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2017-06-23 10:43:40

国内株式 > 株主優待関連画面(一般信用検索、株主優待銘柄検索)がバージョンアップ!

株主優待関連画面(一般信用検索、株主優待銘柄検索)がバージョンアップ!

2017/2/15(水)より、株主優待のつなぎ売りにも利用できる「一般信用銘柄」の検索画面がバージョンアップ!
株主優待銘柄の検索に便利な権利確定月(例:イオンなら2月と8月、ANA/JALなら3月と9月、日本マクドナルドなら6月と12月 等・・・)での検索機能が追加となり、株主優待つなぎ売り(短期5日売り)の銘柄探しや取引をスムーズに行うことができるようになりました。
さらに、株主優待検索結果に売建受注枠(売建てが可能な株数)確認へのリンクを追加、気になる優待銘柄を検索で見つけたら、すぐに売建受注枠の確認ができるようになりました。

新機能でこんなに便利に!

連続した検索が可能になったため、気になる銘柄を一発検索! 投資のスタイルに合わせて様々な検索ができるようになりました。

株主優待つなぎ売り(短期5日売り)銘柄を検索する場合は…

※「優待権利確定月」検索の銘柄数は次回の権利確定月のみカウントしています。
また、「優待権利確定日」の日付は次回の権利確定年月日を表示しております。

月末以外に権利確定日をむかえる銘柄も見逃さない!

株主優待を獲得するには権利確定日に株式を保有している必要があります。この権利確定日は月末の銘柄がほとんどですが、中には月末以外に権利確定日をむかえる銘柄もあります。

例えば、ニトリホールディングス(9843)の場合・・・
2017年の権利確定日は2/20(権利付最終日:2/15)となります。
月末(2/28)時点(権利付最終日:2/23)でニトリ株を保有していても、
権利確定日の2/20時点で保有していなければ、株主優待は受け取れません。

新しくなった検索画面なら、優待権利確定日の項目が追加されたので、
月末以外に権利確定日をむかえる銘柄でも、見逃す心配が少なくなります!

優待取得月(権利確定月)が年1回の銘柄も見逃さない!

優待取得月(権利確定月)は、年1回、半年ごとなど、企業によって違いがあります。

例えば、JR東日本(9020)の場合・・・
権利確定月は年1回の3月のみ。9月に保有していても株主優待は獲得できません。
他、JR各社(JR九州(9142)、JR西日本(9021)、JR東海(9022))も株主優待を獲得できるのは3月のみとなります。

新しくなった検索画面なら、優待権利確定月検索で銘柄を絞り込めるので、株主優待つなぎ取引をしてみたはいいものの、実は今月は権利取得月でなかった・・・などのミスを回避することができます。

「株主優待検索」検索結果からも、すばやく売建受注枠を確認!

株主優待検索結果に売建受注枠(売建てが可能な株数)確認へのリンクを追加、気になる優待銘柄を検索で見つけたら、すぐに売建受注枠の確認ができるようになります。

※本ページで参考例として紹介している各銘柄の優待権利確定日、優待内容等は2017/1/31時点のものとなります。

〜優待つなぎ売りとは〜

さらにSBI証券では、こんなお得なサービスもご利用いただけます!

優待銘柄を買ったけど、権利を得たとたんに値下がり・・・
なんてリスクを株主優待を受け取りながら軽減したいという方に断然オススメなのが株主優待の基本テクニックである『つなぎ売り』です!

※『つなぎ売り』を行うには、信用取引口座の開設が必要になります。

つなぎ売りを活用して賢く優待ゲット!

ご注意事項

  • 本情報は原則として毎月下旬に更新しており、また、提供元データは東洋経済新報社が作成にあたり調査した、毎月中旬までの公表情報に基づくものです。そのため、株式分割・売買単位変更等のコーポレートアクションにより、優待獲得最低株数・優待獲得最低金額等が実際とは異なる場合がありますのでご注意ください。
  • 掲載している画像はイメージ写真であり、実際の株主優待とは異なる場合があります。
  • 株主優待の内容、権利確定月、権利付最終日等は随時変更される可能性がありますので、最新の情報は必ず当該企業のホームページ等をご確認ください。
  • ご利用の際には、こちらの「株主優待情報に関する注意事項等」を必ずご確認ください。
  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

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