SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2019-09-19 19:21:49

マーケット > レポート > 225の『ココがPOINT!』 > 「強気転換した日経平均株価」の見通しと注意点

「強気転換した日経平均株価」の見通しと注意点

2019/9/10

投資情報部 鈴木英之

日経平均株価は9月第1週は同495円20銭(2.4%)高と反発に転じました。発表された米経済指標の一部で、同国経済の強さが示されたことや、香港や英国で政治リスクの後退を示す材料が出たことが追い風になりました。足元では9/10(火)まで6営業日連続高となっています。

こうした中、日経平均株価は、一目均衡表(日足)を用いたテクニカル分析上、「3役好転」が成立したこともあり、強気転換したと考えられます。当面、株式相場は堅調に推移すると予想されます。ただ、いくつか注意すべきポイントもありそうです。

先物・オプション口座開設先物・オプションお取引

1落ち着きを取り戻した東京株式市場

日経平均株価(図1)は8月第4週(8/26〜8/30)に、前週比6円54銭(0.0%)安と小反落で終った後、9月第1週(9/2〜9/6)は同495円20銭(2.4%)高と反発に転じました。発表された米経済指標の一部で、同国経済の強さが示されたことや、香港や英国で政治リスクの後退を示す材料が出たことが追い風になりました。

ちなみに、9/2(月)〜9/10(火)の日次の動きは以下のようになっています。日経平均株価は9/3(火)〜9/10(火)に6営業日連続の上昇となっています。

9/2(月)84円18銭安・・・米国の対中関税第4弾の効果を注視。東証1部売買代金は5年4ヵ月ぶりの低水準の1.33兆円。
9/3(火)4円97銭高・・・米中協議の日程調整が難航。東証1部売買代金は1.39兆円で引き続き低迷。
9/4(水)23円98銭高・・・ISM製造業指数の50割れを嫌気して売り先行も、円高一服が好感され、買い直される。
9/5(木)436円80銭高・・・香港逃亡犯条例撤回や米国債の逆イールド解消を受けて前日のNYダウが237ドル高。
9/6(金)113円63銭高・・米経済指標の上振れに加え、米中閣僚会議を10月に開催と報道され、前日のNYダウが372ドル高。
9/9(月)118円85銭高・・・米雇用統計は強弱対立する内容。発表終了でリスク回避姿勢後退。
9/10(火)73円68銭高・・・米ムニューシン財務長官が米中協議の進展を示唆。

東証1部の売買代金は8/14(水)〜8/29(木)に12営業日連続で2兆円割れとなりました。その後少し回復したものの、9/2(月)の米国市場がレーバーデーで休場だったこともあり、同じ日の東京株式市場では、東証1部の売買代金が約1.33兆円にとどまり、5年4ヵ月ぶりの低水準になりました。

なお、8月末現在、米10年国債利回りが1.496%であったのに対し、同2年国債利回りが1.504%であり、長期債利回りが短期債利回り(相対的な意味)を下回る「逆イールド」が成立していました。しかし、10年国債利回りが9/3(火)の1.457%をボトムに上昇に転じ、逆イールドも翌9/4(水)には解消しました。そうした中、8/26(月)に一時1ドル104円台半ばまで円高が進んでいたドル・円相場(図3)でも9/9(月)には107円台まで戻し、円高一巡感が強まりました。

図1 日経平均株価(日足)と主要移動平均線・おもな出来事

https://a248.e.akamai.net/f/248/29350/7d/pict.sbisec.co.jp/sbisec/images/base/g_market_report_op225_190910_01.gif

  • ※当社チャートツールをもとにSBI証券が作成。データは2019/9/10現在。

図2 NYダウ(日足)

https://a248.e.akamai.net/f/248/29350/7d/pict.sbisec.co.jp/sbisec/images/base/g_market_report_op225_190910_02.gif

  • ※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。データは米国時間2019/9/9現在。

図3 ドル・円相場(日足)

https://a248.e.akamai.net/f/248/29350/7d/pict.sbisec.co.jp/sbisec/images/base/g_market_report_op225_190910_03.gif

  • ※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。データは2019/9/10取引時間中。

2メジャーSQが到来

9/13(金)はメジャーSQ算出日となります。一般的にこの日は、特に裁定買い残(裁定取引に伴う現物株の買い持ち高)が多かったりした場合、裁定解消売りが膨らみ、波乱となるケースがあります。

ただ、過去10年のパフォーマンスをみた場合、日経平均株価の勝率は9月SQの週が8割で平均1.5%上昇、次の週が7割で平均1.8%の上昇となっています。近年は9月相場は平均して安定する傾向にありますが、SQ前後も同様の傾向がありそうです。

ちなみに、8/30(金)現在、裁定買い残4,257億円に対し、裁定売り残は1兆5,598億円となっており、売り残がネットで1兆1,340億円も多い異常な状態になっています。メジャーSQはむしろ、買い手にとっての投資チャンスと言えるかもしれません。

表1 当面の重要スケジュール

月日(曜日) 国・地域 予定内容 ポイント
9/10(火) 日本 8月工作機械受注 年前日のマイナスが縮小すれば底打ち気運につながる可能性
  米国 アップルがスペシャルイベント開催 新型iPhone発表の可能性
  中国 8月消費者物価指数 前回は前年同月比8.2%増
9/10〜9/15 中国 8月資金調達総額 市場コンセンサスは1兆6,045億元
  中国 8月新規銀行融資 市場コンセンサスは1兆2,000億元
  中国 8月マネーサプライ 市場コンセンサスは前年同月比8.2%増
9/11(水) 日本 内閣改造および自民党役員人事  
9/12(木) 日本 7月機械受注 市場コンセンサスは前月比0.8%減
  日本 東京ゲームショウ(〜9/15)
  欧州 ECB理事会 一部主要金利を引き下げるとの予想あり
9/13(金) 米国 メジャーSQ  
  米国 8月小売売上高 米個人消費の強弱を占う
  中国 ◎株式市場は休場 中秋節
9/16(月) 日本 ◎東京株式市場は休場 敬老の日
  中国 8月都市部固定資産投資 市場コンセンサス(年初来)は前年同月比5.7%増
  中国 8月工業生産 市場コンセンサスは前年同月比5.2%増
  中国 8月小売売上高 市場コンセンサスは前年同月比5.7%増
9/17(火) ドイツ 9月ZEW景況感指数  
9/18(水) 米国 FOMC結果発表/パウエルFRB議長会見 「政策金利0.25%引き下げ」が市場コンセンサス
9/19(木) 日本 日銀金融政策決定会合結果発表/黒田日銀総裁会見
  米国 9月フィラデルフィア連銀製造業景況指数
  米国 8月中古住宅販売件数 市場コンセンサスは前月比0.4%増
9/20(金) 日本 8月消費者物価  

表2 日米欧中央銀行会議の結果発表予定日(月日は現地時間)

  2019年 2020年
日銀金融政策決定会合 9/19(木)、10/31(木)、12/19(木) 1/21(火)、3/19(木)、4/28(火)、6/16(火)
FOMC(米連邦公開市場委員会) 9/18(水)、10/30(水)、12/11(水) 1/29(水)、3/18(水)、4/29(水)、6/10(水)
ECB(欧州中銀)理事会・金融政策会合 9/12(木)、10/24(木)、12/12(木) 1/23(木)、3/12(木)、4/3(金)、6/4(木)
  • ※各種報道、日米欧中銀WEBサイト等をもとにSBI証券が作成。「予想」は市場コンセンサス。データは当レポート作成日現在。予定は予告なく変更される場合がありますので、あくまでもデータ作成段階のものです。なお、ECB理事会は金融政策の議論・決定を行う会合の日程のみ掲載しました。日付は日本時間(ただし、表2の中央銀行会議の結果発表日程は現地時間)を基準に記載しています。

3【ココがPOINT!】「強気転換した日経平均株価」の見通しと注意点

日経平均株価は、一目均衡表(日足)を用いたテクニカル分析上、強気転換したと考えられます。図4に示したように、以下の3つのポイントから「3役好転」が成立したためです。

(1)遅行スパンが日々線を下から上へ上抜け(赤い丸1で図示)。
(2)転換線が基準線を下から上へ上抜け(赤い丸2で図示)。
(3)日々線がクモを下から上へ上抜け(赤い丸3で図示)。

なお、冒頭の図1でおわかりいただけるように、日経平均株価の25日移動平均線は下落から上昇に転じている上、日々線は200日移動平均線の水準を回復しています。これらから、テクニカル的には好材料が急速に積み重なってきたと言えます。こうなると、前項でご説明したように、裁定取引に伴う現物株のポジションがネットで売り越しになっていることも、相場の戻りを加速させる要因になるかもしれません。

当面、株式相場は堅調に推移すると予想されます。日経平均株価は7/25(木)に、21,823円という小天井がありますが、少なくとも、その辺までの戻りがあっても不思議ではないと思います。

ただ、9/11(水)は一目均衡表(日足)を用いたテクニカル分析上、要注意日に相当します。これまで急速に戻ってきただけに、短期的な反動安や波乱に注意が必要かもしれません。

そもそも、相場反転の契機になった香港や英国の情勢について、明確に好転した訳ではありません。米中通商摩擦についても、9月に実施予定だった閣僚級会議が10月に延期されたのに過ぎないという側面があります。現状は、株価が売られ過ぎからの回復局面であり、ファンダメンタルズの強化を伴っている訳ではない点に注意が必要です。

図4 日経平均株価・一目均衡表(日足)

https://a248.e.akamai.net/f/248/29350/7d/pict.sbisec.co.jp/sbisec/images/base/g_market_report_op225_190910_04.gif

  • ※当社チャートツールを用いてSBI証券が作成。
先物・オプション口座開設先物・オプションお取引

少ない資金で大きな利益が狙える先物・オプション取引って何?

信用取引のご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

先物・オプション取引の免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。

お客様サイトへログイン

SBIアナリストレポート

アナリストによる投資情報を配信

商品・サービスのご案内

  • 業界最低水準!日経225先物、ミニ日経225先物手数料大幅引き下げ!
  • 【ドル/円0.3銭】マイナー6通貨ペア スプレッド縮小!

PR


ページトップへ

入金・出金・振替

ご利用にあたって

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号 加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.