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2017-06-29 09:15:27

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年初来の上昇率トップセクターはレジャー関連だった!!

2017/06/14
投資調査部 榮 聡

年初来米国株式市場では、テクノロジー株の上昇が目立ってきましたが、足もとでは株価調整の行方が注目されています。一方、レジャー関連を中心とする「消費者サービス」セクターが上昇していることは、あまり知られていないかもしれません。そこで今回はテクノロジー株と並んで相場上昇を牽引してきた同セクターについてご紹介いたします。

図表1:注目銘柄

銘柄 株価 (6/13) 52週高値 52週安値
カーニバル(CCL) 64.06ドル 66.48ドル 42.94ドル
ロイヤル カリビアン クルーズ(RCL) 110.83ドル 114.50ドル 64.95ドル
ラスベガス サンズ(LVS) 64.87ドル 65.30ドル 41.45ドル
ウィンダム ワールドワイド(WYN) 100.46ドル 103.70ドル 62.60ドル
ダーデン レストランツ(DRI) 90.02ドル 93.02ドル 59.50ドル
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
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「グロース株」でない「消費者サービス」の上昇は注目できる!?

年初来の米国株式市場を牽引してきたのがネット大手や半導体関連などテクノロジー株であるのは良く知られていますが、6/12(月)時点ではこれらと少々毛色が違う「消費者サービス」が上昇率トップ(S&P500指数の25業種分類)となっています(図表2)。

騰落率上位には、ヘルスケア機器・サービス(例:インテューイティブ サージカル)、テクノロジー・ハード・機器 (例:アップル)、ソフトウエア・サービス(例:フェイスブック)、半導体・同製造装置(例:アプライドマテリアルズ)などテクノロジーをもつ銘柄が並んでいます。

これらのセクターが買われた背景は、業績が良好であることに加え、トランプ政権による経済政策の実現に時間がかかるとの見方が強まる中で、政策動向に関係なく成長している「グロース株」への選好が強まった結果と考えられます。

一方、足もとではその揺り戻しがきていると見られます。FOMC(米連邦公開市場委員会)での利上げが確実視されていること、トランプ政権の政策への期待が大幅に低下しているため、規模が縮小した形でも実現すればインパクトが大きい可能性がある、といったことが変化の背景にありそうです。

これに対して、「消費者サービス」は景気感応度が強いセクターで、「グロース株」として物色されたわけではないと見られます。このため、「グロース株」への物色が一服する局面でも続伸となる可能性があり、注目できるでしょう。

同指数は図表3の通り、カジノ、クルーズ、ホテル、レストランなどの銘柄群からなります。

図表2:年初来、最も上昇率が高いのは「消費者サービス」!

  • 注:年初〜17年6月12日までの業種指数騰落率です。
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

図表3:「消費者サービス」セクターを構成する企業群

  • 注:年初〜17年6月12日までの株価騰落率です。
  • ※BloombergデータをともとにSBI証券が作成
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「消費者サービス」はなぜ上昇したのか?

「消費者サービス」セクターの株価が上昇している理由は、消費者信頼感指数が大幅に上昇して、米国の消費者心理が楽観に傾いているためと考えられます(図表4)。

消費者信頼感指数の上昇は、タイミングから見て昨年11月にトランプ大統領が誕生して成長刺激策を打ちだしたことがきっかけでしょう。

ただそれだけではなく、雇用回復が長期に続いている累積効果や、住宅価格の上昇と世界的な株高によって家計の純資産が増加基調であることに支えられていると見られます。

消費者の楽観度が強くなったときに注目できる消費分野は、生活上必ずしも必要でない消費、「選択的消費」です。選択的消費には、高級品・ぜいたく品の購入、自動車など耐久消費財の買い替え、住宅の補修などと並んで、レジャーへの支出が含まれます。

その中でレジャー関連企業が物色される要因には、企業側の収益構造も関係しています。というのは、レジャー関連企業には「装置産業」が多く、売上の変化に対する利益の変化率が大きいという特性があります。

クルーズを例にとって考えてみましょう。クルーズ船の運航費用は、船の減価償却、乗員の人件費、燃油費など固定的な費用(旅客数の変化によって大きく変化しない費用)が多くを占めます。旅客数によって変動する食材費は営業費用の10%弱を占めるに過ぎません(ロイヤルカリビアンクルーズのケース)。

このため、売上が増えるときの限界利益が大きく、利益の変動性が高いのです。この性質を踏まえてファンドマネージャーはレジャー関連銘柄を物色しているというわけです。

図表4:米国の消費者心理が改善、資産効果も期待される

  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
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注目銘柄をご紹介

「消費サービス」セクターのサブセクターごとに、注目銘柄をご紹介いたします。

【クルーズ】
16年に世界でクルーズを利用した人数は24.7百万人で、世界の人口を72億人として0.3%に過ぎません。しかし、利用者数は着実に増加傾向にあり、09年から16年の年平均成長率は4.7%に達します(図表5)。世界のGDP成長率が3%程度ですから、アウトパフォームが期待できる産業と言ってよいでしょう。

主力市場の米国ではベビーブーマーの退職で利用が多い年齢層が増えている上、若者層でも「モノ消費からコト消費へ」の流れを受けて利用が増加していると言われます。SNSへの写真アップを考えた場合、非日常感が強いクルーズの人気はさらに高まりそうです。また、グローバルでは中国市場の成長が注目されており、実際、中国企業による米大手買収の噂で株価が動いたこともありました。

クルーズ船の世界大手は、カーニバル(CCL)ロイヤルカリビアンクルーズ(RCL)です。

【カジノ】
カジノセクターは、(1)最大市場のマカオのカジノ売上が回復基調にある、(2)米国の景気浮揚からラスベガス市場も恩恵が期待される、(3)日本で統合リゾートの導入が検討されており、オペレーターとして参入が期待される、などの要因から注目を集めています。

特に重要なマカオのカジノ売上は図表6の通り、回復基調です。習近平中国国家主席による綱紀粛正で大きく落ち込みましたが、その影響が薄れつつあります。また、年内に開通予定の香港とマカオを陸路で結ぶ「港珠澳大橋」(ホンコン・ジュハイ・マカオ・ブリッジ)によって売上の加速が期待されています。

同セクターの大手は、ラスベガスサンズ(LVS)MGMリゾーツインターナショナル(MGM)ウィンリゾーツ(WYNN)などです。

尚、カジノセクターについてより詳しくは、3/8掲載の外国株式特集レポート「日本の統合型リゾート導入で活躍が期待される世界のカジノ大手」をご参照ください。

【ホテル】
ホテルも稼働率によって利益額が大きく変動することから、景気感応度が高いセクターです。米国内のレジャー需要の強まりが期待される一方、トランプ大統領が打ち出した入国制限の影響が出てきていると言われ、足もとの米国への旅行者数については不透明感もあります。ただ、これは永続的なものでなく、影響は徐々に薄まっていくと期待されます。

大手企業は、マリオット インターナショナル A(MAR)ヒルトン ワールドワイド ホールディングス(HLT)ウィンダム ワールドワイド(WYN)などです。

【レストラン】
「消費サービス」指数には、レストランが5銘柄組入れられていますが、マクドナルドなどカジュアルなものが多くなっています。一方、消費センチメントが良くなるときには上位サービスへのシフトが期待されるため、フルサービス型レストランを所有・運営するダーデン レストランツ(DRI)が注目できるでしょう。

同社は北米で「Olive Garden」「LongHorn Steakhouse」「Fine Dining」などの名前で1,600超のレストランを運営しています。17年5月期の既存店売上は約1.5%増と堅調の見通しです。

図表5:クルーズの利用者数の推移

  • ※「Cruise Lines International Association」の公表資料をもとにSBI証券が作成

図表6:マカオのカジノ売上推移

  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

図表7:言及した銘柄の投資指標

銘柄 株価
(6/12)
(ドル)
予想
PER
(倍)
EPS
増加率(%)
(今期予想)
EPS
増加率(%)
(来期予想)
時価総額
(億ドル)
カーニバル(CCL) 63.59 17.0 8.2 14.5 460
ロイヤル カリビアン クルーズ(RCL) 109.9 15.3 18.5 15.0 236
ラスベガス サンズ(LVS) 63.95 24.8 10.6 7.3 507
MGMリゾーツ インターナショナル(MGM) 31.59 25.4 1.7 27.5 182
ウィン リゾーツ(WYNN) 130.25 27.4 40.0 27.5 133
マリオット インターナショナル A(MAR) 102.07 25.1 10.6 15.7 387
ヒルトン ワールドワイド ホールディングス(HLT) 65.85 36.0 -31.8 18.1 214
ウィンダム ワールドワイド(WYN) 99.04 16.1 7.3 13.3 103
ダーデン レストランツ(DRI) 91.94 23.1 13.0 10.0 114
  • 注:EPSの予想は、Bloomberg集計によるコンセンサスです。
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
  • ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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