SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2021-04-15 21:10:33

マーケット > レポート > サキモノの『ココがPOINT!』 > 日経平均は49円高!仕込み時?日米金融政策確認後に上昇の可能性

日経平均は49円高!仕込み時?日米金融政策確認後に上昇の可能性

2021/3/15

1目先の警戒感の後退で買い戻し強まる

先週の225先物は前週末比830円高(上昇率2.89%)の29,590円と大幅に反発した。

週半ばまでは米長期金利の動向を意識した神経質な動きが続いた。金利に振らされる形でフィラデルフィア半導体指数(SOX指数)が日々上下に5%程度振れるなど、米ハイテク株が大きく動くなか、東京市場でも値がさハイテク株が一進一退の動きとなり、日経平均などの指数は方向感が出にくかった。これに伴い、先物市場も一方向には動きづらく、短期筋の動きなどはあまり見られなかった。

しかし、10年債などの米国債の入札が全て無難に終わり、米消費者物価指数(CPI)も落ち着いた水準に留まると、過度なインフレ懸念が後退し、米長期金利の動きにも落ち着きが見られるようになった。

これが好感されたほか、先物・オプション特別清算指数算出(メジャーSQ)も波乱なく通過すると、安心感とともにあく抜け感が強まり、週末の225先物は珍しく一本調子で上げ幅を拡大する展開となった。25日移動平均線が位置する29,300円処を抜いた後は、売り方も一段の買い戻しを迫られたようで、こうした動きも相場の上昇に繋がったとの声が聞かれた。

3月5日時点の裁定残高は、ネットベースで2,090億円の買い越しとなり、前週(4,040億円の売り越し)から買い越しに転じた。株数ベースでは、1億741万株の買い越しで、2月26日時点(1億3,073万株の売り越し)から買い越しに転じている。

日経平均と裁定残(3月5日時点)

メジャーSQに向けたロール中心

225先物およびTOPIX先物ともに、週末のメジャーSQにむけた限月乗り換え(ロール)が中心で、目立った動きは観測されなかった。ロールが一巡した週末は、JPモルガンが両先物において1,000枚超の売り越しを見せたほか、BofA証券が225先物で3,000枚超の買い越しを見せるなどやや目立った動きがあった。

日経225先物手口(期近) 週間累計上位15社(売り買い差し引き)

  • ※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。また日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる(大きく傾いて表示される)場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びSGXは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。尚、推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。

TOPIX先物手口(期近) 週間累計上位15社(売り買い差し引き)

  • ※各取引所より発表される売り買い上位20社のデータをもとに、売り買いの差し引き週間累計の上位順に表示してあるため、日々ベースで上位となっている証券会社でも表示されていないケースがあります。また日々発表される手口は20位以下が未発表であるため、差し引きが実際とは異なる(大きく傾いて表示される)場合があります。日々の手口は限月間スプレッドを含み、イブニング、立会外及びSGXは含んでいませんが、推定建玉はイブニング、立会外の分も加味しています。尚、推定建玉は週初一回のみ各取引所より発表される建玉残に日々の売り買い差し引き枚数を加減算した推計値となっています。

2日経VIは大幅に低下、金利に対する警戒感は一先ず後退

日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)は前週末比4.60pt安(下落率17.29%)の22.01ptと大幅に低下した。

金利動向を睨みながらの神経質な相場ではあったが、日経VIは週を通じて低下傾向を辿った。高止まりしているとはいえ、米債入札などを波乱なく通過したこともあり、米長期金利が1.5%台から大きく動かずに推移すると金利上昇への過度な警戒感が一先ず後退した。

米VIX指数が20pt台前半にかけて低下傾向を辿るなか、日経VIも落ち着きを見せた。また、金利高はあくまで景気回復期待に基づくものであるとの見方が主流で、ハイテク株が神経質な動きを見せる中でも景気敏感株などは総じて堅調だったことも安心感を誘った。週後半はそれまで売られていたグロース(成長)株に底打ち感が見られたことも市場心理の改善に寄与したようだ。

ボラティリティ

NT倍率(先物)は上昇、ハイテク・グロース売りにも一服の兆し

NT倍率(先物)は上昇。週前半は、米長期金利の動向を警戒した米ハイテク株の動きに左右される形で、東京市場でも値がさのハイテク・グロース(成長)株が一進一退となり、NT倍率ももみ合い展開に。

一方、それまで上昇が目立っていた景気敏感株を中心とした出遅れ株の買いもやや一服感がみられ、資金シフトの大きな流れは一巡した様子。週後半は、米国債入札などを無難に終えたことや、高止まりしているとはいえ、落ち着きがみられ始めた米長期金利の動向を受けて警戒感が後退。調整色が濃かったハイテク・グロース株に買い戻しが入るのに合わせてNT倍率も上昇した。

3日経平均は49円高!仕込み時?日米金融政策確認後に上昇の可能性

今週の225先物は週後半の日米金融政策イベントを前にこう着感の強い動きながらも下値の堅い動きが想定される。

先日のインタビューにおいて、米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は米長期金利の上昇を抑えるための具体策には触れず一度市場に失望感をもたらしている。また、物価も雇用も目標には程遠く、ゼロ金利だけでなく量的緩和も現行ペースで続けることを今年に入ってからFRBは度々発信している。

そのため、今回の米連邦公開市場委員会(FOMC)でも従来通りの内容の強調にとどまり、それに対して市場も過度な反応は示さないのではないかと考えられる。前週末の上がり方も短期筋の買い戻しが加わっているとはいえ、イベント前の週末にあのような強い動きを見せたとなると、短期筋も積極的に売りを仕掛けるのは難しいのではないだろうか。

国内では企業の政策保有株の売却や年度末に向けた機関投資家によるリバランスなど、マイナスの需給要因がある中でも底堅く推移している相場に対して、強いことの裏返しだとの指摘も聞かれた。

前週末に実需筋とみられるまとまった売りが出たとする観測ベースの指摘もあったが、イベント通過後のあく抜け感から売り方の買い戻しに一段の弾みがつけば、225先物は3万円突破後の高値更新もあり得るのではないだろうか。今週の225先物予想レンジは29,200-30,700円。

経済スケジュール(3月15日〜3月21日)

日付

曜日

国内 海外

時間

内容

3月15日

国内

08:50

コア機械受注(1月)

13:30

第3次産業活動指数(1月)

NTT澤田社長が参院予算委に参考人招致

決算発表 神戸物産

米国務長官と国防長官が来日(17日まで)

海外

10:30

中・新築住宅価格(2月)

11:00

中・鉱工業生産指数(2月)

11:00

中・小売売上高(2月)

11:00

中・不動産投資(2月)

11:00

中・固定資産投資(都市部) (2月)

11:00

中・調査失業率(2月)

15:30

印・卸売物価(2月)

20:30

印・貿易収支(2月)

21:30

米・ニューヨーク連銀製造業景気指数(3月)

29:00

米・対米証券投資収支(ネット長期TICフロー)(1月)

中・「3.15晩会」

欧・ユーロ圏財務相会合

3月16日

国内

13:00

黒田日銀総裁がフィンテックカンファレンス「FIN/SUM2021」であいさつ

13:30

鉱工業生産(1月)

日米外相会談

日米の外務・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会(2プラス2)

ウイングアーク1stが東証1部に新規上場(公開価格:1590円)

ヒューマンクリエイションホールディングスが東証マザーズに新規上場(公開価格:2120円)

決算発表 ツルハHD

海外

19:00

独・ZEW期待指数(3月)

20:00

ブ・FGVインフレ率(IGP-10)(3月)

21:30

米・小売売上高(2月)

21:30

米・輸入物価指数(2月)

22:15

米・鉱工業生産指数(2月)

22:15

米・設備稼働率(2月)

23:00

米・企業在庫(1月)

23:00

米・NAHB住宅市場指数(3月)

欧・欧非公式財務相理事会

決算発表 フォルクスワーゲン

米・連邦公開市場委員会(FOMC)(17日まで)

3月17日

国内

08:50

貿易収支(2月)

08:50

輸出(2月)

08:50

輸入(2月)

08:50

資金循環統計速報(10-12月、日本銀行)

10:10

国債買い入れオペ(残存1-3年、残存3-5年、残存5-10年、残存10-25年)(日本銀行)

14:30

日本証券業協会の鈴木会長が会見

大阪地裁が関西電3原発の運転差し止め仮処分の決定

自動車など春闘集中回答日

海外

06:45

NZ・経常収支(10-12月)

16:00

欧・ユーロ圏新車販売台数(2月)

17:00

ブ・FIPE消費者物価指数(週次)(3月15日まで1カ月間)

19:00

欧・ユーロ圏CPI(2月)

21:30

米・住宅着工件数(2月)

21:30

米・住宅建設許可件数(2月)

21:30

加・消費者物価指数(2月)

27:00

米・連邦公開市場委員会(FOMC)が政策金利発表、FRB議長記者会見

30:00

ブ・ブラジル中央銀行が政策金利(SELICレート)発表

米韓外相会談

米韓国防相会談

米・米州開発銀行(IDB)年次総会(21日まで)

国際エネルギー機関(IEA)月報

決算発表 BMW

3月18日

国内

08:50

対外・対内証券投資(先週)

13:00

東京販売用マンション(2月)

i‐plugが東証マザーズに新規上場(公開価格:2620円)

広島高裁が四国電伊方原発の運転差し止め異議審の決定

日銀政策委員会・金融政策決定会合(19日まで)

海外

06:45

NZ・GDP速報(10-12月)

09:30

豪・失業率(2月)

16:20

インドネシア・中央銀行が政策金利発表

19:00

欧・ユーロ圏貿易収支(1月)

20:00

ブ・FGVインフレ率(IGP-M、2次プレビュー)(3月)

20:00

トルコ・中央銀行が政策金利発表

21:00

英・イングランド銀行(英中央銀行)が政策金利発表

21:30

米・新規失業保険申請件数(先週)

21:30

米・フィラデルフィア連銀製造業景況指数(3月)

23:00

米・景気先行指数(2月)

米中外交トップが会談?

米韓2プラス2?

決算発表 ナイキ、フェデックス

3月19日

国内

08:30

消費者物価コア指数(2月)

T.S.Iが東証マザーズに新規上場(公開価格:2000円)

ココナラが東証マザーズに新規上場(公開価格:1200円)

日銀政策委員会・金融政策決定会合(2日目)、決定内容・政策点検公表

黒田日銀総裁が会見

海外

09:30

豪・小売売上高(2月)

19:30

露・ロシア中央銀行が政策金利発表

21:30

加・小売売上高(1月)

3月21日

国内

14:00

自民党大会

首都圏1都3県に発令中の緊急事態宣言の期限

  • 提供:フィスコ社

少ない資金で大きな利益を狙いたくありませんか?そんな方はこちらを確認!

先物・オプションの関連コンテンツ

免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。

お客様サイトへログイン

SBIアナリストレポート

アナリストによる投資情報を配信

  • SBI証券 米国株アプリ 米国株も、スマホひとつでお取引!
  • 大好評 市況オンラインセミナ― 最新のマーケット情報を動画で無料配信!

PR


ページトップへ

入金・出金・振替

ご利用にあたって

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号 加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.