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2022-05-26 00:45:55

国内株式 > 【国内ETF取引手数料無料銘柄追加】楽天ETF−日経レバレッジ、日経ダブルインバース現物取引手数料0円<4/20(水)〜>

【国内ETF取引手数料無料銘柄追加】楽天ETF−日経レバレッジ、日経ダブルインバース現物取引手数料0円<4/20(水)〜>

2022/4/20(水)約定分より、現物取引手数料が0円※となる銘柄に楽天投信投資顧問が運用する日経平均ブル・ベア型ETF「楽天ETF−日経レバレッジ指数連動型(1458)」「楽天ETF−日経ダブルインバース指数連動型(1459)」の2銘柄が追加となり、対象銘柄は116銘柄となりました。この機会に是非、ETFの取引をご検討ください。

  • ※インターネットコースのインターネット取引が対象
Exchange Traded Fund

国内ETF(116銘柄※1)に係る
現物取引手数料

※2

国内ETF・ETN(全銘柄)に係る
信用取引手数料

※2

※1 2022/4/18時点

※2 インターネットコースのインターネット取引が対象

【2022/4/20追加】現物取引手数料無料ETF

分類

コード

銘柄名

概要

日経平均
レバレッジ型

1458

楽天ETF−日経レバレッジ指数連動型

日経平均株価の変動率の2倍の値動きになる指数である「日経平均レバレッジ・インデックス」に連動することを目的に運用を行います。

日経平均
インバース型

1459

楽天ETF−日経ダブルインバース指数連動型

日経平均株価の変動と2倍の逆(マイナス2倍)の動きとなる指数である「日経平均ダブルインバース・インデックス」に連動することを目的に運用を行います。

  • ※他、現物取引手数料無料の国内上場ETF(当社が指定)は こちら新しいウィンドウで開きます。
    なお、信用取引手数料は国内上場全ETFが無料となります
    (現物取引・信用取引ともにインターネットコースのインターネット取引が対象)

ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク新しいウィンドウで開きます。(日本取引所グループのWEBサイト)
  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETNの投資リスク新しいウィンドウで開きます。
  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • レバレッジ型・インバース型 ETF等(ETN含む)は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍(又はマイナスのレバレッジ倍)とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちら新しいウィンドウで開きます。のリーフレットをあわせてご確認ください。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
    日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら新しいウィンドウで開きます。

免責事項・注意事項

  • 本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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