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2017-06-26 09:00:33

国内株式 > 信用取引について > 大口信用取引 翌営業日の正規手数料が0円に!

大口信用取引 翌営業日の正規手数料が0円に!

大口信用取引 翌営業日の正規手数料が0円に!

SBI証券では、条件を満たしたお客様の翌営業日約定分の信用取引正規手数料が0円になります。
1ヶ月でこんなにコスト削減が可能なので、資金効率が高い信用取引を行っていただくことが可能です!

1ヶ月で160,000円お得に!※スタンダードプランの場合

スタンダードプランのお客様

約定金額5,000万円にかかる信用取引手数料=8,000円

上記条件にて取引を1ヶ月(20営業日)行った場合の手数料金額

8,000円×20営業日=160,000円

(例)1日の信用取引新規建約定金額5,000万円以上のお客さまの場合

  • ※1日の信用取引新規建回数を20回とし、累計で5,000万円を超える場合。
  • ※1回の約定にかかる手数料は388円としております。

概要

信用取引の取引状況等が、下記条件を満たされたお客様は、判定日の翌営業日約定分の信用取引のインターネット取引手数料が無料となります。 (2012/10/1(月)約定分より適用)

  • ※信用取引における無料条件適用判定は、毎営業日大引後のバッチ処理で実施いたします。

対象者

インターネットコース(スタンダードプラン・アクティブプラン)のお客様

適用条件

以下(1)(2)いずれかの条件を満たした場合

(1)信用取引の未決済建玉金額合計が5,000万円以上

  • ※反対売買による決済約定済建玉、現引・現渡による決済約定済建玉は含まれません。

(2)信用取引の当日約定分の新規建(買建・売建)約定代金合計が5,000万円以上

  • ※新規建された建玉を同日に日計り決済した場合においても、新規建分の約定代金については新規建約定代金に含め計算いたします。

手数料

判定日の翌営業日約定分の信用取引手数料が0円 

お知らせ方法

条件を満たされたお客様には、ログイン後の当社WEBサイト「ホーム TOP」画面、「口座サマリー」画面、「ポートフォリオ」画面、メッセージボックスにお送りする「当社からのお知らせ」でご連絡いたします。また、HYPER SBIにも表示いたします。

  • ※期日到来による強制返済や、追加保証金未入金に伴う強制返済など、強制返済の結果、約定した取引につきましては、手数料無料の対象とはなりません。
  • ※信用取引では取引手数料とは別に諸費用がかかります。詳細は信用取引のサービス概要にてご確認ください。
  • ※取引手数料が無料となるのは、約定時点となります。
  • ※新規注文発注時にコールセンター経由で発注されたご注文は、その後インターネット経由で訂正されたご注文であっても、コールセンター取引手数料が適用されるため、手数料無料の対象とはなりません。
  • ※ダイレクトコース/対面コース/IFAコースのお客様は、手数料無料条件適用対象外となります。
  • ※一部の金融商品仲介業者経由でお取引されているお客様は、手数料無料条件適用対象外となる場合がございます。
  • ※手数料や条件等は、変更となる場合がございますので予めご了承ください。

SBI証券の信用取引に便利なツール・サービス

追加保証金等自動振替サービス

追加保証金(追証)等が必要になった場合に、住信SBIネット銀行の代表口座からSBI証券の証券口座に必要な金額を自動的に振り替えることができるサービスです。

信用取引保証金通知サービス(追証アラート)

夕方の概算値で追加保証金(追証)が発生している場合に、委託保証金の状況を、Eメールにてお知らせするサービスです。

スマートフォン用アプリ

いつでもどこでも信用取引ができる!スマートフォンに特化し操作性を向上させたアプリケーションで、お取引状況や委託保証金率なども即座にご確認いただけます。

信用取引の口座開設はこちら

株式取引・信用取引に関するご注意事項

  • 株式取引に関するリスク
    株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客様自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

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