メジャーSQは波乱なく通過
先週の日経225先物は前週末比70円安の36,290円と下落。
前週末の夜間取引終値（35,150円）にサヤ寄せする形で大幅な売り先行でのスタートとなったが、その後は下げ幅を縮める展開。週末に先物・オプション9月限の特別清算指数（メジャーSQ）算出を控え、ロールオーバーの動きが中心となった。
9月11日は日本銀行の中川順子審議委員の講演内容がタカ派的と受け止められ、円高進行が加速した場面もあったが、一時的なショートの強まりにとどまった。
12日は、米エヌビディア株がフアンCEOの発言を受け急伸した影響で、国内半導体株も上昇し、日経225先物もロング優勢の地合いに。
13日は翌週の米連邦公開市場委員会（FOMC）や3連休が意識され、上値の重い展開に。9月限のメジャーSQ値は36,906.92円と波乱なく通過したが、結局、終日SQ値を下回ったまま週末の取引を終えた。
また、東証が公表した9月第1週（9月2日-6日）の投資主体別売買動向によると、この週は海外投資家が現先合計で売り越し姿勢を継続した一方、個人投資家は買い越しへ転じた。ただ、TOPIX先物では海外投資家が3週連続で買い越している。
9月6日時点の裁定残高は、ネットベースで6,951億円の買い越しとなり、前週 （1兆793億円の買い越し）から減少した。一方、株数ベースでは、2億8,420万株の買い越しで、8月30日（4億275万株の買い越し）から減少している。
日経平均と裁定残（9月6日時点）
日経VIは上下にふれやすい状態
先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末比0.25pt安の28.82と低下。
週初9日は日経平均が大きく下げたため一時41pt台へ上昇したが、この日のうちに28pt台へ低下。11日にも円高進行への警戒感から一時36pt台へ上昇したが、すぐに27-28pt台へ低下している。
10月限オプションの建玉状況
＜プット＞
34,500円：約2,600枚（前週末比+1,400枚）
35,000円：約3,400枚（同+600枚）
35,500円：約3,000枚（同+250枚）
36,000円：約4,300枚（同+800枚）
＜コール＞
36,500円：約1,300枚（同+500枚）
37,000円：約2,100枚（同+1,100枚）
37,500円：約2,100枚（同+1,400枚）
38,000円：約4,400枚（同+600枚）
ボラティリティ
NT倍率（先物）は14.20倍台まで拡大
NT倍率（先物）は14.20倍まで拡大。
週末にメジャーSQを控え、オプション権利行使価格を意識した売買が225先物に入ったほか、米国市場では金利低下を材料にハイテク株が上昇。
現物市場では東京エレクトロン<8035>など半導体株がしっかりだったことでNT倍率（先物）は週末にかけて14.20倍台まで拡大した。
日米金融イベント週で荒っぽい動きか
今週の日経225先物は神経質な展開か。
今週は17-18日に米FOMC、19-20日に日銀金融政策決定会合が控えており、これらの結果待ちで荒っぽい動きとなりそうだ。
先週は11日に発表された米消費者物価指数（CPI）で市場予想に反してコア指数の伸びが加速し、今週のFOMCでの利下げ幅は25bpが既定路線とのコンセンサスで安定したかのようにみられたが、その後、WSJ紙の報道やNY連銀前総裁発言をきっかけに再び50bpの大幅利下げ観測が強まる形に。
仮に今回50bp利下げとならなかった場合は、市場からの失望を誘うとの見方もでてきており、FOMC前後の米国市場の動きには予断を許さない状況だろう。米国市場の値動きが荒れた場合、国内市場も追随する可能性がある。
また、国内では先週の中川日銀審議委員の発言以来、年内利上げが実施される公算は大きくなっており、日米金利差縮小の見方から円高進行は加速しやすい状況となっている。日銀会合後の植田総裁会見がハト派的メッセージを出すかにもよるが、円高進行が上値を抑える形となりやすく、日経225先物は上げ渋る展開が続きそうだ。
今週の225先物予想レンジは35,500円-36,900円とする。
