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MAXIS カーボン・エフィシェント日本株上場投信のご紹介
足元、ESG投資が注目されており、その動きは2020年にますます活発になっています。
ESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の頭文字を取ったものです。この3つを考慮することが「長期的な企業価値の最大化に寄与する」といった長期的なリターンを追求するための手法とされています。
ESG投資の中でも、「E 」=環境にフォーカスした国内株式の株価指数(インデックス)として、S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数があります。当該指数に連動する成果を目指すETF(MAXISカーボン・エフィシェント日本株上場投信(2560))を取り扱っております。SBI証券では、当該銘柄の取引手数料は無料(※)となっております。(※インターネットコースのインターネット取引が対象)
コード | 銘柄名 | 概要 | 取引 |
---|---|---|---|
2560 | MAXISカーボン・エフィシェント日本株上場投信 | S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数に連動する成果をめざして運用を行います。 |
MAXISカーボン・エフィシェント日本株上場投信(2560)
組入上位10銘柄(組入銘柄数:755銘柄)
No. | 銘柄 | 業種 | 比率 |
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1 | トヨタ自動車 | 輸送用機器 | 4.2% |
2 | ソニー | 電気機器 | 3.1% |
3 | 武田薬品工業 | 医薬品 | 1.9% |
4 | ソフトバンクグループ | 情報・通信業 | 1.9% |
5 | キーエンス | 電気機器 | 1.8% |
6 | リクルートホールディングス | サービス業 | 1.5% |
7 | KDDI | 情報・通信業 | 1.5% |
8 | 第一三共 | 医薬品 | 1.3% |
9 | 任天堂 | その他製品 | 1.3% |
10 | 日本電信電話 | 情報・通信業 | 1.3% |
(2020年6月末時点)
(出所) 三菱UFJ国際投信作成
TOPIXと同様のパフォーマンスが期待される
TOPIXと同程度の産業グループ構成比率を維持することにより、TOPIXとの乖離を抑制しております。
そのため、TOPIXと同様のリスク/リターンプロファイルを実現しております。
※上記は指数を使用しており、ETFの運用実績を示すものではありません。
(出所) Bloombergのデータを基に三菱UFJ国際投信作成
(期間)2009年3月末〜2020年6月末、日次
炭素排出量によって構成ウエイトを調整
炭素効率性の高い企業(=炭素排出量の少ない企業)の構成ウェイトを高め、炭素効率性の低い企業(=炭素排出量の多い企業)の構成ウェイトを下げます。
指数の炭素効率性
炭素効率性改善率:20.46%
(出所) 「S&P Global Carbon Efficient Index Series Japanese EquityQ3 2019」のデータを基に三菱UFJ国際投信作成
(基準日)2019年9月末時点
炭素排出に関する情報開示でもウエイトを調整
構成ウエイトに企業の炭素排出に関する情報開示状況を反映させます。
指数構築方法にこのようなインセンティブ付けを組み込むことで、企業の情報開示を促進させる狙いがあります。
温室効果ガス排出量の開示状況(%)
(出所)GPIF 「ESG活動報告2018」のデータを基に三菱UFJ国際投信作成
(注)集計対象はS&Pグローバル大中型株指数構成銘柄、データは2018年8月末時点。開示/非開示は、Trucostの判断に基づく。
取引手数料無料の国内ETF銘柄数
当社が指定する国内上場ETFの現物取引手数料は無料です(インターネットコースのインターネット取引が対象)。信用取引においては、全ての国内ETFについて、取引手数料は無料となります。
国内ETF無料銘柄数の比較(現物)
SBI証券 | 楽天証券 | auカブコム証券 | 松井証券 | マネックス証券 | |
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銘柄数 | 103 | 102 | 99 | 0 | 5 |
- ※2020/8/4時点
- ※比較対象範囲は、主要ネット証券5社となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(五十音順)を指します。
ETF・ETN投資に関する留意事項
- 元本保証はございません。
- ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
- 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
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ETFの信用リスク(日本取引所グループのWEBサイト) -
ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク - ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
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