SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2019-03-22 04:58:36

マーケット > レポート >  各資産クラスの気になる見通しは?「シュローダー」マルチアセット運用チームが解説!(3月)

各資産クラスの気になる見通しは?「シュローダー」マルチアセット運用チームが解説!(3月)

2019/3/13
提供:シュローダー・インベストメント・マネジメント
(2019年2月作成)

各資産クラスの気になる見通しは?
「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のマルチアセット運用チームは、各金融市場をどのように見ているのでしょうか?

見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、−やや弱気、−−弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げ

株式 国債 社債 コモディティ(商品先物)
ゼロ ゼロ マイナス ゼロ
米連邦準備制度理事会(FRB)がこれまでの政策スタンスに比してハト派的なスタンスを示したことから、地合いの改善がみられます。但し、当面変動性の高い展開となることも想定しています。 バリュエーション(価値評価)の観点では、依然として割高な水準にあると考えていますが、足元で見られる景気減速懸念が国債市場の支援材料になると考えられます。 年初より幅広い社債市場の上昇が続いています。一方、企業のレバレッジ(債務)上昇などについては、注視する必要があると考えています。 世界的に景気の先行き不透明感が重しとなっています。その中、商品によって爬行色があり、金は、金利の低下が追い風になるとみられる一方、エネルギーは値動きの荒い展開になると予想します。
資産クラス 分類 見通し
株式 米国 ゼロ   FRBがハト派姿勢を強めたことで、来年にかけて米国が景気後退局面に陥るとの市場の懸念が低下、投資家のセンチメント(市場心理)が改善するとみています。一方、企業業績見通しの下方修正リスクは依然として残っており、注視が必要と考えます。
欧州 マイナス   主要国の株式と比較して、バリュエーションの観点での割安感がありますが、政治情勢や景気減速懸念など欧州地域が抱える様々な課題の行方を注視する方針です。
日本 ゼロ   バリュエーションの改善や景気の安定化がみられるものの、主要先進国株式に対して出遅れ感があると考えます。今後は、海外投資家の日本株式に対する選好の回復度合いを見極める必要があると考えます。
アジア太平洋
(除く日本)
ゼロ   貿易依存度が高い同地域は、米中貿易摩擦問題に対する懸念が払拭されることが株式市場の押し上げ要因となると考えられます。一方、同地域の一部の諸国でみられる住宅市場の調整と、その経済へ及ぼす影響が懸念されます。
新興国 プラス   2018年の株価調整をうけて、バリュエーションは2015年の水準まで低下しています。また、米国の利上げ見送りや中国の景気刺激策などが下支えするとみられます。しかしながら、投資家の選好が回復するには、米中貿易摩擦の解決が待たれます。
国債 米国 ゼロ   FRBによるハト派的な姿勢を織り込んだことで利回りは低下(価格は上昇)したため、概ね均衡水準にあるとみています。
欧州
(ドイツ国債)
ゼロ   主要経済指標の弱含みが続いている欧州地域ではリセッション(景気後退)への警戒感高まっており、ドイツの経済が下振れする可能性も浮上しています。
新興国
(米ドル建て)
ゼロ   2018年末に大幅調整したものの、その後の緩和的な金融政策の広がりを追い風に、同市場は反発をみせており、当面は堅調に推移すると見込まれます。
新興国
(現地通貨建て)
ゼロ   米ドル高の進行や資金流出など、これまでの新興国市場の押し下げ材料に改善がみられます。ただし、バリュエーションの観点では、過去の平均水準まで戻していると判断されます。
インフレ連動債 プラス   割安感が高まっていると判断され、米国での物価上昇要因が残存しているとみていることから、見通しをやや強気で維持しています。
投資適格社債 米国 マイナス   スプレッド(上乗せ金利)は、過度に拡大した過去の水準(2011年や2016年)には至っていません。また、米国投資適格社債全般のクオリティ低下も懸念されることから、やや弱気の見通しを維持しています。
欧州 ゼロ 矢印(上昇) 欧州社債は、割安な水準にあり、短期的に投資妙味があると判断しています。引き続き、欧州地域が抱える様々な課題の行方を注視する必要があります。
ハイイールド社債 米国 マイナス   過去の水準と比較して、割高感があると考えています。当面は、高い水準のインタレスト・カバレッジ(企業の利払い能力)が米国ハイイールド社債の下支え材料となると考えています。
欧州 マイナス   欧州のハイイールド社債への資金流入がみられるものの、長期的な回復と判断するには時期尚早と捉えています。経済指標の安定化や政治情勢の改善が顕在化することが必要と考えます。
コモディティ
(商品先物)
エネルギー ゼロ   2019年の原油市場は、需給バランスの改善に伴い概ね均衡状態が継続すると見込まれますが、ボラティリティ(変動性)の上昇には注意を払う必要があります。
プラス   金価格は、足もとの株式市場の回復に関わらず上昇基調が続いています。引き続き、FRBによるハト派的姿勢や米ドルの弱含みが、金価格を下支えすると考えています。
産業用金属 ゼロ   中国当局が、更なる大規模な景気刺激策を打ち出さない限り、産業用金属市場の上昇余地は限定的と考えています。
通貨 米ドル ゼロ   引き続き中立とみています。米国を含む世界の景気減速を背景にFRBは利上げサイクルを中断しており、流動性は若干緩和されています。
ユーロ ゼロ   FRBがハト派姿勢を強め、欧州中央銀行(ECB)も欧州景気の減速懸念を背景にタカ派姿勢を弱めたことから、通貨ユーロはレンジ内で推移するとみこまれます。
日本円 プラス   日本円は、世界景気の減速時に選好され、有効なヘッジ手段となると考えています。米国景気が減速した場合、米国債利回りが低下し、日本円の押し上げ要因となると想定されます。
  • 出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。

シュローダー・インベストメント・マネジメント 注目ファンド!

当資料に関してご留意頂きたい事項

  • 本資料は、情報提供を目的として、シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社が作成したものであり、いかなる有価証券の売買の申し込み、その他勧誘を目的とするものではありません。
  • 本資料は法令に基づく開示書類ではありません。
  • 本資料は、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、内容の正確性あるいは完全性については、これを保証するものではありません。
  • 本資料に示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果を示唆、保証あるいは約束するものではありません。
  • 本資料中にシュローダーのコメントが含まれる場合、かかるコメントはシュローダー独自のものであり、必ずしも一般的なものであるとは限りません。また、本資料中のシュローダーのコメントは、当該コメントを提供した本人もしくは当該運用チーム等のコメントであり、他のシュローダーの資料等に含まれるコメントと必ずしも一致しません。
  • 本資料に見通しや分析結果等が含まれる場合、当該見通しや分析結果等は、作成時点の考えに基づくものであり、市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があり、またこれらは将来の投資成果を示唆、保証あるいは約束するものではありません。
  • シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。

ご注意事項

  • 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

お客様サイトへログイン

SBIアナリストレポート

アナリストによる投資情報を配信

商品・サービスのご案内

  • プレミアムニュースを無料で活用できるチャンス!
  • 国内ETF手数料キャッシュバックキャンペーン
  • EB債(日経レバレッジETF)

PR

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号 加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.