡表「クモ」の下限である14,704円に近い水準であること（図3）。
（2）日経平均（週足）の52週（約1年間）移動平均14,817円をわずかに割り込んだ水準であること。
等で重要な下値支持ラインになっていました。

日経平均がここを大きく割り込まずに、11日に反発したことで、同株価は当面の調整を終了し、反発を試す展開に入った可能性が大きいとみられます。ちなみに、急落した8日の段階で、日経平均の予想PERは14.3倍でした。アベノミクス相場が2012年11月にスタートした後、短期間を除き、日経平均株価は概ね予想PER14倍台のラインを下値メドとしてきました。今回、予想PERが14.3倍まで下がったことで、日経平均株価に値ごろ感が強くなったことは確かであるとみられます。

これまでご説明してきたように、日経平均株価の先行きについては、あまり懸念する必要はないと考えています。

しかし、8日に日経平均株価が現物で454円、先物（9月限）で430円下げたことは事実であり、投資家にとっては、このような急落局面を事前に察知し、リスクを回避できれば、それに越したことはないことは確かだとみられます。

少なくとも「相場の大きな変動」を予兆するシグナルは出ていました。
それが「日経平均ＶＩ（ボラティリティ・インデックス）」の急変です。この指数は、上昇するほど「投資家が将来、日経平均の変動が大きくなる」と予想していることを示します。

この指数の先物相場は、図4に示されている通り、2013年以降長期低下傾向にあり、図5に示されているように、2014年に入っても下落傾向続けてきました。投資家は「当面、日経平均の変動率はあまり動かないであろう」という考え方を長い間、持ち続けてきたことになります。しかし、そうした考え方が急速に覆されると、相場は一気に大きく動く傾向があります。8月8日にかけての大変動はまさに、その典型例になりました。

図5にもあります通り、この日経平均ＶＩ先物相場は、8日の大変動を前（7日）に上放れる兆しを見せていました。
この時点で、仮に上がるか下がるかは読めなくとも、相場急変を予知することは可能であったことになります。

このような時、日経平均先物を買い持ちしている投資家はどうすべきでしょうか。
仮に、相場が「上昇」という形で急変するのであれば、利益の増加もしく損失の縮小が見込まれ、問題はないでしょう。しかし、逆に、「下落」という形で急変してしまった場合は、大きな損失につながる懸念が膨らみます。

そこで、仮に日経平均が一定水準を割り込んでしまった場合は、自動的に売ってしまうという「逆指値」を活用することも有効です。無論、弊社の先物取引でもこの「逆指値」を使うことができます。通常、売り指値を15,000円（例）で発注した場合、「15,000円以上であれば売る」ことを意味しています。しかし、逆指値の場合は、15,000円以下になったならば売ることになります。

この場合、指値の価格には、自ら設定したロスカット水準や、相場の節目を選ぶことが多いでしょう。仮に「日経平均が15,000円を割ったならば、相場は短期的にさらに下げる」と予想した場合に、15,000円の逆指値で売る注文を出します。読み通り、相場が同指値を下回って急落すれば、その分の損失を回避することができます。

先物取引で勝ち残れるか否か、そこで最も大切なことのひとつが「リスク管理」です。「逆指値」を活用し、リスク管理手段を確保することで、先物取引でのパフォーマンスを上げて頂ければと思います。

オプションのココがPOINT！
日経平均の反転タイミングと条件は？その時に有効な戦略とは？