資源や内需のイメージが根強い新興国株式。
いま、その中でテクノロジー関連企業が
存在感を高めています。
『エマテック』は、優れたテクノロジーを持つ
企業を厳選。大きな成⻑が期待できる
銘柄に投資します。
テクノロジー関連企業を多く含む新興国のITセクターは、長期的に大きく上昇してきました。新興国株式のなかでも、ITセクターが上昇をけん引してきたことがうかがえます。
AI開発の進展や半導体需要の広がりを背景に、足もとでは新興国テクノロジー関連企業への注目が、ますます高まっています。
出所) FactSetのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間：2006年7月末～2026年7月末(月次) 2006年7月末を100として指数化
新興国株式(ITセクター)：MSCIエマージング・情報技術指数、先進国株式：MSCIワールド指数、新興国株式：MSCIエマージング指数(いずれも配当込み、円ベース)。上記は株価指数の推移を示したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
では、なぜ、いま新興国テクノロジーなのか？
カギは、”資源・内需からテクノロジーへ”
という大きな構造変化にあります。
かつて新興国株式は、資源や内需を中心とした市場とみなされがちでした。
いま、新たなけん引役として、テクノロジー関連企業の存在感が高まっています。
半導体で世界をリードする台湾・韓国、ソフトウェアやITサービスで成長するインド。さらに、EC（電子商取引）や決済サービスなどで存在感を増す東南アジア・中南米・南アフリカ――。テクノロジーの成長機会は、いま新興国の”あちこち”で生まれています。
上記はイメージであり、新興国株式や当ファンドの状況を正確に示すものではありません。図中の国・地域は代表例であり、記載されたものに限られません。
新興国株式では、
テクノロジーへの構造変化が進んでいます。
こうした変化を捉え、
有望な銘柄を選び抜くのが、
『エマテック』です。
半導体、ソフトウェア、ネットサービス――。
テクノロジーの最前線を走る企業に、『エマテック』は厳選投資します。
ここでは、組入銘柄の例をご紹介します。
先端半導体の製造を担う
中核企業
AIや高性能半導体需要の拡大を支える、重要な存在として注目されています。
高性能メモリーで
世界をリード
AI向け需要の拡大を追い風に、高性能メモリー分野で高いシェアを持つ半導体企業です。
世界のDXを支える
ITサービス企業
各国企業のデジタル化需要の拡大を追い風に、ITサービス分野で業績を伸ばしています。
中南米のオンライン市場
を切り開く成長企業
中南米でECや決済サービスを展開し、同地域のデジタル経済をけん引しています。
上記は当ファンドが主に投資対象とする「TCWファンズⅡ－TCW新興国次世代テクノロジー関連株式ファンド」の2026年6月末現在の組入銘柄を示したものです。特定の銘柄を推奨するものではありません。国・地域はTCWアセット・マネジメント・カンパニーの分類、業種はGICS分類(セクター)によるものです。なお、GICSに関する知的財産所有権はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。画像はイメージです。
テクノロジーの幅広い領域の企業に投資
するのが『エマテック』の特徴です。
そして『エマテック』は、分配方針の異なる
2つのファンドから選ぶことができます。
『エマテック』は、新興国のテクノロジー関連企業の成長を捉えることをめざして運用しています。
あなたの分配金へのニーズに応じて、2つのファンドからお選びいただけます。各ファンドの運用状況は以下の通りです。
データ期間：2021年4月30日(設定日)～2026年7月31日(日次) 「分配の推移」の設定来累計額は2026年7月末現在
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。基準価額は信託報酬控除後、1万口当りの値です。税引前分配金再投資基準価額は分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。分配金は信託財産から支払いますので、基準価額が下がる要因となります。収益分配金には普通分配金に対して所得税および地方税がかかります(個人受益者の場合)。
データ閲覧にあたっての留意点
当資料は、ファンドに関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ニッセイアセットマネジメントの情報提供をもとにSBI証券が作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。
投資信託に関する留意点
- ● 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資家の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- ● 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資するファンドにはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各商品情報ページよりご確認いただけます。
- ● 投資信託の費用は、各商品情報ページよりご確認いただけます。
- ● 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- ● 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ● ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
- ● 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ● 「毎月分配型」、「隔月分配型」または「通貨選択型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
当資料に関する留意点
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