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2024-11-06 00:22:32

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  • 「投資のあしたを、ゼロからつくる」芦田愛菜さん新CMを公開


SBI証券だからできる
ゼロ革命

SBI証券は「ゼロ革命」を通して各種手数料を無料化してきました。
若年層・資産形成層を中心とした全てのお客さまの投資に対するハードルを下げ、
広く国民一般の証券市場への積極的な参加の促進を目指します。

  • 国内株式売買手数料、米ドル/円のリアルタイム為替手数料の無料化適用には弊社が定める諸条件を満たしている必要があります。本ページ下部のご注意事項およびゼロ革命の詳細よりご確認ください。

SBI証券のNISA

NISAで資産形成をはじめるお客さまに向け、
1,000本を超える豊富な投資信託ラインナップを提供し、選びやすいサポートも強化しています。

  • J.D. パワー2024年
    NISA顧客満足度調査SM

    <ネット証券部門>※同率1位

    NISA顧客満足度2年連続1位受賞

    • J.D. パワー2023-2024年NISA顧客満足度調査。2024年調査はネット証券のNISA口座で資産運用を行っている2,825名からの回答による。同率1位。

  • 2023年NISA口座
    新規口座開設者数

    多くの方がSBI証券で
    NISAを始めています!

    • 比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社(SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順))です。(2023年1-12月の公表値にて比較。SBI証券調べ)

みなさまに
選ばれています

当社は、サービスや取引ツールの拡充、サポート体制の強化などを進めています。
今後も「顧客中心主義」のもと、業界最低水準の手数料で業界最高水準の
サービス提供を目指してまいります。

  • 2024年 オリコン顧客満足度®ランキング
    ネット証券 第1位

  • 総合口座数

    SBIグループでの証券口座開設数は、
    国内初となる1,300万口座突破!

    • SBIグループとは、SBI証券、SBIネオトレード証券、FOLIOを指します。
    • 「国内初」について、比較対象範囲は日本証券業協会の会員271社です。(2024/7/16現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ)

総合口座をお持ちの方

ご注意事項

”ゼロ革命”における手数料無料対象外の取引等に関するご注意

以下の取引については所定の売買手数料が必要となります。お取引の際にはご注意ください。

  • 日計り信用(HYPER空売り銘柄含む)取引の強制決済注文
  • インターネットコース顧客の電話注文(立会外クロス取引含む)
  • ダイレクト、IFA、対面コースを選択されているお客さま
  • 電子交付サービスにおける取扱書面の交付方法をすべて電子交付にされていないお客さま
  • 国内株式売買手数の無料化が適用となる諸条件については、今後変更となる場合がございます。変更した場合には、別途当社WEBサイト等にてお知らせいたします。
  • その他、電子交付の設定方法や適用条件などは”ゼロ革命”の詳細よりご確認ください。

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。

配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
  • NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
リスク及び手数料について
  • SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
  • NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
  • SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
    • SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
  • 年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
  • NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
  • 出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
  • つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
  • つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
  • NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

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