来週（2014/6/9〜6/13）の日経平均株価の予想レンジは15,000円-15,800円。国内では週初に発表される5月景気ウォッチャー調査から、週末の黒田日銀総裁会見まで注目の経済指標やイベントが続く。メジャーSQに絡む売買なども振れ幅を大きくする要因だ。週間ベースの初動の方向性を決めるのは、6/6に発表される米5月雇用統計の結果次第である。

米地区連銀経済報告では、12地区全てで経済は緩やかに拡大し、労働市場は全般的に回復しているとの認識が示されたが、市場の反応は限定的だった。日米ともに株価は正念場に差し掛かっており、米雇用統計に対する株価の反応はいつも以上に注目される。戻り歩調が続く日本株の調整のきっかけになりえる反面、上昇加速の要因になる公算も大きい。また、週末13日には中国5月都市部固定資産投資・小売売上高・鉱工業生産などが発表される。中国の景気改善期待が高まっているだけに注目されると同時に、国内のメジャーSQや黒田日銀総裁などのイベントが重なるタイミングでもあり、緊張の一週間となるだろう。13日の金曜日は天底の分岐点になりやすい「満月」でもある。

東証一部の騰落レシオ（25日）は121.6％（6/5現在）と、3/12以来の120％超えとなった。同指標は120％超えが株価の過熱ゾーンとされているが、過去の経緯では株価はその後もしばらく上昇を続けるケースが多い。

来週の国内の経済指標やイベントでは、1-3月期GDP改定値、5月消費動向調査、5月景気ウォッチャー調査（6/9）、4月第三次産業活動指数、5月工作機械受注速報値（6/10）、4-6月期法人企業景気予測調査、5月国内企業物価指数（6/11）、4月機械受注、5月都心オフィス空室率、日銀金融政策決定会合(〜6/13)（6/12）、黒田日銀総裁会見、先物・オプションSQ（6/13）などが重要。

一方、海外の経済指標やイベントでは、中国5月貿易収支（6/8）、中国5月生産者物価、中国5月消費者物価、米4月卸売在庫、米ゲーム見本市E3(〜6/12ロサンゼルス)（6/10）、OPEC定例総会、米5月財政収支（6/11）、豪5月失業率、ユーロ圏4月鉱工業生産、米5月小売売上高、米4月企業在庫、サッカーW杯ブラジル大会開幕(〜7/13)（6/12）、中国5月都市部固定資産投資・小売売上高・鉱工業生産、ユーロ圏4月貿易収支、米5月生産者物価、米6月ミシガン大学消費者信頼感指数速報値（6/13）などが注目される。

国内主要指数の連騰により投資家の強気マインドが向上している。持ち株の評価損が減少し、収益率の向上を通じて投資心理が改善。材料の出た銘柄に対する物色意欲はかなり積極的だ。それを後押ししている好材料が、海外株高や円安に加え、法人税減税の議論、GPIFの改革、NISAの非課税枠拡大、企業による設備投資意欲の回復や株主還元策の導入、M＆Aによる攻めの姿勢などである。

もう一つの株高シナリオの要素としては、現時点で予想されている企業の今期業績の増益率が一桁台と、前期に比べ大幅に鈍る予想であることだ。これは消費増税による需要減速を見越したものであるほか、外部環境の悪化により株価が低迷していたときにアナウンスされた控え目と推察される見通しである。つまり、今後は下方修正よりも上方修正の方が確率が高いと、市場は期待感を織り込み始めている。

一方、6月末ごろに公表される成長戦略の外枠がマスコミを通じて報道されてきており、その内容に対して海外投資家がどのように評価するかがポイントだ。内容に失望するような動きが出る可能性も否定できない。

また、外部環境ではダウ平均のアノマリーにも注意したい。直近20年間（1994-2013）の月間平均騰落率をみると、6月は-0.8％と8月（-1.04％）に次いで12カ月中でワースト2位（図表1）である。昨年はFOMCで当時のFRB議長バーナンキ氏が会見で、経済が予想通りに改善すれば今年後半に量的緩和策の縮小を開始するのが適切、2014年半ばに終了させる可能性があるとの見解を表明したことで、ダウ平均は200ドル程度下落。翌日は中国のクレジットバブル崩壊の可能性も警戒され、2日間で550ドル超の下落幅を記録した。今年も5月の勢いが前半は続きながらも、その反動で後半は調整を強いられるシナリオなども考えられる。

出所：BloombergよりDZHフィナンシャルリサーチが作成

図表2は、ダウ平均の日足チャートである。3/7高値（16505ドル）→4/4高値（16631ドル）→5/13高値（16735ドル）と少しずつ高値を切り上げており、過熱感なく順調に推移している。が、これは5/20安値からのじり高も含め警戒する動きでもある。

次の上値の節目は、上記の高値同士をつないで延長した上値抵抗線上である16800ドル前後。目前に迫っており、目先的には同線を強く上に超えていけるかが焦点となる。

一方、下値の節目は、4/11安値（16015ドル）から切り上げた5/20安値（16341ドル）を通る下値支持線上が考えられる。上値抵抗線と下値支持線は次第に近づいていくことが予想され、株価はそのレンジ内で動くパターンも十分に考えられる局面だ。だとすれば、この5/20安値を基点とした目先波動で上値抵抗線を超えられなければ、下値支持線に向けて調整波が生じる可能性が高まる。

そもそも、上昇しながらレンジを狭めるパターンは一見して強そうにみえるが、急落につながりやすい。米5月雇用統計という重要なイベント前後のタイミングで上値抵抗線を超えれば上昇に弾みがつく可能性が高まる反面、超えられなければ下値支持線までの調整にとどまらず、2/5安値を基点とした上昇波を調整する比較的大きな波動に進展していくリスクが高まりかねない。

東証マザーズ指数は6/3で11連騰を達成。2003年9月に指数算出を開始して以来で始めてのことだ。6/4は830P付近の節目が意識され反落したが、目先の売りサインが出たわけではない。

「初動の勢い」や「初動の値幅」が将来のトレンドのスケールを決める。弱気ムードから不意を突くような連騰により、買い指し値が株価上昇に追いつけなかった買い方は比較的多いと推察される。「人の行く裏に道あり花の山」の相場格言、いつもそうである。嘘をつかなかったのはチャートだけであった。

足元の上昇で重要なのは、昨年以降のレンジ相場の中心となる830P水準以上に戻せるかどうか。上昇の勢いからすると戻す可能性は高いと思われるが、実現すると株価の力はもっと強くなる。下落基調にある26週移動平均線（827.73P、6/4）がいったん上値抵抗になる可能性がある反面、上昇基調に入ったばかりの52週移動平均線（809.44P、同）がサポートになる可能性も高く、13週移動平均線（744.62P、同）までの深押しは回避できる公算が大きい。

図表3は、東証マザーズ指数の日足の一目均衡表である。「トレンドに逆らうな」とよくいわれるが、遅行スパンが雲の下限にみあう水準であること、2月から3月上旬のもみ合い相場の中心まで上昇したこと（昨年からのボックス相場の中心でもある）など、上げ一服となりやすい水準であることも確かだ。また、「指数算出以来、過去最高・・・」などの言葉が出てくると相場が一巡するケースが多い。

一方、株価は雲上限を上回り、中期トレンドの方向を示す新値10本足なども陽転した。多少の調整を入れながらも上昇基調は続く公算が大きい。この先、明らかな値幅調整があれば、750P前後（4/21高値）が下値のフシになりやすい。一方、多少の小休止をいれながらも、転換線の上昇をサポートに上値追いが続くケースはどうか。「十字足に近い動き（青丸）」をトレンドの真ん中水準と仮定した場合、921P程度まで上値余地があると予想する。ちょうど1月高値からの急落幅（290P）が、5/20安値からの上昇幅とみた背反値（923P）と重なり、当面の重要な上値メドとなる。