SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-02-21 21:31:37

マーケット > レポート > サキモノの『ココがPOINT!』 > 日経平均は下落!年末上昇局面入り見据える局面、来週にはメジャーSQも

日経平均は下落!年末上昇局面入り見据える局面、来週にはメジャーSQも

2023/11/27

【先物・オプションデビュープログラム】はじめての先物・オプション取引で最大100,000円キャッシュバック!

1週初に33,870円まで上昇し年初来高値更新

先週の日経225先物は前週末比横ばいの33,600円で取引を終了。

週初めに33,870円まで上昇し6月につけた年初来高値を超えたが、その後はじり安へ。

円安進行が一服していたことにより、現物市場で自動車株など輸出関連株が利益確定売り優勢となったことも上値を抑える一因となった。

一方で、11月に入って先高期待が高まっていることや配当再投資など需給面への期待が下値を支えた。

11月21日米国市場取引終了後に決算を発表したエヌビディアが時間外取引で下落。

これを受けて22日は朝方に33,100円台まで下落したが、押し目待ちのショートカバーも入りすぐに切り返した。

祝日を挟んだ週末24日は、再び円安基調が強まったことなどを支援材料に日経225先物も午前中に33,820円まで上昇。

米国が短縮取引で市場参加者が少なかったこともあり午後はやや失速したが、底値も堅く先週末終値をキープする形となった。

11月17日時点の裁定残高は、ネットベースで7,894億円の買い越し(前週は6,614億円の買い越し)と増加した。

一方、株数ベースでは、3億1,351万株の買い越しで、11月10日時点(2億7,784万株の買い越し)から増加している。

日経平均と裁定残(11月17日時点)

2日経VIは5週続落、地政学リスクへの懸念が緩和

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)は週間で1.41pt安の16.87と5週続落。16台となるのは9月19日ぶり。

イスラム組織ハマスとイスラエル軍がガザ地区での戦闘を4日間停止で合意したと報じられ、中東情勢への懸念がやわらいだ。

12月限オプションの建玉状況

<コール>
35,000円:13,000枚
34,500円:10,000枚
34,000円:13,600枚
33,500円:11,700枚
33,000円:14,000枚

<プット>
33,500円:2,100枚
33,000円:8,000枚
32,500円:10,300枚

NT倍率(先物)は上昇、米金利低下がハイテク株を後押し

NT倍率(先物)は上昇。

週前半は、米長期金利が低下するなか、引き続き米国の利上げ終了期待を受けて日経225先物への影響が大きい半導体などハイテク株を中心に堅調に推移し、NT倍率は上昇した。

また、中東情勢の地政学リスクが緩和されるなどの支援材料となり、成長期待のあるハイテク株に投資資金をシフトさせる傾向が強まった。

週末にかけては、週前半で進行していた円高が一服となり、自動車株などが買い戻され、NT倍率は小幅に低下。ただ、NT倍率は週間では上昇となった。

3年末上昇局面入り見据える局面

今週の日経225先物はじり高か。

先週は木曜に祝日を控え商いが膨らまないなかにあっても底堅い動きを見せた。

エヌビディア決算は強気局面入りの材料とはならなかったものの、ボリンジャーバンドの+1σ水準ではショートカバーが入り、日経225先物は33,500円処を固めてきた。

オプション取引ではプットが権利行使価格33,000円前後で建玉を増やしており、下値ヘッジ水準も徐々に切りあがってきていると見受けられる。

また、来週にはメジャーSQを控えているほか、年末に向け相場が上昇しやすい季節性もあり、27日の10月企業向けサービス価格指数や30日の10月鉱工業生産など国内景気の良好さを示す発表などが日本株投資へ弾みをつけ、再び年初来高値更新を試す展開入りとなる可能性はある。

今週の225先物予想レンジは33,400−34,400円とする。

少ない資金で大きな利益を狙いたくありませんか?そんな方はこちらを確認!

先物・オプションの関連コンテンツ

免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は原則新規建てしたセッションに限定されます。なお、各種設定においてセッション跨ぎ設定を「あり」とした場合には、プレクロージング開始時点の証拠金維持率(お客さま毎のSPAN掛目およびロスカット率設定に関わらず必要証拠金額はSPAN証拠金×100%で計算)が100%を上回っていれば、翌セッションに建玉を持ち越せます。「HYPER先物コース」選択時は必要証拠金額はSPAN証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

国内信用デビュー&おかえりキャンペーン

ご案内
・【よりスムーズな解決を実現!】お問い合わせ内容の事前入力サービス

よくあるお問合せ
・証券税制と確定申告について
・NISA関連のお問い合わせ
・パスワード関連のお問い合わせ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • 【総額300万円!】NISAで新年お年玉キャンペーン

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.