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マーケット > レポート > 225の『ココがPOINT! > 波乱のスタートとなった9月相場!「波乱の後はチャンスあり」か!?

225の『ココがPOINT!』

2015/9/1

波乱のスタートとなった9月相場!「波乱の後はチャンスあり」か!?

波乱の8月相場が終わりました。8月末の日経平均株価は18,890円48銭となり、7月末終値20,585円24銭から8.2%の下落となりました。月間騰落率がマイナスとなるのは2015年に入って2度目のことになります。なお、月間下落率の大きさは2012年11月に上昇が本格化した「アベノミクス相場」では、2014年1月の8.5%に次ぎ2番目の大きさとなりました。

日経平均株価は今後、どう推移するでしょうか。一般的に9月は年間の月別騰落率が最もパフォーマンスの悪い月とのデータがあり、経験則上は好パフォーマンスを期待しにくい月となっています。2008年には9月にリーマンショックで13.9%も下落したこともあり、イメージも良くないようです。2015年9月は、中国株への不透明感が強まる中、11日にメジャーSQ、17〜18日にはFOMC(米連邦公開市場委員会)と重要日程が多く、確かに波乱になっても不思議ではありません。そのスタートとなる9/1(火)も日経平均株価が前日比724円79銭の急落となり、波乱を予感させるスタートとなっています。

今回の「225の『ココがPOINT!』」では、そんな9月相場のポイントを改めて整理するとともに、日経平均の方向感や買い場について考えてみたいと思っています。

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中国不安で終始し、2015年8月の日経平均株価は8.2%下落

2015年8月上旬は、中国株への不安が後退したことに加え、2015年度第1四半期の決算発表が進捗し、概ね好業績を確認できたことから、株式市場は堅調に推移しました。日経平均株価は8/11に一時20,946円93銭まで上昇し、6/24に付けた年初来高値20,952円71銭以来の高値水準を付けました。

しかし、8/11〜8/13に連日で、中国人民銀行が人民元の対ドル相場基準値を切り下げたことから、市場では「そこまで中国経済は厳しいのか」という懸念が広がりました。さらに、上海総合指数が8/18〜8/26に、4,006ポイントから2,850ポイントへと約29%も下げ、世界の株式市場ではまさに「中国不安」という激震が走ることになりました。日経平均株価も、8/18〜8/25に6営業日連続安となり、8/26には一時、17,714円30銭の安値を付け、8/11高値からの下落率は15.4%に達しました。なお、8/24(月)は特に、上海総合指数が1日で8.5%も下げ、日経平均も4.6%、NYダウも3.6%安(一時は史上初めて1,000ドル超下落)の波乱の1日となり「チャイナ・ブラックマンデー」と称する市場参加者もありました。

こうした中、8/25に中国人民銀行は、預金・貸出金利を0.25%、預金準備率を0.5%それぞれ引き下げる追加金融緩和策を発表しました。それを契機に、急速かつ広範囲な株価下落もいったん止まる形となり、日経平均も8/26〜8/28に3営業日連続で上昇しました。月末の31日は反落して終わりましたが、日経平均株価は8/26安値17,714円30銭が、8/31には18,890円48銭となり、6.6%値を戻して8月を終わる形となりました。それでも、月中に大きく下げた分を取り戻すことはできず、日経平均株価の8月の月間下落率は8.2%と、2014年1月の8.5%下落以来の悪いパフォーマンスとなりました。

図1:最大で15.4%下げた2015年8月の日経平均株価

  • ※当社チャートツールをもとに、SBI証券が作成(2015/9/1現在)
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9月相場は波乱のスタート!中国問題は同国の「信頼性の回復」がカギ?

9月相場は、スタートとなる1日の日経平均株価が前日比724円79銭の急落となる波乱のスタートとなりました。

世界的な株価波乱の原因が「中国経済」にあることは間違いないようです。特に大きかったのはやはり、唐突な人民元切り下げであったと思われます。現在の中国は世界の国々と広く貿易でつながっています。そうした中で「人民元」は、ドルとの交換レートが一定であることを前提条件に海外の国や企業で保有された通貨でした。しかし、その前提条件がいきなり崩れたことで、損害を受けた国・企業は少なくないと思います。もともと、上場企業の売買停止や経済指標の信ぴょう性の低下など、中国の経済システムへの不信が芽生えはじめていた時だけに、それが一気に噴出したのかもしれません。

逆に、中国経済の減速については、相当織り込みが進んでいると考えられます。市場では時折、株価下落の要因として「中国経済への不安」と説明されますが、不十分な解説と言えるかもしれません。同国経済が減速傾向を示していたことは、既に市場関係者の多くが知っていたためで、目新しい訳でなく、今になって急速に中国経済が悪化してきた訳ではないからです。

中国株が本格的に立ち直るには、中国の経済システムに対する「信頼性」の回復が重要なように思われます。それまでには時間を要すると思われます。ただし、株価が落ち着く可能性はあります。

図2は、上海総合指数の過去1年間の動きを示したものです。3,000ポイントから上の部分は、経済実態を伴わないバブルであった可能性が強いですが、現在の株価はその水準まで逆戻りしています。このため、ここからの株価は、経済指標の減速を確認しながらになると予想され、下げのスピードが減速してくる可能性があります。また、1年間の株価上昇が失われたことで、当局が金融緩和をさらに進めてくる可能性もあります。中国株の下落余地は一時に比べて小さくなったのではないでしょうか。

図2:年初来の水準に逆戻りした上海総合指数(週足)

図2:日経平均株価 日足チャート(3ヵ月)
  • ※当社チャートツールをもとに、SBI証券が作成(2015/9/1現在)
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【ココがPOINT!】「9月相場」の買い場を探る〜「一番底」は相当固い?

9月相場を考察するポイントは「中国」だけではありません。

表1は、9月の主要タイムスケジュールを示したものです。当面の最大の注目スケジュールは米雇用統計(8月)の発表(9/4)となるでしょう。事前の市場予想では、非農業部門雇用者数が前月比21万8千人増の予想ですが、発表数値がそれを上振れ、過去2ヵ月の雇用者数も上方修正されるようであれば、17日(米現地時間)に結果が発表されるFOMC(米公開市場委員会)で利上げの可能性が膨らんでくるとみられます。世界的な株式市場の波乱を考慮し、今回は利上げが見送られるとの見方が多数派になりつつありますが、市場は「万が一の場合」を考慮するとみられます。

すなわち、米雇用統計の発表される4日(金)までは積極的な投資行動は取りにくいとみられます。さらに11日(金)には、先物とオプションのSQが重なる「メジャーSQ」を迎え、それまで買いポジションを膨らませにくい期間が続きます。さらに上記したFOMCの結果発表が17日(現地時間)に予定されています。FOMCの結果が判明するのは日本時間の18日(金)未明になりそうですが、東京市場はシルバーウィークの直前になります。18日(金)は上昇にせよ、下落にせよ波乱の1日になりやすいので、注意が必要です。

図3は日経平均の月別・平均騰落率を示したものです。過去30年間のデータからは、9月にあまり良好なパフォーマンスを期待することは難しいようです。この時期は、ヘッジファンドを含む海外投資家の年度末(11月あるいは12月)接近が意識され、彼らの積極的な買いを期待しにくくなることが、パフォーマンス悪化の一因と考えられます。

もっとも、2013年と2014年の日経平均の月次騰落率をみると、2013年は8月-2.0%、9月+8.0%、2014年は8月-1.3%、9月+4.9%という結果で、8月に下落し、9月に落ち着くというパターンが連続しています。2015年も8月は-8.2%とマイナスとなり、過去2年同様に冴えない8月相場となりましたが、今年も9月に落ち着くのでしょうか。

仮に、17日(木)のFOMCで利上げが見送りとなれば、次に利上げ判断のFOMCとして有力視されているのが12月のため、米金融政策から関心が離れ、買い安心感につながる可能性もありそうです。中国株の動きが少なくとも小康状態になっていれば、9月下旬の日経平均は反発に転じる可能性があります。

当面は、8/26の安値17,714円30銭を一番底とし、それに対する二番底を試しに行く展開ではないでしょうか。ちなみに、日経平均先物レベルでは、8/25に17,160円という現物株安値から乖離した「異常値」が安値となり、その日の先物売買高は通常の数倍レベルに膨らむ大商いとなった経緯があります。となると、日経平均の「一番底」は相当固いと見受けられます。従って、その近辺が「買い場」になる可能性がありそうです。

表1:タイムスケジュール(2015/9)

曜日 国・地域 スケジュール
2日 ADP雇用統計(事前予想:雇用者は200千人増)
4日 雇用統計(事前予想:雇用者は218千人増)
7日 休場
8日 4〜6月期GDP・2次速報値
11日 メジャーSQ
15日 日銀金融政策決定会合結果発表
20日 自民党総裁選
21〜23日 月〜水 休場
22日   プラザ合意(1985年)から30年
25日 8月の消費者物価
  • ※報道等をもとにSBI証券が作成。

図3:日経平均の月別・平均騰落率(%)

図3:第1四半期営業利益が市場予想を上回った会社、下回った会社の数・比率
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成。過去30年の日経平均・月別騰落率を平均した数値。

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