【2024年10月25日夜!】新しい債券取引サイトリリースのお知らせ
2024年10月25日(金)夜、新しい債券取引サイト(以下、新取引サイト)をリリースいたしました。
マルチデバイス対応(レスポンシブ)を行うことで、お客さまそれぞれのデバイスに最適化した画面で、場所や時間を選ばずお取引いただけるようになりました。
加えて、利金・償還金シミュレーション、銘柄のお気に入り登録など便利な新機能を追加!
これまで以上にお客さまに寄り添ったサービスを提供できるように努めて参りますので、引き続きご愛顧賜りますようお願い申し上げます。
ご案内
新取引サイトのURLは、旧取引サイトのURLとは異なります。 旧取引サイトは新取引サイトリリース後の閉鎖を予定しておりますので、旧取引サイトを「お気に入り登録」されている方は、新しいURLを登録いただくようお願いいたします。
- 未確認の重要なお知らせがある場合、お知らせ画面に遷移します。お知らせをご確認のうえ、「債券」タブより新取引サイトに遷移ください。
- ログインが必要です。
リニューアルのポイント
マルチデバイス対応(レスポンシブ)
マルチデバイス対応により、どのデバイスからでも快適にご利用いただけます。
これまで債券取引はPCサイトのみの対応となっておりましたが、スマートフォンからでも見やすい画面となりました。
債券取引トップページを新設
トップページ新設により、お客さまの目的別に取引メニューが探しやすくなります。
また、これまでメニューが分かれていた「外貨建債券」「外貨建債券(円貨決済型)※1」を統合し、「外貨建」債券として商品ラインナップをまとめてご確認いただけるようになります。
※1 外貨建債券(円貨決済型)とは、ブラジルレアル・インドネシアルピア・インドルピー建て債券をいいます。
債券投資に関する提供情報の拡充
保有債券の時価評価額等※2を表示
「債券Myメニュー」>「口座管理」>「保有銘柄」では、保有債券の時価単価※3を表示しており、同単価に基づく時価評価額等※2を確認いただけます。
外貨建て債券については、直近の為替(参考為替レート)で円換算した時価評価額等※2も確認できます。
- ※2 新取引サイトの「時価評価額」「時価評価損益」「時価評価損益率」は「時価単価」に基づいて計算される値を示しております。ログイン後の当社WEBサイト>ポートフォリオ、口座管理、MY資産における取得単価(参考単価)に基づく値とは異なりますのであらかじめご了承ください。
- ※3 時価単価と売却単価は異なります、このため時価単価では売却できません。
なお、時価単価とは、当社が合理的と考える方法で算出した価格であり、あくまでもお客さまへの情報提供を目的とした参考価格であり、経過利子を含まない価格です。会計上の時価とは異なります。
外貨建債券投資に役立つ情報の充実
新取引サイトの「外貨建て 既発債券」画面では、利回り・残存期間などの項目に加えて「損益分岐点為替(参考)」の項目を追加します。
損益分岐点為替とは、外貨建て債券を円貨で購入する場合に利金を含めて損も益も出ない為替レートをいい、新取引サイトでは一定の仮定に基づくシミュレーション結果を表示しています。
なお、新取引サイトで表示する損益分岐点為替(参考)は、利子・償還差益等に関する税金および為替スプレッドを一切考慮していないご参考レートとなりますので十分ご注意ください。
新機能のご紹介
利金・償還金シミュレーション
「債券Myメニュー」>「口座管理」>「利金・償還金シミュレーション」では、保有債券の年間利払スケジュールや、償還のスケジュールをご確認いただけます。
一定の仮定に基づき、利金額や償還金額のシミュレーション結果も表示しておりますので、債券への投資によって、いつ・どのくらいのリターンが見込まれるかの参考情報としてご活用ください。
- 債券投資に際して参考となる情報提供のみを目的としており、将来の運用成果を保証または示唆するものではなく、また、金額は全てシミュレーションであり実際の金額とは異なります。
- 内容の正確性等につきましては細心の注意を払っておりますが、その正確性あるいは完全性について、当社は何ら表明および保証するものではありません
お気に入り機能
取扱いの円貨建て・外貨建て 既発債券の中で気になった銘柄を登録しておける「お気に入り機能」を追加します。
定期的に購入している銘柄や気になった銘柄がございましたら、ぜひ本機能をご活用ください。
本機能の利用方法
「円貨建 既発債券」または「外貨建 既発債券」に表示される各債券の右端(スマートフォンの場合は「詳細」ボタンの下部)の☆マークよりお気に入り登録いただけます。
登録の銘柄はナビゲーションメニュー内の「お気に入り」からご確認ください。
銘柄比較機能
取扱いの円貨建て・外貨建て 既発債券について、利回り・残存期間をはじめとして選択いただいた条件で複数銘柄を比較できる「銘柄比較機能」を追加します。
債券を購入したいけど複数の候補で悩んでいる、という方はぜひご活用ください。
本機能の利用方法
「円貨建 既発債券」または「外貨建 既発債券」に表示される各債券の左端(スマートフォンの場合は通貨名の右)にチェックボックスがございますので、比較したい銘柄のチェックボックスを押下ください。
「選択銘柄を比較」ボタンが活性化しますので、そちらから銘柄比較画面へ遷移いただけます。
新取引サイトのご利用方法
利用開始日以降は、SBI証券のWEBサイトにログインのうえ、債券トップページ内の「債券 新取引サイト」ボタンを押下することで、新取引サイトにアクセスすることができます。
(旧取引サイトはそのままに、新取引サイトが開きます。)
推奨環境について
新取引サイトご利用の際は、以下の動作環境を推奨します。
パソコン
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OSバージョンブラウザ
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Windows
Windows 10
Windows 11
Microsoft Edge 最新版
Google Chrome 最新版
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Mac
macOS 最新版Google Chrome 最新版
Safari 最新版
スマートフォン
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OSバージョンブラウザ
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iPhoneiOS 15.0以上Safari 最新版
-
AndroidAndroid 12.0以上Google Chrome 最新版
ご注意事項
手数料等について
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債券を募集・売出し等により、または当社との相対取引により売買する場合は、その対価(購入対価・売却対価)のみを受払いいただきます。
当社との相対取引により売買する場合は、取引価格※に取引の実行に必要なコストが含まれております。別途手数料をお支払いいただく必要はございません。- 当社は、お客さまとのお取引にあたっては、社内時価を基準として当社が定めた一定の値幅の範囲内において、売買対象銘柄の種類、市場環境(相場変動を含む。)、当社が得るべき利益、銘柄固有の流動性、信用リスク、カントリーリスク、取引金額の規模等を考慮して取引価格(「お客さまが購入される価格」と「お客さまが売却される価格」)を決定しております。
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為替取引には、当社為替スプレッドがかかります。外貨建て債券を円貨決済で購入される場合および利金・償還金の円貨での受取を指定した場合の為替取引、外貨建債券(円貨決済型)の購入時および途中売却時には当社為替スプレッドがかかります。
当社為替スプレッドについてはこちらをご確認ください。- 個人・法人のインターネットコース(プランC除く)のお客さまは、米ドル/円 リアルタイム為替取引にかかる為替手数料は0銭です。ただし、為替取引の際に提示するレートは、外国為替市場における業者間レートを採用しており、アスク(買い値)とビッド(売り値)のスプレッド(価格差)が存在するため、買付レートと売却レートは同一にはなりません。
債券投資のリスクについて
- 債券への投資には、一定のリスクが伴います。債券への投資を検討される方は、債券のリスクをご理解の上、お申し込みください。
【金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動などにより損失が生ずるおそれがあります。】
- 債券の市場価格は、基本的に市場の金利水準の変化に対応して変動します。金利が上昇する過程では債券価格は下落し、逆に金利が低下する過程では債券価格は上昇することになります。したがって、償還日より前に換金する場合には市場価格での売却となりますので、売却損が生ずる場合があります。また、市場環境の変化により流動性(換金性)が著しく低くなった場合、売却することができない可能性があります。
- 金利水準は、各国の中央銀行が決定する政策金利、市場金利の水準(例えば、既に発行されている債券の流通利回り)や金融機関の貸出金利等の変化に対応して変動します。
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外貨建て債券は、為替相場(円貨と外貨の交換比率)が変化することにより、為替相場が円高になる過程では外貨建て債券を円貨換算した価値は下落し、逆に円安になる過程では外貨建て債券を円貨換算した価値は上昇することになります。したがって、売却時あるいは償還時の為替相場の状況によっては為替差損が生ずるおそれがあります。
通貨の交換に制限が付されている場合は、元利金を円貨へ交換することや送金ができない場合があります。
【債券の発行者または元利金の支払の保証者の業務または財産の状況の変化などによって損失が生ずるおそれがあります。】
- 債券の発行者や、債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況に変化が生じた場合、市場価格が変動することによって売却損が生ずる場合があります。
- 債券の発行者や、債券の元利金の支払いを保証している者の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いの停滞若しくは支払不能の発生または特約による元本の削減等がなされるリスクがあります。なお、金融機関が発行する債券は、信用状況が悪化して破綻のおそれがある場合などには、発行者の本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、所管の監督官庁の権限で、債権順位に従って元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。ただし、適用される制度は発行者の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。
- 主要な格付機関により「投機的要素が強い」とされる格付がなされているものについては、当該発行者等の信用状況の悪化等により、元本や利子の支払いが滞ったり、支払不能が生ずるリスクの程度はより高いと言えます。