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サザビーズ株価と売上で現在のバブル度が分かる?

2015/3/9

日本がバブル景気に浮かれていた1980年代末、日本のバブル長者たちがこぞって世界の高額美術品を買い漁りました。
当時は、「〇〇のオーナーが△△の□□をウン億円で落札した」とか「□△が買ったXXは贋作だ」といった記事が週刊誌を賑わしたものです。
実際、世の中の金余りが進んで“バブル度”が上がると、株式や不動産だけでなく骨董屋や美術品の価格も急騰しやすくなります。そこで、美術品オークション大手のサザビーズの株価と売上から、現在の米国株の“バブル度”をみてみましょう(業界を二分するとされるもう一社のクリスティーズは、現在は非上場です)。

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最近のS&P500はサザビーズ株と乖離?

図1はアメリカの代表的な株価指数であるS&P500とサザビーズ株(Sotheby’s、銘柄ティッカーはBID.N)の値動きを1989年1月末を100として比較したものです。1980年代末の日本のバブル景気の時には、米国株がそれほど上がっていないのにサザビーズに“日本のバブルマネー特需”があったことが見てとれます。

図1:S&P500とサザビーズ株の推移(1989.1=100)

図1
  • ※ロイターをもとにeワラント証券が作成。

2000年が株価のピークとなったITバブルでは、サザビーズ株はその前年の1999年に早くも天井を付け、ITバブルが一部のIT関連株だけのバブルであったことがこれからも分かります。その7年後の2007年に株価の天井をつけたサブプライムバブルでは、世界各国同時に株式だけでなく巨大な不動産バブルが発生しました。米国の不動産バブルは2006年に既に天井となっていましたが、サザビーズの株価の天井は株式相場全体の株価の天井と同じ2007年でした。

興味深いのが、2011年前半です(矢印@)。というのは、S&P500は完全に戻りきっていなかったにもかかわらず、サザビーズ株は2007年の高値と同水準に戻っています。この時期は、資源価格が上昇してロシアや中東の資源国が潤うとともに、リーマンショックを巨額の財政出動で乗り切った中国からも景気の良い話が伝わっていたので、新興国マネーが高級美術品市場を押し上げた可能性があります。

しかし、2014年以降は(矢印A)、S&P500がぐんぐんと急伸している一方、サザビーズ株は伸び悩んでいます。これは2013年半ばからの同社と“物言う株主”との対立による株価の急騰急落、それに関連した訴訟費用やリストラの一時コストの影響があったためです。そうなると、最近のサザビーズ社の株価は、美術品オークション市況を表すとはいえない恐れがあります。

サザビーズの売上とS&P500を比較してみたら

株価にとっては売上よりも当期利益のほうが重要です。売上だけ増えてもコスト増で利益が減ったら株価は下がります。一方で、売上は利益や株価よりも的確に業界の市況を示すものと言えます。図2はサザビーズ社の売上とS&P500の推移です。年次のデータなので、長期トレンドが分かりやすくなり、日本のバブル景気、ITバブル、サブプライムバブルともにサザビーズ社の売上が増加し、バブル崩壊とともに売上が減少していたことが分かります。
また、ITバブルではサザビーズの売上の伸びはそれほどでもない一方、サブプライムバブルは美術品市場までも巻き込んだ巨大なバブルだったことがこのチャートからも言えます。

図2:サザビーズ社の売上とS&P500の推移

図2
  • ※Sotheby's 社ホームページ、ロイターをもとにeワラント証券が作成。

そして、注目すべき2013年と2014年の売上ですが、株価とは異なり、サザビーズ社の売上は順調に増加し、既にサブプライムバブル時の水準に達しています。つまり美術品オークションの状況から考えて、現時点でサブプライムバブルと同程度のバブル感が出ていることになります。2014年は2月末からクリミア危機が始まり、ウクライナ問題は今に至っても解決していません。
7月からは原油価格が急落し、産油国の財政危機が懸念されています。中国は2014年後半に株価こそは戻しはしましたが、一時期ほどの高成長ではありません。こういった状況でも2014年のサザビーズ社の売上が伸びているのは米国の金余りの象徴ともいえます。さらに、サザビーズの売上(つまりは美術品相場の上昇)よりもS&P500 の上げっぷりの方が大きいというのも、一般庶民を巻き込んだ米国社会全体のバブルと言うよりも、ITバブルを彷彿させるような株式主導のバブルであるためと推測されます。
そうなると、この株式バブルを作り出している米国をはじめとする主要国の超金融緩和が逆回転した場合の株価下落リスクがそれだけ大きいということになります。

バフェット指標で見てもバブル度は警戒域に

サザビーズ売上と併せて利用すると効果的に思えたので、2014年6月にご紹介した、GDPと米国株の時価総額の推移を見る「バフェット指標」を2月末の数値でアップデートしました(図3)。

図3:米国株とバフェット指標

図3
  • ※米国商務省、ロイターをもとにeワラント証券が作成。

図2のサザビーズの売上と図3のバフェット指標のどちらを見ても、現在の米国株の“バブル度”は相当な危険域にあるといえそうです。この状態が数年続く可能性は残るものの、NYダウプットや日経プットの利用を考える、リスク資産とキャッシュの割合を見直す、拙著『最強の「先読み」投資メソッド』で紹介しているようなバブル形成・崩壊を前提とした戦略を組み合わせて使う、といった対策を考えておく必要があるように思われます。

(念のため付言しますと、上記は筆者の個人的な見解であり、eワラント証券の見解ではありません。)

eワラント証券 チーフ・オペレーティング・オフィサー 土居雅紹(どい まさつぐ)

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