不確実な時代の資産形成に
リターンを狙いながら、下落にも備える
S&P500／ゴールド・プラス・
Manトレンドフォロー戦略
三冠王（S&P500）の
3つの特徴
POINT01
純資産総額の
300％相当を
活用する商品設計
先物取引などを活用することにより、米国株式・金・トレンドフォロー戦略それぞれに
純資産総額の100％相当額の投資を行い、合計で純資産総額の300％相当となるようレバレッジ運用を行います。
1つの資産・戦略への投資では実現できない投資機会の獲得を目指します。
-
当ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行い、投資対象ファンドを通じて実質的に米国株式、金およびトレンドフォロー戦略に投資します。
なお、米国株式はS&P500先物取引、金は金先物取引を通じて実質的に投資します。トレンドフォロー戦略については、後述「POINT03」をご覧ください。
投資元本を上回る金額で運用を行う仕組みです。
レバレッジを活用することで、投資対象資産の価格変動の影響が大きくなるため、利益だけでなく損失も大きくなる特徴があります。
「レバレッジ」と聞いて、
このように感じる方も
多いのではないでしょうか？
- 大きなリターンが期待できそう
- 大きく下落する場面もありそう
- 長期投資には向かないように感じる
三冠王（S&P500）は、
さまざまな不安に配慮しながら、
資産の成長を目指すファンドです。
シミュレーションに関するご留意事項
本ページで使用している「当ファンド」「米国株式＋金」「トレンドフォロー戦略」のデータは、各指数・ETFの実績値や戦略リターン等を用いて、一定の条件のもと算出したシミュレーション結果であり、実際の運用成果を示すものではありません。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
POINT02
上昇を
狙いながら、
下落にも備える
米国株式・金・トレンドフォロー戦略は、異なる値動きの特性がみられます。
値動きの異なる3つの資産・戦略を組み合わせることで、分散投資効果が期待できます。
米国株式・金・トレンドフォロー戦略（シミュレーション）の相関係数
期間：2004年11月末～2026年7月末、月次
- 上記シミュレーションは、あくまでも参考のために掲載したものであり、実際の運用成果を示すものではありません。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 米国株式はS&P500指数（配当込み、米ドルベース）、金はSPDR Gold Shares ETF（米ドルベース）、トレンドフォロー戦略はマン・グループが算出したシミュレーションのリターン（コスト控除前、米ドルベース）
- 上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を示唆・保証するものではありません。
出所：マン・グループ、ブルームバーグのデータをもとに明治安田アセットマネジメント作成
資産同士の値動きの連動性を示す指標
相関係数の見方
- 上記は相関係数の見方を説明するためのイメージ図であり、実際の市場データに基づくものではありません。
また、将来の値動きや運用成果等を示唆・保証するものではありません。
3資産を組み合わせた結果
当ファンドと各資産・戦略のパフォーマンス（シミュレーション）推移
期間：2004年11月末～2026年7月末、月次
パフォーマンス
（シミュレーション）が
優れているのはなぜ？
高いリターンを目指すほど、変動幅も大きくなる傾向があります。
そこで注目したいのが、最大下落率。
最大下落率とは、過去一定期間において最高値から最も大きく下落した割合を示す指標です。
高いリターンの追求だけでなく、
大きな下落の抑制も目指します。
そのために活用するのが、
トレンドフォロー戦略です。
- 上記シミュレーションは、あくまでも参考のために掲載したものであり、実際の運用成果を示すものではありません。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 当ファンド（シミュレーション）は、当ファンドの運用戦略をもとにマン・グループが算出したシミュレーションのリターン（信託報酬（年率1.128％、税込）控除後、円換算ベース）
- 米国株式+金（シミュレーション）とは、S&P500指数（配当込み、円換算ベース）およびSPDR Gold Shares ETF（円換算ベース）にそれぞれ100％ずつ投資（合計200％相当）したと仮定し、両資産の月次騰落率を単純合算して算出したシミュレーションのリターン
- 米国株式はS&P500指数（配当込み、円換算ベース）、金はSPDR Gold Shares ETF（円換算ベース）、トレンドフォロー戦略はマン・グループが算出したシミュレーションのリターン（コスト控除前、円換算ベース）
- 上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を示唆・保証するものではありません。
出所：マン・グループ、ブルームバーグのデータをもとに明治安田アセットマネジメント作成
POINT03
下落相場でも、
収益機会を追求可能
市場の上昇・下落の流れ（トレンド）を捉え、
その方向に追随（フォロー）することで収益獲得を目指す戦略です。
- マン・グループ独自のシステムを活用して市場局面を判定し、上昇局面と下落局面に応じて、投資対象資産の買建てと売建てのポジションを構築する戦略であり、目標ボラティリティが概ね年率15％となるよう目指します。
トレンドフォロー戦略のイメージ
- 上記はトレンドフォロー戦略を分かりやすくご理解いただくためのイメージであり、システムによる投資判断によっては、上記の通りにならないことがあります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
トレンドが続く相場で力を発揮
市場が上昇し続ける局面だけでなく、下落し続ける局面でも収益獲得を目指せることが特徴。
一方で、急な反転局面や相場が上昇と下落を繰り返すもみ合い相場を苦手としています。
トレンドフォロー戦略が得意・苦手とする局面のイメージ
- 上記はトレンドフォロー戦略が得意・苦手とする局面を分かりやすくご理解いただくためのイメージであり、必ずしも上記の通りになるものではありません。トレンドがみられる局面でも、運用状況によっては損失が発生する場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
米国株式と金に、
トレンドフォロー戦略を
組み合わせる効果
米国株式と金は異なる値動きの特徴を持ちますが、市場環境によっては同時に下落する局面も。
そのような局面で、トレンドフォロー戦略は売り持ちによって収益獲得を目指すことができます。
異なる値動きをする3つの資産・戦略を組み合わせることで、下落局面に備えた運用を目指します。
トレンドフォロー戦略の投資対象
─システムが24時間投資判断─
世界の株式・債券・通貨・商品のうち、
流動性の高い26市場の先物および先渡取引に投資します。
株式
- DAX
- EURO STOXX
- FTSE100
- TOPIX
- Nasdaq100
- Russell2000
- S&P500
債券
- ドイツ国債（5年）
- ドイツ国債（10年）
- 英国債（10年）
- 米国債（5年）
- 米国債（10年）
- 米国債（20年）
- 米国債（30年）
通貨（対 米ドル）
- オーストラリアドル
- カナダドル
- ユーロ
- 日本円
- ニュージーランドドル
- スイスフラン
- 英ポンド
商品
- ブレント原油
- WTI原油
- 金
- 銀
- 銅
- 上記の投資対象資産は、将来変更となる場合があります。
株式市場の下落局面に
耐性のあるパフォーマンス
（シミュレーション）
株式市場の大幅な下落局面、特に下落局面が長く継続する期間において
プラスリターンとなる傾向がみられます。
- 上記シミュレーションは、あくまでも参考のために掲載したものであり、実際の運用成果を示すものではありません。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- トレンドフォロー戦略はマン・グループが算出したシミュレーションのリターン（コスト控除前、米ドルベース）、世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース）の月次データを使用しています。
- 上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を示唆・保証するものではありません。
出所：マン・グループ、ブルームバーグのデータをもとに明治安田アセットマネジメント作成
35年以上、
システム運用を追求してきた
英国に本社を置く
マン・グループの戦略を活用
- ロンドン市場に上場、FTSE250指数の構成銘柄（EMG）
- コンピューター運用の開拓者として35年以上の運用実績
- 世界の大手年金基金やソブリンウェルスファンド（政府系ファンド）を顧客に持つ
- 堅固なリサーチ体制と最先端のトレーディング・テクノロジーを有する
- 2026年2月、米アンソロピックとの戦略的提携を公表
オックスフォード・マン
定量ファイナンス研究所
- 2007年にオックスフォード大学と提携し、共同で研究所を設立
- 世界最先端の金融技術の研究・開発を行っている
- 上記は2026年3月末時点の内容です。運用資産残高は1米ドル＝158.72円で算出しています。
出所：マン・グループ、ブルームバーグのデータをもとに明治安田アセットマネジメント作成
お申込みの際は必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
【投資リスク】
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、価格変動の影響を受け、基準価額は変動します。これらの運用により信託財産に生じた運用成果（損益）はすべて投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。投資信託は預貯金と異なります。なお、ファンドが有する主なリスクは、価格変動リスク、金利変動リスク、レバレッジリスク、デリバティブリスク、為替変動リスク、システムリスク、信用リスク、流動性リスクです。
- 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
【ファンドの費用】
■投資者が直接的に負担する費用
| 購入時手数料 |
購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳細については、お申込みの各販売会社までお問合わせください。 ※購入時手数料は、購入時の商品説明、事務手続き等の対価として販売会社にお支払いいただきます。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | ありません。 |
■投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
ファンドの純資産総額に対し、年0.528％（税抜0.48％）の率を乗じて得た額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの日々の基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（該当日が休業日の場合は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産の中から支払われます。
| 配分 | 料率（年率） | 役務の内容 |
|---|---|---|
| 委託会社 | 0.275％ （税抜0.25％） |
ファンドの運用と調査、受託会社への運用指図、基準価額の算出、法定書類等の作成等の対価 |
| 販売会社 | 0.22％ （税抜0.20％） |
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 |
| 受託会社 | 0.033％ （税抜0.03％） |
ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価 |
| 投資対象 とする 投資信託 証券＊1 |
0.6%程度＊2 | 投資対象とする投資信託証券における、管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等 |
| 実質的な 負担＊1 |
1.128％ （税抜1.08％） 程度 |
─── |
- 有価証券届出書提出日現在の投資対象ファンドに基づくものであり、投資対象ファンドの変更等により将来的に変動することがあります。
-
投資対象ファンドの信託報酬となります。このほか以下の費用等が投資対象ファンドから支払われます。また、管理事務費用、保管費用、監査費用、弁護士費用、取締役報酬等が年率で最大0.20％程度かかるため、上記の信託報酬を実質的に上回ります。
・組入有価証券の売買手数料 ・投資信託財産に関する租税 等
（売買手数料および租税等は、運用状況や純資産総額等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。）
その他の費用・手数料
信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年0.0055％（税抜0.005％）を⽀払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に⽀払う売買委託手数料、資産を外国で保管する場合に当該資産の保管や資⾦の送⾦等に要する費用として保管銀⾏に⽀払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場合には、信託財産でご負担いただきます｡
- その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表⽰することができません。また、監査費用は監査法人等によって⾒直され、変更される場合があります。
- 当該手数料等の合計額については､投資者の皆さまの保有期間等に応じて異なりますので､表示することができません｡
【ご留意事項】
- 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- 本ページは、明治安田アセットマネジメント株式会社がファンドの紹介を目的として作成したご参考情報です。
- 投資信託のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しします投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資リスク、ファンドの費用・税金等は、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」および「手続・手数料等」を必ずご確認ください。
- 投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
- 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します（外貨建資産を組入れる場合は、為替変動リスクもあります）。投資信託の運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
- 本ページは信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、本ページの記載内容、グラフ・数値等は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 本ページの運用実績に関するグラフ・数値等は、過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
- 本ページに指数・統計資料等が記載される場合、それらに関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、それらを作成・公表している各主体に帰属します。なお、各主体は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
【使用インデックス】
- 「S&P500®」は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これの使用ライセンスが当社に付与されています。S&P®およびS&P500®は、S＆P Global, Inc. またはその関連会社（「S&P」）の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標であり、これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、当社により一定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切の責任を負いません。
- MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスは、MSCI Inc.が算出している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。またMSCI Inc.は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。