新NISAが始まって半年たち、新しく投資を始めようと引き続き投資対象をご検討中の方や、年後半から投資額を増やしていこうと考えている方もいらっしゃると思います。今回、皆様の資産形成のお役に立てるような新しい選択肢として、2024年3月に上場した三菱UFJ証券ホールディングス発行のETN２銘柄についてご紹介いたします。

インデックス投資とは、市場の動きを示す株価指数（インデックス）に連動した運用成果を目指す投資手法を指します。個別株式への投資と比べると、手間をかけずにリスクを抑えた分散投資ができるという点で、投資の初心者の方にもおすすめの方法です。

• ※上記は両者の違いを掴んで頂くために作成したイメージ図です。構成銘柄の多くが下落する場合には株価指数も下落します。指数の対象によって、値動きの大きい指数もあります。

そして、このようなインデックス投資を行うことができる主な商品として、投資信託、ETF（上場投資信託）、ETN（上場投資証券又は指標連動証券）などがあります。これらの違いをさらに見ていきましょう。

ETNとは、「Exchange Traded Note」の略称で、償還価額が株価指数や商品価格等の「特定の指標」に連動することを目的とする債券です。証券取引所に上場されているので、通常の株式と同じように取引所の取引時間中はいつでもリアルタイムで取引ができます。

投資信託、ETF、ETNのいずれも運用成果が指数に連動するまたは、指数との連動を目指す「インデックス投資」ができる点は同じですが、ETNは投資信託やETFと比べて次のようなメリットがあります。

一方で、ETNの留意点としては、発行会社の信用リスクを負うという点があります。ETNは、発行会社となる金融機関等が連動指数との連動性を保証するため、投資家は当該発行会社のリスクを負うことになります。
なお、ETNの発行会社である三菱UFJ証券ホールディングスの格付（信用力等を格付け評価機関が評価したもの）はこちら（※外部サイトへ遷移します。）をご参照下さい。

更に詳しくETNの仕組みを知りたい方は、こちら（※外部サイトへ遷移します。）をご参照下さい。

インデックス投資は、投資対象とする資産の種類・地域等によって、様々なものがあります。資産の種類としては株式・債券・リートなどがあり、また、それぞれ日本や外国を対象とするインデックスがあります。

日本株は、東証のPBR改善要請による企業改革の進展や、日本経済で長期にわたり続いてきたデフレからの脱却が鮮明となりつつあることなど、日本独自の要因による株価上昇期待があり、注目すべき選択肢になると思います。

日本株を対象とするインデックスでは、市場全体の動きを示すインデックス（日経平均株価・TOPIXなど）に連動する商品への投資をすることも多いと思いますが、その他にも、特定業種のインデックスや、特定のテーマに沿った銘柄を選ぶインデックスなど様々な選択肢があることをご存じでしょうか？

成長テーマへのインデックス投資は、今後の成長が期待できるようなテーマに属する企業に投資をすることで、市場平均と比べると値動き（価格変動リスク）は大きくなる傾向はあるものの、投資先の企業の成長によって、中長期で市場平均を上回るリターンを期待することができるものです。
また、成長テーマの企業の個別株式は値動きが大きい傾向があるため、分散投資の手法であるインデックス投資をすることで、リスクを抑えることにもなります。

今回は、中長期的な成長が期待できるテーマに特化した投資商品として、2024年3月に上場した、「AIセレクトメガトレンド 日本株（ネットリターン）ETN」と「半導体フォーカス 日本株（ネットリターン）ETN」をご紹介します。なお、どちらもNISA成長投資枠の対象商品となります。

テーマ型の投資を行う上場インデックス商品は様々なものがありますが、これは、複数の投資テーマの中から、市場の注目度の高いテーマへの入替を定期的に行うという画期的な商品です。

AIを用いて膨大な量のメディア記事を分析し、これによって複数の投資テーマに対する市場の注目度を数値化し、注目度の高い上位4テーマを四半期毎に選定します。この指数は、グローバルで長年の指数開発の実績のあるMSCI社が新たに開発したものであり、本ETNの連動指標となります。

この仕組みによって、投資したテーマが陳腐化することを避け、また、投資家自身が優良テーマを探したり、乗り換えたりすることが必要なく、継続的に優良テーマに投資ができます。

将来の産業や社会を形作る潮流になると想定されるメガトレンドに基づくテーマが投資対象となります。

• (^*1) 上記は過去の実績であり、将来の動向および投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
• (^*2) リターンは、2017年2月から2024年6月までの各月末における直近1年間の騰落率の平均
• (^*3) TOPIXは本ETNのベンチマークではなく、参考として表示しています。税引後配当込みTOPIXの指数値及び税引後配当込みTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社の知的財産です。
• (^*4) 上記は2017年2月末の値を100としてリターンの比較表を作成しております。
  出所：Bloombergからのデータを基に三菱UFJモルガン・スタンレー証券作成

• (^*1) 直前リバランス時（2024年5月末）の採用テーマ

直前リバランス時（2024年5月末）の採用テーマ

• 連動対象指標の算出要領はこちら（※外部サイトへ遷移します）
• 主要構成銘柄・月次レポート等についてはこちら（※外部サイトへ遷移します）

短期的に好不況の波はあるものの、半導体関連産業は長期的に成長を続けており、今後もAI等のデータセンター向けや自動運転の普及等により需要が拡大する期待があります。
本ETNは、このような分野にフォーカスして投資することで、市場ポートフォリオをアウトパフォームすることを狙ったものです。

半導体は、ほとんど全ての電子機器に使われている基幹部品であり、近年では、5G・ビッグデータ・AI・IoT・自動運転・ロボティクス等のデジタル社会を支える基盤として、重要度が高まっています。
半導体の世界市場規模は、2024〜2025年は2桁の成長が予測され、2030年には1兆ドルを超えるという予測もあります。

• 出所: WSTS（世界半導体市場統計、2024年6月）及びDigitimes.com（2023年1月、※）より、
  三菱UFJモルガン・スタンレー証券作成
  （※）https://www.digitimes.com/news/a20230109VL202/forecast.html

本指数では、“半導体時価総額”（半導体売上高比率×時価総額）で構成銘柄のウェイト付けを行います。これにより、半導体売上高比率に応じて、半導体関連企業各社の株価をきめ細かく指数に反映することができます。

また、本指数では１銘柄当たりの上限ウェイト（組入れ比率）を7.5％と比較的抑え目にすることで、リスクの低減を狙っていることが特徴となります。

• (注) ウェイト調整は、四半期毎に行われるため、その後の株価変化によってウェイトが7.5％を超える場合があります。

• (^*1) 上記は過去の実績であり、将来の動向および投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
• (^*2) リターンは、2018年6月から2024年6月までの各月末における直近1年間の騰落率の平均
• (^*3) TOPIXは本ETNのベンチマークではなく、参考として表示しています。税引後配当込みTOPIXの指数値及び税引後配当込みTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社の知的財産です。
• 出所：Bloombergからのデータを基に三菱UFJモルガン・スタンレー証券作成

• (^*1) 半導体売上高比率は直前リバランス時点の数値
• 出所：STOXX社・Bloombergからのデータを基に三菱UFJモルガン・スタンレー証券作成

<連動対象指標の算出要領>
遷移先サイトの中ほど「METHODOLOGY」をクリックし、「Index Guide」を選択。 表示されるファイルの目次から、「iSTOXX MUTB INDICES」の中の「iSTOXX MUTB JAPAN SEMICONDUCTOR」。

• 主要構成銘柄・月次レポート等についてはこちら（※外部サイトへ遷移します）