2025-07-01 05:21:03

SBIラップ

  1. 2022年度および2023年度の2期連続。一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況『ラップ業務』『投資一任業』」の2022年3月末、2023年3月末および2024年3月末の資料を基に、ラップ業務を営む協会会員全28社を比較。SBI証券調べ。

SBIラップとは?

金融の知識がなくても大丈夫!全自動の資産運用サービスです。
最低投資金額は1万円からなので、投資初心者でも手軽に始められます。1,000円単位で積立設定が可能で、自動振替にも対応しています!
また、ポイントプログラムの対象なので、月間の平均運用資産額に応じて、ポイントが貯まります。

1万円から始められる

1,000円から積立投資

SBIラップマイレージ

詳細を見る

SBIラップ特色のある運用戦略

AI投資コース

人を凌駕するパフォーマンスを目指すAI投資

AI投資コース詳細

匠の運用コース

時代や技術が進んでも揺るがないプロフェッショナルの英知を結集

匠の運用コース詳細

レバレッジ運用

投資効率と資金効率の2つを追求した新型ラップ

レバレッジ運用詳細

お手続きの流れ

  • Step 1

    SBI証券総合口座の開設

  • Step 2

    SBIラップの申込・契約手続き

  • Step 3

    運用開始

SBIラップに関するご注意事項

SBIラップの利用開始にあたり、SBI証券総合口座開設が必要です。当社にインターネット取引口座をお持ちの個人のお客さまにお申し込みいただけます。 法人口座のお客さまは、現在お申し込みいただけません。SBIラップは、株式会社FOLIOとの投資一任契約に基づくものであるため、原則としてお客さまが自ら投資信託の個別の売買注文を行うことはできません。ご契約にあたっては、サービス概要等をよくお読みください。

SBIラップのリスクについて

SBIラップは、ラップ専用の投資信託(以下、「投資対象ファンド」と表示)への投資により運用を行いますので、次のような原因で運用資産の時価評価額は大きく変動する可能性があります。したがって、お客さまの投資元本は保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。

  • 投資対象ファンドは実質的に国内外の値動きのある有価証券等により運用を行うため、金利水準、株式相場、不動産相場、商品(コモディティ)相場等の変動による組入れ有価証券の値動き及び為替相場変動等に伴い、投資対象ファンドの基準価額も変動します。これらの要因により投資対象ファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
  • 投資対象ファンドに実質的に組み込まれた株式や債券等の発行者の倒産や信用状況等の悪化により投資対象ファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
  • SBIラップレバレッジ運用の投資対象ファンドのうち、「マルチ戦略ファンド・シングル(ラップ専用)」(以下、「シングルファンド」と表示)および「マルチ戦略ファンド・トリプル(ラップ専用)」(以下、「トリプルファンド」と表示)が投資対象とする連動債券について、連動債券が追加発行されないこととなる場合および連動債券の早期償還事由が生じた場合、または、連動債券の発行体がスワップ取引を活用した場合でスワップ取引の相手方に債務不履行や倒産その他の事態が生じた場合には、予想外の損失を被る可能性があります。
  • トリプルファンドは、実質的に純資産総額の概ね3倍相当額の投資を行うため、投資対象の市場における値動きに比べて大きな損失が生じる可能性があります。トリプルファンドはレバレッジ倍率に比した高リスク商品であり、初心者向けの商品ではありません。長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける方に適しています。
SBIラップ AI投資コースの費用について

お客さまには運用にかかる費用として、以下の手数料等をご負担いただきます。

  • 投資一任手数料
    運用資産額(現金部分を除く)に対して0.660%(年率/税込)
  • 投資対象ファンドの信託報酬(X)※
    信託財産に対して0.1606%(年率/税込)
  • 投資対象ファンドを通じて投資するETFの経費率(Y)※
    銘柄毎に異なり、0.03%〜0.49%程度(年率)に収まります。
  • その他の費用
    信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類(目論見書、運用報告書等)の作成等にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等は、原則としてお客さまの負担とし、信託財産の中から支払われます。
    これらの費用は、運用状況等によって変動するため、事前に具体的な金額や上限額等を示すことはできません。
  • 本表は2024年12月21日付の目論見書の情報をもとに記載しています。
  • ご負担いただく利用料等およびリスク情報につきましては、契約締結前交付書面、投資対象ファンドの交付目論見書等をご確認ください。
  • 実質的な信託報酬(X+Y)は、投資対象ファンド毎に異なります。そのため、実質的な信託報酬の合計額は、8種類の投資対象ファンドの組み入れ状況によって変動しますが、最新の運用戦略を用いて運用を行った場合、その合計額は0.218%〜0.400%程度(年率/税込)に収まります。この値は目安であり投資対象資産の投資状況等により変動し、また投資対象ファンドの変動等により今後変更となる場合があります。
SBIラップ 匠の運用コースの費用について

お客さまには運用にかかる費用として、以下の手数料等をご負担いただきます。

  • 投資一任手数料
    運用資産額(現金部分を除く)に対して0.770%(年率/税込)
  • 投資対象ファンドの信託報酬
    銘柄毎に異なり、信託財産に対して0.374%~1.078%(年率/税込)の範囲内に収まります。
  • 投資対象ファンドの信託財産留保額
    最大で信託財産の0.3%
    詳しくは、投資対象ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
  • その他の費用
    信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類(目論見書、運用報告書等)の作成等にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等は、原則としてお客さまの負担とし、信託財産の中から支払われます。
  • 本表は2024年12月31日現在における最新の目論見書の情報をもとに記載しています。
  • ご負担いただく利用料等およびリスク情報につきましては、契約締結前交付書面、投資対象ファンドの交付目論見書等をご確認ください。
  • 実質的な信託報酬は、投資対象ファンド毎に異なります。そのため、実質的な信託報酬の合計額は、9種類の投資対象ファンドの組み入れ状況によって変動しますが、最新の運用戦略を用いて運用を行った場合、その合計額は0.592%〜0.792%程度(年率/税込)に収まります。この値は目安であり投資対象資産の投資状況等により変動し、また投資対象ファンドの変動等により今後変更となる場合があります。
SBIラップ レバレッジ運用 レバナビコースの費用について

お客さまには運用にかかる費用として、以下の手数料等をご負担いただきます。

  • 投資一任手数料
    運用資産額(現金部分を除く)に対して0.770%(年率/税込)
  • 投資対象ファンドの信託報酬(X)※
    銘柄ごとに異なり、信託財産に対して0.00%〜0.3575%(年率/税込)
  • 投資対象とする連動債券にかかる費用等(Y)※
    [シングルファンド]年率0.22%程度、[トリプルファンド]年率0.50%程度
    ※マネーファンドは連動債券を投資対象としません。
  • その他の費用
    監査報酬、有価証券売買時の売買手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
    これらの費用は、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 本表は2025年1月22日現在における最新の目論見書の情報をもとに記載しています。
  • ご負担いただく利用料等およびリスク情報につきましては、契約締結前交付書面、投資対象ファンドの交付目論見書等をご確認ください。
  • 実質的な信託報酬(X+Y)は、投資対象ファンド毎に異なります。そのため、実質的な信託報酬の合計額は投資対象ファンドの組み入れ状況によって変動しますが、2024年12月時点の運用戦略を用いて運用を行った場合、その合計額は0.592%〜0.758%(年率/税込)の範囲内に収まります。この値は目安であり投資対象資産の投資状況等により変動し、また投資対象ファンドの変動等により今後変更となる場合があります。
SBIラップ レバレッジ運用 レバチョイスコースの費用について

お客さまには運用にかかる費用として、以下の手数料等をご負担いただきます。

  • 投資一任手数料
    運用資産額(現金部分を除く)に対して0.715%(年率/税込)
  • 投資対象ファンドの信託報酬(X)※
    銘柄ごとに異なり、信託財産に対して0.00%〜0.3575%(年率/税込)
  • 投資対象とする連動債券にかかる費用等(Y)※
    [シングルファンド]年率0.22%程度、[トリプルファンド]年率0.50%程度
    ※マネーファンドは連動債券を投資対象としません。
  • その他の費用
    監査報酬、有価証券売買時の売買手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産で、ご負担いただきます。
    これらの費用は、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 本表は2025年1月22日現在における最新の目論見書の情報をもとに記載しています。
  • ご負担いただく利用料等およびリスク情報につきましては、契約締結前交付書面、投資対象ファンドの交付目論見書等をご確認ください。
  • 実質的な信託報酬(X+Y)は、投資対象ファンド毎に異なります。そのため、実質的な信託報酬の合計額は投資対象ファンドの組み入れ状況によって変動しますが、2024年12月時点の運用戦略を用いて運用を行った場合、その合計額は0.414%〜0.847%(年率/税込)の範囲内に収まります。この値は目安であり投資対象資産の投資状況等により変動し、また投資対象ファンドの変動等により今後変更となる場合があります。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

東京建物株式会社第36回無担保社債(社債間限定同順位特約付)(サステナビリティボンド)

よくあるお問合せ
・口座開設の流れ
・NISA関連のお問合せ
・パスワード関連のお問合せ

HYPER SBI 2 ダウンロード