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米国貸株金利変更のお知らせ （2018/12/3〜）
米国貸株サービス（カストック【Kastock】）の金利を2018/12/3（月）適用分より変更いたしますのでお知らせいたします。
個別銘柄の貸株金利につきましては、外貨建商品取引サイトログイン後、「口座管理」＞「口座情報」＞「貸株」＞「貸株金利」画面にてご確認いただけます。
貸株金利について
米国貸株サービス（カストック【Kastock】）の貸株料率（年率）は、銘柄ごとに設定されております。金利は貸株市場での流動性、貸し出し状況をもとに、都度見直しを行っております。
1.5％以上貸株金利適用中の銘柄はこちら
| ティッカー | 銘柄名 | 貸株金利 (2018/12/3〜) |
|---|---|---|
| ARVN | アルビナス | 2.00% |
| AUMN | ゴールデン ミネラルズ | 1.50% |
| BLDP | バラード パワー システムズ | 2.00% |
| BLNK | ブリンク チャージング | 2.00% |
| CANG | カンゴ Inc ADR | 2.00% |
| CEA | 中国東方航空(チャイナイースタンエア)ADR | 2.00% |
| CHAD | DirexionデイリーCSI300中国A株ベア1倍ETF | 2.00% |
| DGLY | デジタル アリー | 2.00% |
| EKSO | エクソ バイオニクス | 2.00% |
| ELD | ウィズダムツリー新興国現地通貨建債券F | 2.00% |
| EXI | iシェアーズ グローバル資本財 ETF | 1.50% |
| FAZ | Direxion デイリー米国金融株ベア3倍 ETF | 1.50% |
| FCEL | フューエルセル エナジー | 2.00% |
| HNP | 華能国際電力（フアネン パワー） ADR | 2.00% |
| HYND | ウィズダムツリー米国HY社債（金利ベア型） | 2.00% |
| JCP | JCペニー | 1.50% |
| KANG | 愛康健康集団（アイカン ヘルスケア）A ADR | 2.00% |
| KODK | イーストマン コダック | 2.00% |
| LAIX | ライクス ADR | 1.50% |
| LEJU | 楽居集団（レジュ ホールディングス）ADR | 2.00% |
| MARA | マラソン パテント グループ | 2.00% |
| MSC | スタジオシティ Intl HD(新濠影匯酒店) ADR | 1.50% |
| OPTT | オーシャン パワー テクノロジー | 2.00% |
| PEK | ヴァンエック ベクトル 中国AMC A株 ETF | 2.00% |
| RIOT | ライオット ブロックチェーン | 2.00% |
| RLY | SPDR SSgAマルチアセットリアルリターンETF | 2.00% |
| RUSS | Direxion デイリー ロシア株 ベア3倍 ETF | 1.50% |
| SECO | 寺庫 ADR | 1.50% |
| WWR | ウェストウォーター リソーシズ | 1.50% |
| XSOE | ウィズダムツリー 新興国株ニューエコノミF | 1.50% |
| XYF | Xファイナンシャル(小贏科技) ADR | 1.50% |
2018/12/3 より
| 貸株金利（年率） | 銘柄数 |
|---|---|
| 2.00% | 20 |
| 1.50% | 11 |
| 1.00% | 21 |
| 0.50% | 38 |
| 0.30% | 22 |
| 0.10% | 34 |
| 0.05% | 47 |
| 0.01% | 1278 |
※非対象銘柄は69銘柄です。
米国貸株サービス（カストック【Kastock】）のご利用に際しましては、サービスのお申し込みをしていただく必要がございます。
ご注意事項
- 貸株金利は、原則として金利変更日の3日前までにご案内いたします。
- 米国貸株サービス（カストック【Kastock】）のご利用に際しましては、サービスのお申し込みをしていただく必要がございます。
- 米国貸株サービス（カストック【Kastock】）のお申し込み・解除の適用日は毎月25日（25日が休日の場合には翌営業日）となります。
- 一部の銘柄に関しましては、予告なく当社の判断で貸株対象銘柄から除外する場合がございます。
- 米国貸株サービス（カストック【Kastock】）を一度解約した場合には、再度のサービス加入が難しくなる場合がございますので、ご注意ください。
- 配当金がお支払いできない場合には、当社は配当金相当額をお客さまにお支払いいたします。
- 配当金相当額は、雑所得または事業所得となり、総合課税の対象となります。株式等の譲渡損とは損益通算ができませんので、あらかじめご了承ください。税制の詳細に関しましては、最寄の税務署または税理士等の専門家にご相談ください。
