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【アクティブETF】MAXIS高配当日本株アクティブETFが新規上場！SBI証券なら売買手数料無料！

いよいよ東証でも「アクティブ運用型ETF（以下「アクティブETF」）」が解禁となりました！MAXISでは第一弾として高配当の日本株を投資対象とする「MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信（銘柄コード：2085）」を新規上場します。今回はアクティブETFの概要や特色等をご紹介します。
SBI証券では「MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信（銘柄コード：2085）」の売買手数料は無料でお取引いただけます。

＜ファンドの詳細はこちら＞

　MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信（銘柄コード：2085）

アクティブETFが遂に東証に上場！

「アクティブETF」とは、連動対象となる株価指数等の指標を設けず、ファンドマネジャーによる柔軟なアクティブ運用が可能なETFです。「アクティブETF」では、運用判断によって入替タイミング等を適時適切に行うことができるなどのメリットがあります。

※上記はイメージであり、必ずしもこのような投資結果になるわけではありません。アクティブ運用は、ベンチマークを定めない場合もあります。
（出所）三菱ＵFＪ国際投信

高配当の日本株が注目される理由とは？

日本企業における株主還元の浸透などを背景に、1株あたり配当総額は過去20年間で約5倍に増加しました。また、予想配当利回りが4％を超える銘柄数はここ数年で急増しており、高配当株投資における日本株の存在感は年々高まっています。

（左）期間：2003年～2022年、ＴＯＰＩＸの1株あたり年間配当総額を集計。
（右）期間：2012年12月末～2022年12月末。ＴＯＰＩＸ500採用銘柄のうち、予想配当利回りが4％超の銘柄数を集計。東京証券取引所に上場する大型株・中型株の予想配当利回りのデータをお示しするため、適当であると考えるＴＯＰＩＸ500を使用しています。
（出所）Bloombergのデータを基に三菱ＵFＪ国際投信作成
※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

「MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信（銘柄コード：2085）」のご紹介

当ファンドの特徴　～シンプルな運用手法～

　＜３つのポイント＞
① 高配当
　東京証券取引所に上場する大型株・中型株の中から、予想配当利回りの上位銘柄を選定します。
② 高流動性
　銘柄ごとの組入比率は流動性を勘案して決定します。
③ アクティブ運用
　信用リスク懸念や無配懸念がある銘柄を定性判断で除外する運用が可能です。

※市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

高い配当利回りと高パフォーマンスが魅力！

過去の運用状況をシミュレーションした結果（以下、「当運用戦略（シミュレーション）」といいます）、過去20年間ではＴＯＰＩＸ（配当込み）を大きく上回って推移しました。また、予想配当利回りは2023年6月末時点で5.0%と、日本・米国の株式や国債、リートの利回りも上回りました。

※当運用戦略（シミュレーション）は当ファンドと同様の運用プロセスで運用したと仮定して算出したものですが、実際の運用とは異なります。したがって、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また信託報酬等のコストは考慮しておりません。当運用戦略（シミュレーション）は、東京証券取引所に上場する大型株・中型株の中から予想配当利回りの高い銘柄順に、6%を上限として流動性に応じたウエイトで、30銘柄あるいは100%を満たすまで銘柄数を追加する形でポートフォリオを構築。3，6，9，12月初営業日にリバランス（構成銘柄の入替えと組入比率の調整）を実施。基準とする純資産総額は各時点で100億円、現物100%で運用したと仮定し算出。

※2003年6月末を100として指数化。期間：2003年6月末～2023年6月末（月次）
（出所）Bloombergのデータを基に三菱ＵFＪ国際投信作成
※ＴＯＰＩＸは国内株式の値動きをご説明するために表示しており、当ファンドのベンチマークではありません。
※上記はファンドの運用実績を示すものではありません。計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
※上記は、過去の実績・状況、シミュレーションであり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

※日本株：ＴＯＰＩＸ、米国株：Ｓ＆Ｐ５００、日本国債：日本国債（10年）、米国国債：米国国債（10年）、日本リート：東証ＲＥＩＴ指数、米国リート：S＆P米国リートインデックス
※「当運用戦略（シミュレーション）」は、各銘柄の予想配当利回りを純資産総額に対する構成比率で加重平均して算出しています。予想配当利回りは日本経済新聞社が算出したものを使用しています。当ファンドの将来の分配をお約束するものではありません。
※各資産は特性が異なるので、利回りだけで単純に比較できるものではありません。
（出所）QUICK、Bloombergのデータを基に三菱ＵFＪ国際投信作成
※上記は指数を使用（当運用戦略、日本国債、米国国債を除く）しており、ファンドの運用実績を示すものではありません。
※上記は、過去の実績・状況、シミュレーションであり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

＜ファンドの詳細はこちら＞

　MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信（銘柄コード：2085）

【使用している指数について】
ＴＯＰＩＸ：東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）とは、日本の株式市場を広範に網羅する時価総額加重方式の株価指数で、株式会社JPX総研が算出しています。
ＴＯＰＩＸ５００：ＴＯＰＩＸ５００とは、ＴＯＰＩＸの構成銘柄を時価総額と流動性（売買代金）から区分した株価指数で、時価総額、流動性の高い５００銘柄で構成されています。
Ｓ＆Ｐ５００：Ｓ＆Ｐ５００株価指数とは、Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスＬＬＣが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。
東証ＲＥＩＴ指数：東証ＲＥＩＴ指数とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券全銘柄を対象として算出した指数です。
Ｓ＆Ｐ米国ＲＥＩＴ指数：Ｓ＆Ｐ米国ＲＥＩＴ指数とは、Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスＬＬＣが公表している指数で、米国の不動産投資信託（ＲＥＩＴ）および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。

ETF・ETN投資に関する留意事項

元本保証はございません。
ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
ETFの信用リスク（日本取引所グループのWEBサイト）
ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク
ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
日本取引所グループのWEBサイト（ETF）はこちら

その他留意事項

上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ（https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html）を合わせてご確認ください。
本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
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