2025-12-07 10:25:02

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より効果的な分散投資を等ウェイトで!MAXISシリーズの等ウェイトETF

2025/6/30(月)に、等ウェイト型の米株価指数「S&P500均等ウェイト指数」に連動するETF「MAXIS S&P500均等ウェイト上場投信(383A)」が上場しました!
S&P500や東証株価指数(TOPIX)など時価総額加重型の株価指数は市場全体の値動きを表すことができますが、時価総額の大きい企業の影響を受けやすくなっています。一方で、すべての構成銘柄が同じ比率で構成される等ウェイト型の指数では、より偏りがなく高い分散効果が期待されます。

より効果的な米国株への分散投資を!MAXIS S&P500均等ウェイト上場投信

「MAXIS S&P500均等ウェイト上場投信(383A)」が連動をめざすS&P500均等ウェイト指数は、米国の代表的な時価総額加重指数の1つであるS&P500指数の等ウェイト版指数です。構成銘柄はS&P500指数と同じですが、全銘柄が均等の比率で構成される点が特徴で、特定銘柄への集中が解消され、より偏りの少ない分散された構成比率となっています。
既に米国株式ファンドを保有されている方にも、分散投資先のひとつとしてぜひご検討いただきたいファンドです。

(ご参考)S&P500均等ウェイト指数とS&P500指数の概要
(ご参考)S&P500均等ウェイト指数とS&P500指数の推移
  • 出所:S&P Dow Jones Indices LLC、Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

  • 上記は指数(配当込み、米ドルベース)を使用しています。指数については、「当WEBページで使用している指数について」をご覧ください。

  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

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日本株へも等ウェイトで投資!MAXIS読売333日本株上場投信

当社では、「MAXIS S&P500均等ウェイト上場投信」とあわせて、同じく等ウェイト型で算出する日本の株価指数「読売333」に連動するETF「MAXIS読売333日本株上場投信(348A)」もご用意しています。
ファンドが連動をめざす「読売株価指数(読売333)」は、日本を代表する時価総額が大きく、かつ、流動性の高い日本株333銘柄で構成される等ウェイト指数です。大型株や値がさ株など特定の企業の動向に左右されにくく、国内株式市場における幅広い企業の動向を捉えることができます。

(ご参考)主要日本株指数の概要
(ご参考)読売株価指数と主要日本株指数の推移
  • 出所:各指数提供会社、Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

  • 上記は指数(配当込み)を使用しています。指数については、「当WEBページで使用している指数について」をご覧ください。

  • 国内株式指数の概要、値動きをお示しするため、日経平均株価(日経225)と東証株価指数(TOPIX)を記載しています。

  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

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MAXISシリーズの東証上場の海外株式ETF

MAXISシリーズでは、外国株式ファンドへのラインナップも多数ご用意しております。等ウェイトシリーズとあわせてぜひご活用ください!

ご注意事項

ETF・ETN投資に関する留意事項
  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク(日本取引所グループのWEBサイト)

  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETNの投資リスク

  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • レバレッジ型・インバース型 ETF等(ETN含む)は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍(又はマイナスのレバレッジ倍)とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちらのリーフレットをあわせてご確認ください。

  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
  • 日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら

その他留意事項
  • 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ(https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html)を合わせてご確認ください。
  • 本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
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