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2017-07-27 07:39:06

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各資産クラスの気になる見通しは?「シュローダー」マルチアセット運用チームが解説(7月)!

2017/07/07
提供:シュローダー・インベストメント・マネジメント
(2017年6月作成)

各資産クラスの気になる見通しは?
「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のマルチアセット運用チームは、各金融市場をどのように見ているのでしょうか?

株式 国債 社債 コモディティ(商品先物)
ゼロ ゼロ ゼロ ゼロ
世界的に景気回復が株式市場を引き続き下支えすると見ています。ただし、一部先進国の主要経済指標の弱まりを受けて、今後株式市場の上昇に一服感がでる可能性も予想されます。 バリュエーションの観点で割高感がある一方、先進国・新興国両地域のインフレ率が抑制されており、足元利回りが大幅に上昇する兆しがみられないことから、中立の見通しを維持しています。 社債の信用スプレッドは底堅く推移していますが、割高感が強まっているため、リスク調整後リターンの観点で魅力が薄れてきていると考えます。 景気回復はコモディティ市場にとって好材料である一方、市場モメンタムが悪化していることから、中立な見通しとしつつ慎重な姿勢をとっています。
資産クラス 分類 見通し
株式 米国 ゼロ 株価バリュエーションの観点で割高感が強まっていますが、他の株式市場に比べてディフェンシブな特性を考慮し、中立な見通しを維持しています。
欧州 プラス 対米ドルでユーロ高が続く中、欧州の企業業績に著しい改善がみられます。また、欧州中央銀行(ECB)が緩和的な金融政策を継続していることは、欧州株式市場にとって好材料であり、株価バリュエーションも魅力的な水準にあると考えます。
日本 ゼロ 企業業績の改善に支えられて、上場企業の配当額も過去最高を更新する見通しの中、株価バリュエーションも魅力的な水準にあると考えます。ただし、依然として円相場の動向に影響されやすい環境にあることから、中立な見通しを維持しています。
アジア太平洋
(除く日本)
マイナス アジア太平洋地域(除く日本)の中でも、オーストラリア株式に対して弱気の見通しを維持しています。エネルギーなどのコモディティ価格の下落が企業業績の重荷となり、個人消費など同国の主要経済指標に陰りがみられます。
新興国 プラス 新興国経済が緩やかな回復軌道に戻る中、米ドルの下落は新興国株式にとって好材料であると言えます。また、株価バリュエーションも魅力的な水準にあると考えます。
国債 米国 ゼロ バリュエーションの観点で割高感があるものの、インフレ率が低位で推移していることなどを受けて、中立の見通しを維持しています。
欧州
(ドイツ国債)
マイナス ECBは緩和的な金融政策を継続していますが、欧州経済の回復が続いていることを受けて、やや弱気の見通しを維持しています。
新興国
(米ドル建て)
ゼロ バリュエーションの観点で相対的に投資妙味が薄いと考え、中立の見通しを維持しています。
新興国
(現地通貨建て)
プラス 新興国経済が緩やかな回復軌道に戻る一方、インフレ率が低位安定しているうえ、実質利回りが魅力的な水準にあることなどを受けて、やや強気の見通しを維持しています。
投資適格社債 米国 マイナス 過去の平均水準と比較して、バリュエーションの観点で割高感があると考えます。ただし、低成長の環境下では魅力的な収益源と評価し、見通しを弱気からやや弱気に引き上げました。
欧州 マイナス ユーロ圏の政治リスクは後退したものの、信用スプレッドの縮小やECBによる金融政策の今後の行方などが懸念材料として挙げられるため、引き続き慎重な姿勢を維持しています。
ハイイールド社債 米国 ゼロ バリュエーションの観点で割高であると考える一方、原油価格の下落局面で信用スプレッドが比較的安定して推移したことなどを受けて、米国ハイイールド社債市場の需要は引き続き底堅いと見ています。
欧州 ゼロ バリュエーションの観点で割高であると考える一方、欧州経済の回復が市場を引き続き下支えすると考えます。
コモディティ
(商品先物)
エネルギー ゼロ 石油輸出国機構(OPEC)が協調減産を続けても、米国の産油量が増加傾向にあるうえ、減産の枠外とされたリビア、ナイジェリアなどの石油の輸出量が回復していることを受けて、原油市場の需給改善ペースが遅れると予想されるため、見通しをやや強気から中立に引き下げました。
ゼロ 金価格は、実質金利と逆の相関関係にあると考えられます。足元、実質金利はレンジ内で推移しているうえ、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げが緩やかなペースであることを受けて、中立の見通しを維持しています。
産業用金属 ゼロ 中国政府の金融引き締めによる産業用金属市場の先行き懸念を勘案し、中立な見通しを維持しつつ慎重な姿勢をとっています。
通貨 米ドル ゼロ 依然として米国のマクロ経済は「強いドル」を促すほど強い環境とは言い難いものの、一部の主要通貨(G10の国の通貨)に対して、米ドルの上昇余地が残されている可能性があると考えます。
ユーロ プラス 世界的に緩やかな経済成長が続く中、貿易相手国との成長格差の影響から、ユーロも徐々に上昇すると予想します。
日本円 マイナスマイナス 日銀が金融緩和政策を継続する中で、米国の利上げが続く環境下では円が上昇する可能性は薄いと判断し、見通しを弱気に引き下げました。

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