お知らせ
本キャンペーンは、2026/12/31（木）23:59で終了いたしました。
たくさんのご参加、誠にありがとうございました。
キャンペーンの流れ
※エントリーと開設の順序は問いません。ただし、事前に総合口座をお持ちでない方は、総合口座を開設いただく必要がございます。
STEP1 NISA口座開設のお申し込み
SBI証券がはじめてのお客さま
NISA口座開設
すでに総合口座開設済みのお客さま
NISA金融機関変更も
対象となります！
他社でNISA口座をお持ちの方も
本キャンペーンにご参加いただけます！
すでに総合口座開設済みのお客さま
NISA口座開設
キャンペーン開始前に総合口座を開設された方で、
金融機関変更をした方も対象
STEP2 クイズに回答&エントリー
NISAクイズ
※全問正解後エントリーが可能です。
※エントリーとNISA口座開設の順番は問いません。ただし、事前に総合口座をお持ちでない方は、
総合口座を開設いただく必要がございます。
NISAを利用できるのは、原則として何歳以上の人からでしょう？
ある年に、つみたて投資枠で80万円、成長投資枠で200万円を投資しました。同じ年にNISAで追加投資できる金額は、合計で最大いくらでしょう？
NISAで商品を売却した場合、空いた非課税枠はどうなるでしょう？
STEP3 NISA口座の開設完了
当社と税務署の審査が完了しNISA口座の開設が完了すると、
当社WEBサイトログイン後にご確認いただける「重要なお知らせ」・ 当社にご登録の「Eメール」への「重要なお知らせ」にてお知らせいたします。
特典をゲット！
達成者の
証券総合口座に
2,000円を入金！
（2027年2月末予定）
おすすめキャンペーン
キャンペーン条件詳細
- キャンペーン期間
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- NISA口座の申し込み：2026/10/1（木）～2026/12/31（木）
- クイズの正解＆エントリー：2026/10/1（木）～2026/12/31（木）
- NISA口座の開設完了：2026/10/1（木）～2027/1/15（金）
- キャンペーン内容
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- キャンペーン期間中に以下の条件を満たしたお客さまに特典プレゼント
- Step1：NISA口座の申し込み
- Step2：クイズの正解&エントリー
- Step3：NISA口座の開設完了で特典ゲット
- キャンペーン対象者
-
インターネットコース（プランC含む）、IFAコースの個人のお客さま
※2027年分のNISA口座の開設予約をされ、キャンペーン条件を達成された未成年のお客さま（2027/1/1時点で18歳以上）は対象です。未成年口座でのエントリーが必要です。
※ダイレクト、対面コースのお客さまは対象外です。
※法人口座のお客さまは本キャンペーンの対象外です。
- 特典付与日
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2027年2月末（予定）
- ご注意事項
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- 2027年1月末時点のお客さま情報にて判定いたします。
- 新規口座開設の場合、弊社からの「重要なお知らせ」にて「【重要】NISA口座開設審査完了のお知らせ」の送信日をNISA口座開設完了日と判定いたします。他社のNISA口座から当社NISA口座へ変更の場合、弊社からの「重要なお知らせ」にて「金融機関変更によるNISA口座開設完了のお知らせ」の送信日をNISA口座開設完了日と判定いたします。
- ダイレクトコース、対面コースのお客さまは対象外となります。
- 本キャンペーンはエントリー制ですので、キャンペーン期間中にエントリーの上、ご参加ください。
- エントリーとNISA口座開設の順番は問いません。ただし、事前に総合口座をお持ちでない方は、総合口座を開設いただく必要がございます。
- 本キャンペーンの対象は個人のお客さまとなります。法人口座のお客さまは本キャンペーンの対象外です。
- 特典付与時に総合口座またはNISA口座を閉鎖されている場合はプレゼントの対象外となります。
- 「総額1,000万円が1,000名様に当たる！投信買付応援キャンペーン」、および「10,000人超に現金が当たる！投信積立応援キャンペーン」の1等（10万円）当選者は本キャンペーンの対象外となります。
- プレゼント入金後、当社WEBサイト＞メッセージボックス（当社からのお知らせ）にプレゼントの入金が完了したことをご連絡いたします。
- 本キャンペーンの当選に関するご質問・ご確認のお問い合わせなどは、お受けいたしかねます。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。
- 本キャンペーンに当選された方は、当社の実施する他のキャンペーンに参加できない場合があります。
- NISA金融機関変更の場合は、当社総合口座を既にお持ちのお客さまも対象になります。
- 本キャンペーンは、予算上限に達した場合、早期に終了させていただく場合がございます。
ご注意事項
- SBI証券の口座開設料・管理料は無料です。
- SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
NISAのご注意事項
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
- NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
リスクおよび手数料等について。
- SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
- NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
- SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
- 年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
- NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
- 出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
- つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
- つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
- NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。