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2022-01-28 14:41:08

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総計100万ポイントプレゼントキャンペーン!

総計100万ポイントプレゼントキャンペーン!!

キャンペーン対象期間:2021/12/8(水)〜2022/1/31(月)

MAXISシリーズを利用して外国株式への投資を考えてみませんか

キャンペーン期間中に、アンケート回答+三菱UFJ国際投信のETF「MAXIS」(7銘柄)をお取引した方のうち、
先着5,000名様にTポイント(SBI証券限定Tポイント)200ポイントをプレゼントいたします!(対象7銘柄のうち、1銘柄のお取引で対象)
対象銘柄の取引手数料(現物・信用)は無料です!ぜひこの機会に、ETFで投資をご検討ください!

本キャンペーンにご参加いただくにはアンケート回答が必要です

アンケートへの回答はこちら

キャンペーン対象ETF一覧

取引手数料(現物・信用)無料※

銘柄名 概要

MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信(1550)

円換算したMSCI kokusai index(MSCIコクサイインデックス)に連動する投資成果を目指して運用を行います。

MAXIS 米国株式HuaAn中国株式(上海180A株)上場投信(2530)

日本円換算したSSE180インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行います。

MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信(2558)

日本円換算したS&P500指数に連動する投資成果を目指して運用を行います。

MAXIS 全世界株式(オール・カントリー)上場投信(2559)

日本円換算したMSCI オールカントリー・ワールド・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行います。

MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信(為替ヘッジあり)(2630)

S&P500指数(円ヘッジ・円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行います。

MAXIS ナスダック100上場投信(2631)

NASDAQ100指数(円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行います。

MAXIS ナスダック100上場投信(為替ヘッジあり)(2632)

NASDAQ100指数(円ヘッジ・円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行います。
  • ※インターネットコースのインターネット取引が対象

キャンペーン概要

キャンペーン対象期間

2021/12/8(水)〜2022/1/31(月)※約定日基準

対象者・条件

  • インターネットコースの個人のお客さまで、対象期間中にアンケートに回答し、対象のETF7銘柄を現物取引または信用取引(約定)された方
  • SBI証券でポイントサービスお申込みかつTカード番号登録済のお客さま(2022/1/31(月)23:59まで)
  • ※アンケート回答は、キャンペーン期間中であればいつでも可能です。お取引との前後は問いません。
    ただし、先着5,000名以降に上記条件を達成しても特典対象とはなりませんのであらかじめご了承ください。

特典

キャンペーン対象期間に、アンケートに回答し対象の7銘柄のお取引をされた方にTポイント(SBI証券限定Tポイント)200ポイントプレゼント

  • ※5,000名に達した時点で、終了する可能性があります。早期終了となった場合には本ページにてご案内いたします。

ポイント付与予定日

2022/2中旬(予定)

  • ※当社サイトのTポイント履歴にてご確認いただけます。ポイント確認方法
  • ※付与されたポイントを確認するにはTポイントをメインポイントに設定する必要があります。

ご注意事項

本キャンペーンの対象は個人のお客さまとなります。

  • ※ダイレクト、IFA、対面コースのお客さまは本キャンペーンの対象外となります。
  • ※ポイント付与時に証券総合口座を閉鎖されている場合は、付与の対象外となります。
  • ※ポイント付与日に関するご質問・ご確認のお問い合わせ等は、受付いたしかねます。あらかじめご了承くださいますようお願い申し上げます。
  • ※SBI証券限定Tポイントは、原則としてSBI証券でのみ利用可能で、付与の際にSBI証券が有効期限を定めるポイントです。
  • ※本キャンペーンの特典付与となったお客さまへのご案内は、Tポイントの付与をもって代えさせていただきます。
  • ※本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

好調なパフォーマンスの海外株式指数!

米国株式、世界株式(円換算ベース)とTOPIXのパフォーマンス

  • (期間2016年10月末〜2021年10月末)
  • (出所)Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
  • 2016年10月末を100として指数化。上記は指数(配当込)を使用しており、ETFの運用実績を示すものではありません。全世界株式は「MSCI All Country World Index」を使用しています。
  • TOPIX以外の株価指数は米ドルベースの指数を使用しており、三菱UFJ国際投信が円換算しています。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

S&P500指数とナスダック100指数とは?

米国株式市場の代表的な指数としては、株式市場全体を表すS&P500指数、NASDAQ市場に上場している銘柄で構成されるナスダック総合指数があります。
S&P500は全業種の大型株で構成され、米国株式市場の時価総額の約8割をカバーしています。
ナスダック100指数は、ナスダック市場に上場している金融を除く銘柄のうち流動性が高く時価総額が大きい100銘柄程度で構成される指数で、相対的にハイテク銘柄の比重が高くなっています。

S&P500指数とナスダック100指数

  • ※業種別比率はGICSセクター分類(世界産業分類基準)に基づきます。
  • ※NASDAQが公表しているデータ・業種分類と一致しない場合があります。
  • (出所)S&P,Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成

低コストのMAXISシリーズで投資を考える

MAXISシリーズで米国株式に低コストで投資!

  • *信託報酬の総額は、以下により計算される(1)と(2)の合計額です。
  • (1)日々の純資産総額に対して、年率0.0858%(税抜 年率0.078%)以内をかけた額
  • (2)有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55%(税抜50%)以内の額
  • ※信託報酬の他にその他の費用・手数料がかかります。

  • *信託報酬の総額は、以下により計算される(1)と(2)の合計額です。
  • (1)日々の純資産総額に対して、年率0.22%(税抜 年率0.20%)以内をかけた額
  • (2)有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55%(税抜50%)以内の額
  • ※信託報酬の他にその他の費用・手数料がかかります。

MAXISシリーズで世界株式に低コストで投資!

  • *信託報酬の総額は、以下により計算される(1)と(2)の合計額です。
  • (1)日々の純資産総額に対して、年率0.0858%(税抜 年率0.078%)以内をかけた額
  • (2)有価証券の貸付の指図を行った場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の55%(税抜50%)以内の額

  • 日々の純資産総額に対して、年率0.165%(税抜 年率0.15%)をかけた額

為替ヘッジ付ファンドの活用

外貨建資産へ投資すると、為替変動の影響を受けます。
そこで、なるべく為替変動リスクは取りたくないという方には「為替ヘッジ付ファンド」を活用する選択肢があります。
「為替ヘッジ」には、為替変動の影響を受けにくくする効果があります。

Point.1 為替変動リスクを低減

外貨建資産への投資には為替の変動がつきもの。この為替変動リスクは、「為替ヘッジ」することで、低減することができます。
外貨建資産へ投資する場合、その投資成果は”資産そのものの損益(外貨建)”、”為替による損益(外貨建⇒円建)”からなります。

  • ※上記はイメージです。

Point.2 為替ヘッジコストについて

「円金利」が「ヘッジ対象通貨の金利」より低い場合に、これらの短期金利差に基づく為替ヘッジコストがかかります。

  • ※為替ヘッジコストは、通貨に対する需給によっても影響を受けます。為替市場の状況によっては金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。
  • ※上記はイメージです。
  • ※例えば、為替ヘッジを行う為替予約取引市場で外貨売り円買い需要が高まった場合、金利差相当分を大きく上回るヘッジコストが必要となることもあります。

本キャンペーンにご参加いただくにはアンケート回答が必要です

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ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク新しいウィンドウで開きます。(日本取引所グループのWEBサイト)
  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETNの投資リスク新しいウィンドウで開きます。
  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • レバレッジ型・インバース型 ETF(ETN含む)等は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF 等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF 等に係る商品の特性とリスクについてはこちら新しいウィンドウで開きます。のリーフレットをあわせてご確認ください。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
    日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら新しいウィンドウで開きます。

その他留意事項

  • 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ(https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html)を合わせてご確認ください。
  • 本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。

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