SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2019-08-24 20:44:22

マーケット > レポート > 225の『ココがPOINT! >  「春の嵐」に警戒!?「五月晴れ」は望めるのか?

225の『ココがPOINT!』

2016/04/05

「春の嵐」に警戒!?「五月晴れ」は望めるのか?

日経平均株価は4/5(火)に再び16,000円を割り込む波乱の展開になっています。テクニカル的には弱気モードに突入した直後でもあり、株式市場の「春の嵐」は当面続く可能性がありそうで、注意が必要です。

しかし、過度な懸念は不要ではないでしょうか。そもそも金融政策の方向感が異なることや、米中経済の回復傾向を考慮すると、株安をもたらしている「円高」は行き過ぎているかもしれないからです。悪化傾向の企業業績などについて、ある程度織り込みが進めば、4月下旬から5月にかけ、転換点が訪れるのではないでしょうか。

今すぐ信用取引口座管理

今すぐ先物・オプション口座開設

1

日経平均株価は円高圧力にさらされ16,000円割れ

3月相場は終値の比較だけでみると「順調」でした。日経平均株価は2月末には16,026円76銭でしたが、3月末には16,758円67銭まで値を回復し、上昇率は4.6%に達しました。

中国経済、原油価格、米国株といった「外」から日本株に影響を与える諸要素が落ち着きを取り戻してきたことが要因です。このうち、中国経済については、全人代(3/5〜3/16)において交通インフラの整備など財政出動が決められ、次第に落ち着きを取り戻しつつあります。原油価格についても、産油国の生産調整に対する期待が高まる場面もあり、当面の下げはいったん終了した格好になっています。またこれらを受け、米国株も反発に転じ、2016年に入ってからの下げをすべて取り戻す展開となりました。日経平均株価は3/14(月)には17,291円55銭まで上昇しました。

しかし、年初からの世界経済を覆う全般的な不透明感を背景に、米利上げペースは緩慢になるとの見方が強まり、円はドルに対して強含む展開になりました。3/15(火)〜3/16(水)に開催されたFOMC(米連邦公開市場委員会)では市場の予想通り利上げが見送られましたが、外為市場での円高・ドル安を通じ、日本株にダメージを与える要因となりました。

一方、企業業績面では3/23(水)に三井物産(8031)、3/24(木)には三菱商事(8058)が多額の減損計上を決め、業績見通しの下方修正を発表しました。このような商品市況悪や円高・ドル安が重なり、企業業績見通しは悪化の一途をたどり、それがさらに株価へ逆風となる悪循環を辿りました。3/31(木)に公表されたパナソニック(6752)の中期計画で、2017/3期が減益予想になると判明したことも、市場の不安心理をあおりました。

4.6%の上昇記録を残した日経平均株価ですが4/1(金)の594円安をはさみ、4/5(火)まで6連敗という波乱相場へ転じています。今後どうなるのでしょうか。反発するのでしょうか。

1

短期的には波乱を覚悟も

下の図1は日経平均株価の一目均衡表(日足)です。

◯遅行スパンが日々線を上から下抜け
◯転換線が基準線を上から下抜け
◯日々線が「クモ」の中から下抜け

という「3役逆転」が成立しており、「一目均衡表」分析の上では弱気モードに突入してしまっています。なお、4/4(月)現在の主要移動平均線は200日移動平均線が18,570円、13週移動平均線が16,578円、25日移動平均線が16,802円になっており、どれも時価の水準よりも上になっています。その意味でも弱気モードといえます。4/5(火)の日経平均株価はこのように、全般的なムードが悪化する中で、投機的な売りや、売りヘッジが「円高・ドル安」と共鳴しながら、下げを加速させている面が強そうです。

ちなみに、日経平均株価の方向感に影響を与える同平均株価の予想EPS(一株利益)は2月末の1,150円から3月末は1,119円と下げています。この間にあった商社の下方修正等が影響しているとみられましが、この予想EPSの低下が続いている間も、日経平均は下落圧力を受ける可能性があります。

決算発表が始まる4月下旬ごろまでは「要注意」のタイミングが続く可能性もありそうです。

図1:「3役逆転」となった日経平均株価の一目均衡表

  • 当社チャートツールをもとにSBI証券が作成。データは2016/4/5現在。
1

【ココがPOINT!】「円高・ドル安」は行き過ぎ、悪材料織り込み後は反転へ!?

4/4(月)現在、日経平均株価の予想EPSは1,115円です。それにPER14倍を乗じた15,610円、同13.5倍を乗じた15,052円等が当面の重要な下値支持ラインになるとみられます。また、現在の25日移動平均株価は上記したように16,802円ですから、そこから8%下方乖離した15,457円なども重要な下値支持ラインと考えられます。

そもそも、円高・ドル安が加速した背景には、当初は「2016年に4回」がメインシナリオと考えられていた米政策金利引き上げ回数が、3月の利上げ見送りで、ほぼ下方修正が間違いない状況に変化。さらに3/29(火)の講演でイエレンFRB議長が今後の利上げペースに慎重な見通しを示唆したことから、円買い・ドル売りムードがさらに高まったことが背景とみられます。ただ、冷静に考えると、次の金融政策変更が米国の場合は利上げで、日本の場合は追加緩和という方向感について変化が生じた訳ではないと思います。足元の円高・ドル高は投機色が強く、永続性に乏しいと考えられます。

4/1(金)に発表された米雇用統計やISM製造業景況指数は、米国景気の着実な回復を印象付けています。米国がインフレ率として重視している3/28(月)発表のコアPCEも前年比1.7%上昇しており、FRBが目安としている「2%」とそう遠い訳ではありません。その意味でも、市場参加者の「円高・ドル安」観測はやや行き過ぎているように思われます。

4月下旬から5月にかけては、円高・ドル安が一巡し、企業業績も厳しいなりに織り込みが進むように思われます。これまで、商社や石油・石炭など、原油価格下落が逆風となる企業の下方修正が多く、金額も大きいため、全体にも強いネガティブな印象を与えていますが、さすがにそれらの企業の2016年度は業績が回復に向かいそうです。そもそも、中国や米国の景気が落ち着きを取り戻せば、貿易収支等を通じて日本の景気回復に寄与するのみならず、世界の投資家を「リスクオン」に導き、外為市場で円安・ドル高要因になると考えられます。

なお、5/26(木)・5/27(金)に開催が予定され、我が国が議長国を務めるサミットでも、参加国の経済回復がテーマになるとみられます。議長国である日本が、景気対策に配慮しないなどということは考えにくく、消費増税見送りを含めた何らかの経済対策が出てくると思われます。現在は、それに向けての「催促相場」といえるかもしれません。

なお、表1として当面のタイムスケジュールを掲載しておきました。ご参考までに。

表1:当面の重要なタイムスケジュール

月日(曜日)

国・地域

予定内容

ポイント

4/1(金)

日本

3月日銀短観

大企業・製造業の経常利益予想(15年度)6.6%下方修正

※発表済み

中国

3月製造業PMI

2015/7以来の50超

 

米国

3月雇用統計

非農業部門雇用者は前月比21.5万人増で事前予想上回る

 

米国

3月ISM製造業指数

2015/9以来の50超となる51.8まで改善し、事前予想も上回る

4/5(火)

米国

2月貿易収支

 

 

米国

ISM非製造業指数

前月の53.4から54.2へ改善の予想(コンセンサス)

 

日本

2月景気動向指数

 

4/6(水)

米国

FOMC議事録

利上げ見送りを決めた前回会合の中身は?

4/7(木)

日本

日銀支店長会議

 

 

日本

東京オフィス空室率

 

 

米国

イエレンFRB議長が歴代議長と会合

 

4/8(金)

日本

景気ウォッチャー調査

 

4/11(月)

日本

2月機械受注

 

 

中国

3月消費者物価

前年比2.4%上昇の予想(コンセンサス)

 

米国

◯決算発表〜アルコア

米決算発表シーズン開始

4/12(火)

日本

◯決算発表〜ビックカメラ、良品計画

主力小売企業の業績見通し

4/13(水)

中国

3月貿易収支

輸出は前年比4%増の予想(コンセンサス)

 

米国

3月小売売上高

米個人消費の重要指標

 

米国

ベージュブック

米金融政策の重要な判断材料

 

米国

◯決算発表〜JPモルガン・チェース

 

4/14(木)

米国

3月小売売上高

 

 

米国

◯決算発表〜バンカメ、Wファーゴ

 

 

米国

G20財務省・中銀総裁会合

 

4/15(金)

中国

1〜3月GDP他主要経済指標

前年比6.7%の予想(コンセンサス)

  • ※Bloombergデータ、報道等をもとにSBI証券が作成。海外は現地時間。データは2016/4/5現在。

先物・オプションの関連コンテンツ

【サキモノのココがPOINT!】
日経平均は「教科書通り」の三角もち合い下放れ

少ない資金で大きな利益が狙える先物・オプション取引って何?

信用取引がはじめての方はこちらをチェック!

総合口座をお持ちでない方はこちら

証券総合口座開設はこちら(無料)

総合口座をお持ちの方はこちら

信用口座開設はこちら(無料)
先物・オプション取引がはじめての方はこちら

先物・オプション取引口座開設お申し込み画面へ

先物・オプション取引サイトへ

信用取引のご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

先物・オプション取引の免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。

お客様サイトへログイン

SBIアナリストレポート

アナリストによる投資情報を配信

商品・サービスのご案内

  • 業界最低水準!日経225先物、ミニ日経225先物手数料大幅引き下げ!
  • 【ドル/円0.3銭!】7通貨ペアのスプレッド縮小キャンペーン
  • 【リスクヘッジに効果的!?】SBI証券で貴金属関連商品に投資しよう!

PR


ページトップへ

入金・出金・振替

ご利用にあたって

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号 加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.