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2024-05-20 09:28:40

国内株式 > 株式だけで大丈夫?iシェアーズ東証上場 債券ETFで攻めと守りの投資をはじめませんか?

株式だけで大丈夫?iシェアーズ東証上場 債券ETFで攻めと守りの投資をはじめませんか?

株式だけで大丈夫?iシェアーズ東証上場 債券ETFで攻めと守りの投資をはじめませんか?

債券への投資はなぜ重要なの?

投資のキホンである分散投資の1つに、値動きの特徴が異なる複数の資産へ投資する「資産分散」があります。
「資産分散」の例として、株式と債券のパフォーマンスを比べてみましょう。

図1は、政治経済など大きな影響を与える出来事が起きた際の、米国株式と米国国債のパフォーマンスを示していますが、2つの資産の特性や値動きは大きく異なっているのが分かります。
債券に投資すると、政府や企業に資金を貸し出す対価として定期的にインカム収益を得られ(※1)、貸付先の破綻や債務不履行がない限り、満期時に元本を受け取ることができます。こうした仕組みから、一般的に債券は株式と比べて値動きが安定する傾向にあります。

このように特性の異なる株式と債券とをあわせ持つことで、リスク(値動きの振れ)を抑える効果が期待できるのです。

  • (※1)すべての債券に利息(クーポン)の支払いがあるわけではありません。

図1:市場ショック時の米国株式と米国国債のパフォーマンス

  • 出所:ブルームバーグより当社作成。過去の実績は、現在または将来の成果を示す信頼できる指標ではありません。また、指数に直接投資することはできません。各ショックの時期は外国株式リターンのピークからボトムによって定義。 ITバブル崩壊:2000/7/17-2003/3/11、リーマン・ショック:2007/7/12-2009/3/6、コロナ・ショック:2020/2/20-2020/3/16。米国株式:S&P 500指数(配当込み、円換算ベース)、米国国債:FTSE US Treasury 20+ Years Index(円換算ベース)。

Q.  世界最大の年金基金はどこ?そのポートフォリオとは?

A.  日本の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)

GPIFは、私たちが国民年金や厚生年金などを通して納めた資金の管理・運用を行っている組織です。

そのGPIFでは長期的に効率的な運用を行うため、短期的な市場の動向をみて資産割合を変更するより、基本となる資産割合を決めてポートフォリオを長期間維持するというやり方を取っています。
2020年4月以降5ヵ年の間、その基本となる資産割合を図2のように定めています。

図2:GPIFの基本ポートフォリオ

国内債券 外国債券 国内株式 外国株式
資産構成割合 25% 25% 25% 25%
  • ※上記は説明のために簡易的に示したイメージ図であり、GPIFの基本ポートフォリオを網羅的に説明するものではありません。詳細はGPIFのウェブサイトをご参照ください。

さまざまな種類の債券

一口に債券といってもさまざまな種類の債券があり、その特性は異なります。特に、海外債券は国内債券よりも利回りが高いものが多く、種類も豊富です。

たとえば米国財務省が発行する米国債はリターン・リスクともに抑えられている一方、米国ハイイールド社債はリターンもリスクも高い傾向にあります。
図3は、種類の異なる債券のパフォーマンスを、リターンとリスクを縦横の軸にとり、2014年1月末を起点に10年間で比較したものです。

図3:債券のリスクとリターン分布

  • 出所:ブラックロック。期間:2014年1月末から2024年1月末。同期間を対象に、リターンは月次リターンの平均を年率化、リスクは月次リターンの標準偏差を年率化。各市場の参照指数は以下の通り。日本国債:FTSE日本国債インデックス、米国総合債券:ブルームバーグ米国総合インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)、米国債20年超:FTSE US Treasury 20+ Year Index(円換算ベース)、米ドル建て投資適格社債:ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)、米ドル建てハイイールド社債:ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)、米国株式:S&P500指数(配当込み、円換算ベース)。
    ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

分散投資のツールに iシェアーズ 東証上場債券ETF

個人投資家が個別の債券を投資するには多くの資金が必要となりますが、ETFを使えば投資のハードルが高い債券市場にも、少額から手軽にアクセスできます。

世界最大の運用会社(※2)、ブラックロック・グループの運用するiシェアーズETFは、投資家の皆さまにより多くの選択肢をご提供すべく、2023年11月28日に5本、2024年1月18日に1本のETFを新たに東証上場 債券ETFを上場しました。現在、国内最多19本のラインアップを誇ります。iシェアーズ東証上場 債券ETFシリーズを活用して、株式×債券の攻めと守りの分散投資をはじめませんか?

  • (※2)出所:Thinking Ahead Institute, "The world's largest 500 asset managers"(2022年10月)、2021年12月末時点のグローバルの運用資産残高ベース。

2023年11月と2024年1月に新たに加わったiシェアーズ東証上場債券ETFの仲間たち

銘柄コード

商品名

連動対象指数

信託報酬
(税込)※[3]

2012

iシェアーズ 米国債0-3ヶ月 ETF

FTSE 米国債0-3ヶ月インデックス(国内投信用、円ベース)

0.154%

2255

i シェアーズ 米国債 20 年超 ETF

FTSE 米国債 20 年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)

0.154%

2256

i シェアーズ 米国総合債券 ETF

ブルームバーグ米国総合インデックス TTM(為替ヘッジなし、円ベース)

0.088%程度

2257

i シェアーズ 米ドル建て投資適格社債 ETF

ICE BofA US コーポレート・インデックス (国内投信用、円ベース)

0.099%程度

2258

iシェアーズ 米ドル建てハイイールド社債ETF

ICE BofA US ハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円 ベース)

0.209%程度※[4]

2259

iシェアーズ フランス国債7-10年ETF(為替ヘッジあり)

FTSEフランス国債7-10年インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)

0.11%

  • (※3)投資するETFの投資比率や報酬率が変更になる可能性があり、実質的な負担についても変動することがあります。詳細は、各ETFの目論見書をご参照下さい。
  • (※4)ファンドの設定日現在、0.209%(税抜 0.19%)程度の信託報酬率が適用されます。なお、委託会社および受託会社の判断で当該料率の変更、また適用される期間を変更することができ、この変更適用前の信託報酬率は 0.286%(税抜 0.26%)程度です。

Q.  そもそもETFとは?日本にも海外にもあるの?

ETFは上場投資信託ともいい、投資信託のように1本だけで複数の銘柄にアクセスすることができます。
投資信託は基準価額が1日に1度しか算出されませんが、ETFは取引所に上場しているため、取引所の取引時間内であれば、個別株式のようにリアルタイムに変動する価格で投資することが可能です。
また国内で取引ができるETFには、東京証券取引所に上場する東証上場ETFと、海外の証券取引所に上場しており、金融庁に届出されている海外上場ETFとがあります。

日本国内の投資家にご活用いただけるよう設定されたiシェアーズ東証上場ETFには、下記を始めとする多数のメリットがあります。

2024年開始
NISA成長投資枠適格(※5)

日本時間日本円で
少額から取引が可能

基本的に国内すべての
証券会社で購入可能

  • (※5) iシェアーズ JPX/S&P 設備・人材投資 ETF(1483)を除く

米国株式投資もiシェアーズETFで!

信託報酬は最低水準の税込0.066%!(※6)
iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(銘柄コード:1655)は、2023年の『モーニングスター・ファンド・アワード』の世界株式部門において、優秀賞を受賞しました。

  • (※6)2024年1月31日時点

重要事項 : 当資料は、当ファンドの特色や投資対象、リスク要因および留意点についてご理解を深めていただく目的でブラックロック・ジャパン株式会社が作成した販売用資料です。当ファンドは、預貯金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金の対象にはなりません。iシェアーズETFへの投資による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。投資をご検討される際は、取扱い金融商品取引業者にて交付される契約締結前書面等を十分にご確認の上、ご自身でご判断下さい。本資料は信頼できると判断した資料・データ等に基づき作成していますが、その正確性および完全性について保証するものではありません。また、将来の投資成果を保証・約束するものではなく、その内容は将来予告なく変更されることがあります。当ファンドにかかるリスクについて : ファンドの基準価額は、組入れられている有価証券の値動きの他、為替変動による影響を受けます。これらの信託財産の運用により生じた損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、当ファンドは元金および元金からの収益の確保が保証されているものではなく、基準価額の下落により投資者は損失を被り、元金を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。当ファンドへの投資による損益はすべて投資家の皆様に帰属します。投資をご検討される際は、取扱い金融商品取引業者にて交付される契約締結前書面等を十分にご確認の上、ご自身でご判断下さい。手数料、費用等について : 東京証券取引所に上場しているiシェアーズETFを売買する際の手数料は取扱いの金融商品取引業者(証券会社)等によって定められます。詳しくは証券会社までお問い合わせください。ETFの保有期間中は運用管理費用等を間接的にご負担いただきます。保有時の費用の率は個別のiシェアーズETFによって異なります。また運用状況や保有期間等に応じて異なることからその上限額を示すことはできません。個別のiシェアーズETFに関する情報、運用報酬・管理報酬等については、取扱い金融商品取引業者(証券会社)、またはiシェアーズETFに関するウェブサイト(www.blackrock.com/jp/ishares/)にてご確認下さい。その他の費用・手数料 : 運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。著作権について : ©2024 BlackRockJapan Co.,Ltd. All rights reserved. iShares® (iシェアーズ®)およびBlackRock®(ブラックロック®)はブラックロック・インクおよび米国その他の地域におけるその子会社の登録商標です。他のすべての商標、サービスマーク、または登録商標はそれぞれの所有者に帰属します。iシェアーズ®は、ブラックロック・グループが運用を行うETF(上場投資信託)ブランドであり、ブラックロック・インクおよび米国その他の地域におけるその子会社の登録商標です。

ブラックロック・ジャパン株式会社 ETF事業部 TEL 03-6703-4110(部代表)
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第375号
加入協会: 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会、日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
〒100-8217 東京都千代田区丸の内一丁目8番3号 丸の内トラストタワー本館 www.blackrock.com/jp/ishares/

ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク新しいウィンドウで開きます。(日本取引所グループのWEBサイト)
  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETNの投資リスク新しいウィンドウで開きます。
  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • レバレッジ型・インバース型 ETF等(ETN含む)は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍(又はマイナスのレバレッジ倍)とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちら新しいウィンドウで開きます。のリーフレットをあわせてご確認ください。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
    日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら新しいウィンドウで開きます。

その他留意事項

  • 本ページは、日本国内居住者である投資家を対象に、ブラックロックが運用を行うETFに係る基本的な特徴やリスク等の概要説明のために、ブラックロック・ジャパン株式会社から提供を受けた資料を基に作成しております。
  • 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。

免責事項・注意事項

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  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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