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2024-03-02 18:28:34

商品先物 > 商品先物取引とは > 金と米国株式は逆相関が基本!金融危機からの回復スピードにも注目

金と米国株式は逆相関が基本!金融危機からの回復スピードにも注目

目次

1金と米国株式の関係

金価格は、米ドルと逆相関の関係があります。つまり「米ドルが上がれば、金価格は下がる」「米ドルが下がれば、金価格は上がる」のが基本です。そして、米国株式と金価格の関係性もこれに似ています。
金は古くから金融危機や戦争、テロ、自然災害などの有事に強く、安全資産という側面を持ち合わせています。そのため、米国経済が不安定になって株式が不調に陥る局面では、より安全な金に資産を移す投資家が増えます。反対に、米国の経済が安定していて株式が好調なときには、投資家はより高い投資収益を求める傾向にあり、米国株式へお金が流入します。こういった投資家心理とお金の流れがあることから、金と米国株式の関係性は「米国株式が下がれば、金価格は上がる」「米国株式が上がれば、金価格は下がる」という逆相関が基本パターンとなります。
ただし、必ずしもこの関係が続くわけではありません。逆相関の動きとそうでない期間を繰り返しながら推移するのが特徴で、過去には「米国株式も金も同時に売られて下落」という局面が何度かありました。

2金と米国株式の推移を振り返る

金価格と米国株式(S&P500指数)の推移を振り返ってみましょう。両者は基本的に逆相関になりますが、時折、同じ動きを示す正の相関関係になることもあります。例えば、2008年に起こった世界的な金融危機・リーマンショックでは、金も米国株式も同時に売られました。これは株価が大きく下落した際、多くの投資家がポートフォリオを安全なバランスに再分配するために株式の比率を下げ、その分、金も売却することがあるからです。
また、2020年のコロナショックの際にも同様の動きが見られました。このときに金価格が下落した要因は、リーマンショック時と多少異なり、現金化の売りが増えたためとも考えられています。
リーマンショックでもコロナショックでも、金と米国株式は同時に売られたわけですが、ここで注目したいのはそこからの回復局面です。いずれのケースにおいても、金価格の方が米国株式よりも先に立ち直り、上昇し始めていることが分かります。世界的な金融危機に発展すると、市場がパニック状態に陥り、リスク回避の観点から株式の売りが加速するものですが、同時に金も売られて共に下落するケースがあります。ただし、回復スピードに関しては金価格の方が早いのが特徴です。
金にこのような習性があることを把握しておけば、トレンドの立ち上がりを狙ったトレードも可能となります。

金先物(当限つなぎ足)とS&P500指数の推移

※上記は過去の実績であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。

(出所)堂島取引所

金と米国株式は基本的に逆相関の関係にありますが、必ずしもこの関係が続くわけではありません。また、金と米国株式にはそれぞれ独自の投資リスクがありますので、十分なリスク管理が必要です。
投資は、高いリターンを得ることができる反面、リスクも伴います。そのため投資においては、自己責任で行わなければなりません。※投資には、情報収集や市場の動向を把握することが重要ですので、自己責任を持って投資を行うためには、投資先の情報を収集し、市場の動向を把握することが必要です。また、投資のプロセスやリスク管理方法を理解することも大切です。
最後に、リスクマネジメントの考え方を持つことも重要になります。投資のプロセスやリスク管理方法を理解し、リスクを最小限に抑えるための戦略を立て、実行することが必要です。
以上のことから、投資においては、自己責任を持って行動し、リスクマネジメントの考え方を持ち、情報収集や市場の動向を把握することが重要であるといえます。

商品先物取引に関するご注意事項

商品先物取引のリスクについて
商品先物の価格は、対象商品の価格の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、商品先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、商品先物取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。

  • 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
  • 損失を被った状態で建玉の一部又は全部が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、JSCCの決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げ等の規制措置を講じることがあります。
  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。

商品先物取引の手数料について
商品先物取引のインターネットでの取引にあたっては、下記のとおり所定の手数料がかかります。
金(限日現金決済先物取引):片道1枚につき16.5円(税込)
銀(限日現金決済先物取引):片道1枚につき82.5円(税込)
白金(限日現金決済先物取引):片道1枚につき16.5円(税込)

商品先物取引は、クーリング・オフの対象にはなりません
商品先物取引については、注文の成立後、その注文を解約すること(いわゆるクーリング・オフ)はできません。

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