デュアル・カレンシー債(円/豪ドル)
お知らせ
- 本債券は、完売のため売出を終了させていただきました。
たくさんのお申し込み、誠にありがとうございました。 - 現在販売中の円貨建債券はこちら
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償還方法決定の詳細
償還通貨判定日に『参照為替レート』が『償還通貨判定為替レート』以上であった場合、円貨での償還(額面金額の100%)となります。
償還通貨判定日に『参照為替レート』が『償還通貨判定為替レート』以上であった場合、円貨での償還(額面金額の100%)となります。
満期償還日の『参照為替レート』が『償還通貨判定為替レート』未満であっても考慮されません。
償還通貨判定日に『参照為替レート』が『償還通貨判定為替レート』未満であった場合、外貨での償還となります。
満期償還日の『参照為替レート』が『償還通貨判定為替レート』以上であっても考慮されません。
※外貨建債券利金償還金受取方法を、「円貨」に指定されている場合でも外貨でのお受取りとなります。
外貨で償還された場合のシミュレーション
(例)当初為替レートを85円と仮定した場合の額面50万円あたりの外貨償還金額
額面金額 |
= |
50万円 |
= |
5,882.35 AUD(小数第3位を四捨五入) |
当初為替 |
85円 |
満期償還日の円/豪ドル為替レートを、以下のとおり仮定した場合
AUD
5,882.35
1AUD =
75円 − 1円
= 74円
435,294円
1AUD =
70円 − 1円
= 69円
405,882円
1AUD =
65円 − 1円
= 64円
376,470円
- AUDは豪ドルを表します。
- 上記の数値はご参考値であり、実際の円換算金額とは異なります。
最悪シナリオを想定した想定損失額
以下は、本債券の価格に影響を与える主な金融指標の変化によって生じる、本債券の想定される損失額(以下「想定損失額」といいます。)のシミュレーションです。将来における実際の損失額を示すものではありません。
1.ヒストリカルデータ
2000年1月以降の各日(データを取得できない期間を除く。)を起算日とした約2年の期間での、最大の下落率、低下幅及び上昇幅は以下のとおりです。
|
起算日 | 起算日より約2年後 |
期中価格に悪影響を与える |
|||
---|---|---|---|---|---|---|
下落率 | 上昇幅 | |||||
円/豪ドル為替レート |
96.44円 |
2007/1/23 |
58.27円 |
2009/1/22 |
▲39.57% |
- |
円/豪ドル為替レートの変動率 |
9.42% |
2007/7/23 |
41.32% |
2009/7/22 |
- |
31.90% |
円金利 |
1.09% |
2007/7/9 |
0.18% |
2009/7/8 |
▲0.91% |
- |
豪ドル金利 |
5.58% |
2006/2/20 |
7.94% |
2008/2/19 |
- |
2.36% |
出所:BloombergのデータよりSBI証券作成(2022年3月11日現在)
- 円/豪ドル為替レートの変動率(ヒストリカル・ボラティリティ):円/豪ドル為替レートの過去の変動から算出した変動率です。期間は2年としています。
- 円金利:期間2年の円金利(翌日物金利スワップ)を記載しております。
- 豪ドル金利:期間2年の豪ドル金利スワップレートを記載しております。
- 円/豪ドル為替レートは下落率、円金利は低下幅を、円/豪ドル為替レートの変動率(ヒストリカル・ボラティリティ)及び豪ドル金利は上昇幅を記載しております。
2.外貨(豪ドル)による償還金額の支払について
本債券は、償還通貨判定日の円/豪ドル為替レートが償還通貨判定為替レートよりも円高豪ドル安の場合、外貨(豪ドル)による償還となります。なお、利金は円貨でお支払いたします。
(当初為替レートが85.00円、償還通貨判定為替レートが75.00円だった場合の例)
- ※上記は円/豪ドル為替レートの動きをイメージしたものであり、実際の動きとは異なります。
(当初為替レートが85.00円、償還通貨判定為替レートが75.00円だった場合の例)
3.満期償還時の想定損失額
本債券は、償還通貨判定日の円/豪ドル為替レートが償還通貨判定為替レートよりも円高豪ドル安の場合、外貨(豪ドル)による償還となります。この場合、満期償還日に円/豪ドル為替レートが当初為替レートよりも円高豪ドル安の場合、豪ドルによる償還金額の円貨換算金額は投資元本を下回ることになります。また、投資元本の全額が毀損するおそれがあります。
1.で示した過去の市場データにおける円/豪ドル為替レートの下落率は▲39.57%でした。満期償還日の円/豪ドル為替レートの下落率を同率と想定した場合、下表に示す損失がお客様に発生します。なお、満期償還日の円/豪ドル為替レートが▲39.57%を超えて下落した場合、あるいは、本債券の発行体等の信用リスク要因やその他の要因により、お客様の損失がさらに拡大する可能性があります。
満期償還日の円/豪ドル為替レート |
外貨償還金額の |
円貨換算した際の |
円貨換算した際の |
|
---|---|---|---|---|
当初為替レート×100.00% |
85.00円 |
500,000円 |
0.00% |
0円 |
当初為替レート×90.00% |
76.50円 |
450,000円 |
10.00% |
50,000円 |
当初為替レート×80.00% |
68.00円 |
400,000円 |
20.00% |
100,000円 |
当初為替レート×70.00% |
59.50円 |
350,000円 |
30.00% |
150,000円 |
当初為替レート×60.43% |
51.37円 |
302,150円 |
39.57% |
197,850円 |
当初為替レート×60.00% |
51.00円 |
300,000円 |
40.00% |
200,000円 |
当初為替レート×50.00% |
42.50円 |
250,000円 |
50.00% |
250,000円 |
当初為替レート×40.00% |
34.00円 |
200,000円 |
60.00% |
300,000円 |
当初為替レート×30.00% |
25.50円 |
150,000円 |
70.00% |
350,000円 |
当初為替レート×20.00% |
17.00円 |
100,000円 |
80.00% |
400,000円 |
当初為替レート×10.00% |
8.50円 |
50,000円 |
90.00% |
450,000円 |
当初為替レート×0.00% |
0円 |
0円 |
100.00% |
500,000円 |
※当初為替レートは受渡日に決定します。上記は当初為替レートを85.00円と仮定して記載しておりますが、本債券の決定した当初為替レートではありません。
※上記の外貨償還金額の円貨換算金額、円貨換算した際の評価損失率、円貨換算した際の評価損失額の算出に あたっては、受取利息、税金、為替スプレッド(1豪ドルあたり1.00円)およびその他の諸費用等を考慮しておりません。
4.満期償還時のイメージ図
(償還通貨判定日の円/豪ドル為替レートが償還通貨判定為替レートを下回り、外貨償還となった場合)
満期償還日に円/豪ドル為替レートが当初為替レートよりも円高豪ドル安の場合、豪ドルによる償還金額の円貨換算金額は投資元本を下回ることになります。豪ドルによる償還が決定した時点で、円/豪ドル為替レートは当初為替から円高方向に乖離していますので、償還金額の円貨換算金額は投資元本を下回る蓋然性が高くなります。
当初為替レートを85.00円、償還通貨判定為替レートを75.00円と仮定した場合の概算値
償還金額の円貨換算金額の算出にあたっては、為替スプレッド(1豪ドルあたり1.0円)を考慮しておりません。
5.流動性リスクについて
本債券の活発な流通市場は確立されておらず、一般の債券に比べて流動性が劣ります。当社では、原則として本債券の償還日前の途中売却は受付けておりませんので、本債券を償還日前のお客様が希望する時期に売却することが困難となる可能性及び購入時の価格を大きく下回る価格での売却となる可能性があります。本債券に投資される際には、満期償還日まで保有されることを前提にご検討下さい。
6.中途売却時の想定損失額
下表は、1.に記載の過去の市場データを用いて、各金融指標が本債券の期中価格に悪影響を与える方向に同時に変動した場合を想定した、中途売却時の想定損失額を試算日の市場環境に基づいて試算したものです。ただし、発行体等の信用リスクや債券の流動性等を考慮し算出したものではなく、実際の売却価格とは異なります。
また、実際の中途売却に際し、各金融指標がより大きく変動した場合、お客様の損失はさらに拡大する可能性があり、下表の想定損失額(試算額)を上回る可能性があります。
金融指標 |
金融指標の動き |
下落率・低下幅 |
想定売却価格 |
想定損失率 |
想定損失額(試算額) |
---|---|---|---|---|---|
円/豪ドル為替レート |
下落 |
▲39.57% |
382,550円 |
▲23.49% |
▲117,450円 |
円/豪ドル為替レート |
上昇 |
+31.90% |
|||
円金利 |
低下 |
▲0.91% |
|||
豪ドル金利 |
上昇 |
+2.36% |
- 本シミュレーションは、簡易な手法により行われたものです。前提条件の異なるもの、より精緻な手法によるものとは結果が異なる場合があります。
- 本シミュレーションは、2022年3月16日(試算日)の市場環境にて計算しております。
- 試算日における想定損失であり、市場環境が変化した場合や、時間が経過して償還日までの期間が短くなった場合の想定損失額(試算額)とは異なります。
- 各金融指標の状況により、期中価格に悪影響を与える度合いや方向性が変化することがあるため、一般的に悪影響を与えるとされる方向と異なる場合があります。
7.円/豪ドル為替レートの推移
単位:円
出所:BloombergのデータよりSBI証券作成
ご注意事項
- お申し込みにあたっては、必ず予め目論見書等 をよくお読みください。
- 債券は金利の上昇等による債券価格の下落や発行体の信用状況の悪化等により損失を被ることがあります。外国証券の国内店頭取引についてを十分ご理解いただいた上でお取引ください。
- 本債券の売出は、当社約款規程集 第6章「外国証券取引口座約款」に基づいて行っております。
買付のお申し込みについて
- 本債券は個人、法人を問わず、お申し込みいただけます。
- 本債券は売出額に限度がございますので、完売となり次第お申し込みの受付を終了いたします。
- 本債券は、「店頭デリバティブに類する複雑な仕組債の取引に係る注意喚起文書」、「契約締結前交付書面」、「目論見書」、「最悪シナリオを想定した想定損失額」のWEB閲覧、ならびに「店頭デリバティブに類する複雑な仕組債への投資に際しての確認書」(上記『目論見書等』の最終ページにございます。)のWEB閲覧および当該内容への同意のご通知をいただけない場合には、ご注文を受付できません。
- カスタマーサービスセンターでのお申し込みは、以下のとおり承ります。
【目論見書等の郵送を請求する場合】
(1)目論見書等の郵送をカスタマーサービスセンターにご請求ください。
(2)目論見書等の内容をご確認いただき、別送の「店頭デリバティブに類する複雑な仕組債への投資に際しての確認書」に記名・捺印のうえ当社宛にご返送ください。
(3)当社にて確認書の受入れが確認できましたらお申し込みを承りますので、確認書のご返送から2、3日後にカスタマーサービスセンターに再度ご連絡をお願いいたします。なお、目論見書等の郵送をご請求いただいてから、当社にて投資確認書の受入れを確認できるまでに、最短でも1週間程度の期間を要しますので、本債券が完売、もしくは、お申し込み期間が終了することもございます。この場合には、再度ご連絡をいただきましてもお申し込みを承れませんので、あらかじめご了承くださいますよう、お願いいたします。
【目論見書等をWEB閲覧する場合】
(1)『取引』>『円貨建債券』>『一般債・ユーロ円債・仕組債』画面に銘柄一覧が表示されますので、お申し込みされる銘柄の【お申し込み】ボタンより「銘柄詳細情報」をご確認ください。
(2)【お申し込みはこちら】ボタンを押下いただくと「目論見書等 電子書面閲覧」画面が表示されます。書面の内容をご確認・ご理解の上、チェックボックスをクリックして✔が入ったら、「同意して次へ」ボタンを押下ください。
(3)カスタマーサービスセンターにて、目論見書等をWEB閲覧されていることを確認の上、お申し込みを承ります。
- お申し込み受付完了と同時にご購入代金は買付余力から充当いたします。
- 営業日の14:00〜翌営業日の14:00までのご注文は、翌営業日の14:00まで取消可能です。ご注文は毎営業日の14:00に約定いたしますので、約定後のご注文の取消は一切できません。あらかじめご了承ください。
(例)営業日の16:00のご注文は、翌営業日の14:00まで取消可能です。
営業日の13:00のご注文は、当日の14:00まで取消可能です。
- 注文取消の受付時間内であっても、完売となり次第、お申し込み受付は終了となります。完売後の注文取消(一部約定し、完売した場合も含みます)は、一切出来ませんのでご了承ください。
- 株式やその他商品を売却した代金を使ってご購入する際は、権利・配当落ちや休場日等の事由に伴う受渡日の関係や余力への反映するタイミングによってはお取引いただけない場合もございますので、商品毎の受渡日は予め十分にご注意ください。
- 特定口座を開設されているお客さまは、すべて特定口座でのお預り(特定預り)となります。一般口座でのお預り(一般預り)はご選択いただけません。
- ジュニアNISA口座を開設されているお客さまは、預り区分(「総合口座」「ジュニアNISA口座」)をご選択ください。
- 「ジュニアNISA口座−特定預り/一般預り」は課税、かつ払出し制限ありのお取引となります。払出し制限なしのお取引は「総合口座−特定預り/一般預り」のお取引をご選択ください。払出し制限についてはジュニアNISA口座でのお取引のご注意事項をご確認ください。
- お申し込みにあたっては、事前の国籍登録が必要となります。
- 国籍登録がお済みでないお客さまは、当社WEBサイト、ログイン後の「口座管理」>「お客さま情報 設定・変更」>「ご登録情報」>「お客さま基本情報」より、ご登録をお願いいたします。当社営業日の4:00までにご登録いただくと、翌当社営業日の早朝に取引制限が解除されます。国籍のご登録方法等について、詳しくはこちらをご確認ください。
- 本債券のお申し込みにあたっては、外貨建商品取引口座(もしくは外国株式取引口座)の開設が必要となります。
手数料等について
- 本債券を募集・売出し等により、または当社との相対取引により売買する場合は、その対価(購入対価・売却対価)のみを受払いいただきます。
- 本債券の償還にあたり外貨を円貨に交換する際には、為替スプレッド1円がかかります。
課税関係について
- 個人のお客さまの場合、利金、償還差益および譲渡差益は20%(所得税15%および住民税5%)の税率の申告分離課税の対象となります。
- 2013年から2037年までの確定申告の際には、上記の所得税と併せて合計所得税額に2.1%を乗じて計算した復興特別所得税の申告・納付が必要となります。
- 個人のお客さまに適用される源泉徴収税率は、20.315%(所得税および復興特別所得税15.315%、住民税5%)です。
- 法人のお客さまに適用される源泉徴収税率は、15.315%(所得税および復興特別所得税)です。
- 税制が改正された場合等は、上記の内容が変更になる場合があります。詳細につきましては、税理士等の専門家にお問い合わせください。
- 本債券は、障害者等の少額貯蓄非課税制度(マル優・特別マル優)の対象となりません。
利金・償還金について
- 利金(円貨)
現地利払日の翌日に買付余力に反映し、翌々国内営業日にお客さまの円建のお取引口座に入金いたします。
- 償還金
円貨償還の場合:満期償還日の翌日に買付余力に反映し、翌々国内営業日にお客さまの円建のお取引口座に入金いたします。
外貨償還の場合:満期償還日の翌々国内営業日に買付余力に反映し、お客さまの外貨建のお取引口座に入金いたします。
仕組債投資のリスクについて
仕組債は、通常の債券に比べ非常に複雑な商品性を有しております。以下は、本債券の全てのリスクを網羅したものではありません。仕組債への投資を検討される方は、『契約締結前交付書面』、『目論見書』および『最悪シナリオを想定した想定損失額』等をご確認いただき、リスクを十分にご理解のうえでお申し込みください。
【価格変動リスク】
- 本債券は、償還通貨判定日の参照為替レートが、償還通貨判定為替レートよりも円高豪ドル安の場合には、豪ドルでの満期償還となります。満期償還時の円/豪ドル(1豪ドルあたりの日本円、以下同じ。)為替レートによっては、豪ドルでの満期償還額の円貨換算金額が投資元本を下回り、損失(元本欠損)が生じるおそれがありますのでご注意ください。
- 本債券は、円/豪ドル為替レート、円/豪ドル為替レートの予想変動率(ボラティリティ)、金利水準、円と豪ドルの金利差、並びに、本債券の発行体等の信用力および格付の変化等の様々な要因に影響されて価格が変動すること等により、償還日前に途中売却する場合には、損失(元本欠損)が生じるおそれがありますので、ご注意ください。
【為替変動リスク】
本債券は、円/豪ドル為替レートの変動が、償還通貨の決定および償還が豪ドルにより行われた場合の満期償還額を円換算した価値に、直接的な影響を及ぼします。円/豪ドル為替レートは、外国為替市場の需給関係によって決定し、この需給関係は現在・将来の国際収支、その他経済・金融情勢等のファンダメンタルズ、さらには政治情勢、政府の市場介入姿勢、投機的・突発的要因等、様々な要因が重なりあって影響を受けます。これらの要因が円/豪ドル為替レートに影響を与え、本債券の価値を下げる可能性があります。
【信用リスク】
本債券の発行体や、本債券の元利金の支払いを保証している者の業務、財産または信用状況に変化が生じた場合、例えば、本債券の元本や利子の支払いの停滞若しくは支払不能の発生または特約による元本の削減などの悪影響を生じ、あるいは本債券の価格が下落するなどの可能性があり、その結果、お客さまに損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。なお、金融機関が発行する債券は、信用状況が悪化して破綻のおそれがある場合などには、発行体の本拠所在地国の破綻処理制度が適用され、所管の監督官庁の権限で、債権順位にしたがって元本や利子の削減や株式への転換等が行われる可能性があります。ただし、適用される制度は発行体の本拠所在地国により異なり、また今後変更される可能性があります。
【流動性リスク】
本債券の活発な流通市場は確立されておらず、一般の債券に比べて流動性が著しく劣ります。
当社では、原則として本債券の償還日前の途中売却は受付けておりませんので、本債券を償還日前のお客様が希望する時期に売却することが困難となる可能性および購入時の価格を大きく下回る価格での売却となる可能性があります。本債券に投資される際には、満期償還日まで保有されることを前提にご検討下さい。
英文開示について
- 日本証券業協会のホームページに掲載されている外国会社等が発行する債券のうち、国内で募集・売出しが行われた債券については、金融商品取引法によって提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類が英語により記載されています。