SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-04-20 13:14:48

マーケット > レポート > 225の『ココがPOINT!』 > 日経平均株価は2022年3月に30,600円台突破の可能性も!?

日経平均株価は2022年3月に30,600円台突破の可能性も!?

2021/12/7

投資情報部 鈴木英之・長谷川綾乃

日経平均株価の12月第1週(11/29〜12/3)は週足ベースで続落。新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」が発見されたことに加え、FRB(米連邦準備制度理事会)がインフレは一時的との見方を取り下げ、米金融政策の正常化が早まるとの見方が有力になってきたことが主な要因と考えられます。

しかし、12/7(火)に日経平均株価は大幅高となりました。

「オミクロン株」について、感染しても重症化する可能性が小さいとの説が広まり、感染拡大懸念がやや後退したことなどが主な要因とされる一方、テクニカル的には自律反発局面に入った可能性も大きいようです。

テクニカル指標上では日経平均株価は、2022年3月に30,600円台突破の可能性も考えられます。

今回はその理由について解説します。

先物・オプション口座開設先物・オプションお取引

1NYダウは4週続落も、週明けに大幅反発

日経平均株価の12月第1週(11/29〜12/3)終値は28,029円57銭となりました。前週末(11/26)比で722円05銭(2.5%)安、週足ベースでは続落となりました。

一方、NYダウは12月第1週(11/29〜12/3)終値が前週末比0.9%安、週足ベースで4週続落となりました。

11/30(火)にモデルナのCEOが「オミクロン株に対する既存ワクチンの効果は薄いだろう」とコメントしたことから反落。さらに、パウエルFRB議長が12月のFOMCでテーパリング期間の短縮を検討する意向と発言して下げが拡大しました。

12/1(水)は米国内で初めてオミクロン株の感染者が発見され、下げが拡大。また、セールスフォースが大幅安。決算や業績予想が市場予想を下回って、1銘柄でNYダウを200ドルほど押し下げました。

12/6(月)は大幅に反発。1日の上げ幅としてはおよそ1年1カ月ぶりの大きさ。オミクロン株に対する懸念が後退し、幅広い銘柄で買いが優勢となりました。

図表1 日経平均株価の値動きとその背景

  日経平均株価 株式市場の動き
  終値 前日比  
11/30(火) 27,821.76 -462.16 3日続落。
オミクロン株の感染拡大懸念で警戒感が強まる。
モデルナのCEOが既存のワクチンはオミクロン株に対する効果が低いと述べたと報じられたことに加え、ワクチンの量産には数ヵ月かかる見通しを示したことから、東京市場では売りが強まった。
なお、11月の日経平均株価は月間で1,070円93銭下落し、2ヵ月連続の下落となった。
12/1(水) 27,935.62 113.86 4日ぶりに反発。
オミクロン株に対する警戒感で前日まで1,600円超下落していたことから一部に自律反発狙いの買いが入った。
一方、パウエルFRB議長が金融引き締めに積極的な発言をし、売られる場面も。
12/2(木) 27,753.37 -182.25 米株安を受けて反落。
10/7以来およそ2ヵ月ぶりの安値を付けた。
米国でオミクロン株の感染者が初めて確認されたことを受けて東京市場も売りが先行。
ソフトバンクGは連日で年初来安値を更新。
12/3(金) 28,029.57 276.20 反発。
自律反発を見込んだ買いが優勢となり、幅広い銘柄が買われた。
一方、11月の米雇用統計の発表を控え、様子見の投資家も。
川崎汽船など海運大手が高い。目標株価引き下げをきっかけに上昇が続く。
12/6(月) 27,927.37 -102.20 反落。
オミクロン株への警戒感が残る一方、押し目買いもあって下値は限定的。
ソフトバンクGが7日続落し、1銘柄で日経平均を96円ほど押し下げた。
  • ※日経平均株価データ、各種資料をもとにSBI証券が作成

図表2 日経平均株価(日足)

  • ※当社チャートツールをもとに作成。データは2021/12/6 15:00時点(日足)

図表3 NYダウ(日足)

  • ※当社チャートツールをもとに作成。データは2021/12/6 15:00時点(日足)

図表4 ドル・円相場(日足)

  • ※当社チャートツールをもとに作成。データは2021/12/6 15:00時点(日足)

図表5 主な予定

月日 国・地域 予定 備考
12/8(水) 日本 7-9月期GDP(確報値)  
    11月景気ウォッチャー調査  
  米国 10月JOLT求人件数  
    ★決算発表 ゲームストップ
12/9(木) 日本 10-12月期法人企業景気予測調査  
    11月マネーストック  
    ★決算発表 積水ハウス
  中国 11月生産者・消費者物価指数  
  米国 新規失業保険申請件数  
    ★決算発表 コストコホールセール、ルルレモン、ブロードコム
12/10(金) 日本 メジャーSQ算出日  
    ★決算発表 東建コーポレーション、カナモト、三井ハイテック
  米国 11月消費者物価指数  
    12月ミシガン大学消費者マインド指数  
  英国 G7外相会合開催(〜12日リバプール)  
12/13(月) 日本 日銀短観  
    ★決算発表 エイチ・アイ・エス
12/14(火) 日本 ★決算発表 神戸物産、ヤーマン、プレミアアンチエイジング
  米国 FOMC(〜15日)  
    11月生産者物価指数  
12/15(水) 日本 ★決算発表 ツルハホールディングス、アスクル
  中国 11月鉱工業生産・小売売上高・固定資産投資  
  米国 パウエルFRB議長会見(経済見通し)  
    12月ニューヨーク連銀製造業景気指数  
    ★決算発表 レナー
12/16(木) 日本 日銀金融政策決定会合(〜17日)  
    11月貿易統計  
  欧州 ECB定例理事会(ラガルド総裁会見)  
  米国 11月建設許可件数  
    12月フィラデルフィア連銀景況感指数  
    11月鉱工業生産・設備稼働率  
    ★決算発表 アクセンチュア、アドビ、フェデックス
12/17(金) 日本 黒田日銀総裁会見  
  • ※各種報道、WEBサイト等をもとにSBI証券が作成。「E」は市場コンセンサス。データは当レポート作成日現在。予定は予告なく変更される場合があります。

図表6 日米欧中央銀行会議の結果発表予定

  2021年 2022年
日銀金融政策決定会合 12/17(金) 1/18(火)、3/18(金)、4/28(木)、6/17(金)、7/21(木)、9/22(木)、10/28(金)、12/20(火)
FOMC(米連邦公開市場委員会) 12/15(水) 1/26(水)、3/16(水)、5/4(水)、6/15(水)、7/27(水)、9/21(水)、11/2(水)、12/14(水)
ECB(欧州中銀)理事会・金融政策会合 12/16(木) 1/20(木)、3/10(木)、4/14(木)、6/9(木)、7/21(木)、9/8(木)、10/27(木)、12/15(木)
  • ※日米欧中銀WEBサイトを基にSBI証券が作成。データは当レポート作成日現在。予定は予告なく変更される場合があります。
  • なお、ECB理事会は金融政策の議論・決定を行う会合の日程のみ掲載しています。日付は現地時間を基準に記載しています。

図表7 日経平均株価採用銘柄の上昇率上位

コード 銘柄 業種 株価(12/6) 株価(11/29) 騰落率(11/29〜12/6)
9107 川崎汽船 海運業 6,550 4,945 32.5%
9104 商船三井 海運業 7,750 6,640 16.7%
4061 デンカ 化学 3,640 3,340 9.0%
6367 ダイキン工業 機械 25,500 23,645 7.8%
6506 安川電機 電気機器 5,410 5,060 6.9%
9101 日本郵船 海運業 8,050 7,550 6.6%
9766 コナミホールディングス 情報・通信業 6,180 5,810 6.4%
6952 カシオ計算機 電気機器 1,551 1,461 6.2%
6472 NTN 機械 226 213 6.1%
7752 リコー 電気機器 1,037 983 5.5%

  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成。
  • ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

図表8  日経平均株価採用銘柄の下落率上位

コード 銘柄 業種 株価(12/6) 株価(11/29) 騰落率(11/29〜12/6)
9984 ソフトバンクグループ 情報・通信業 5,103 6,208 -17.8%
7211 三菱自動車 輸送用機器 341 383 -11.0%
2413 エムスリー サービス業 5,752 6,300 -8.7%
4568 第一三共 医薬品 2,671 2,912 -8.3%
7270 SUBARU 輸送用機器 2,046 2,215 -7.6%
4751 サイバーエージェント   サービス業 1,952 2,107 -7.4%
7201 日産自動車 輸送用機器 550.9 593.5 -7.2%
4519 中外製薬 医薬品 3,528 3,800 -7.2%
4507 塩野義製薬 医薬品 7,533 8,085 -6.8%
4755 楽天グループ サービス業 1,107 1,182 -6.3%
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成。
  • ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

2テクニカル指標上では日経平均株価は2022年3月に30,600円台突破の可能性も!?

一般的に安い時に買って高い時に売り、運用パフォーマンスを上げたいと考えるものです。

そうした投資家のニーズに対して、株価が「買われすぎているのか」や「売られすぎているのか」分析する手法の1つが、「オシレーター系のテクニカル指標」です。なお、オシレーターとは振り子や振り幅を意味します。

「オシレーター系のテクニカル指標」としては、以下の3つが良く使われます。

(1)騰落レシオ(%)・・・(25日間の)指数構成銘柄の値上がり銘柄数合計÷同値下がり銘柄数合計

(2)相対力指数(RSI)(%)・・・指数の14日間の値上がり幅合計÷指数の14日間の変動幅の絶対値の合計

(3)25日移動平均かい離率・・・指数の25日移動平均線からのかい離率

図表9は過去5年間の日経平均株価と騰落レシオの推移です。

同期間の間に、日経平均株価に投資し、3ヵ月間保有し続けた時の平均騰落率は+2.6%となっています。

そうした中、(1)の騰落レシオが75%未満の時に投資した場合、平均で3ヵ月後には10.4%上昇したという計算になります。

騰落レシオの数字が低い場合は値下がり銘柄数が多いことを意味し、長く続く場合は“買いのタイミングが近い”と考えるテクニカル指標です。

(2)の相対力指数(RSI)は、指数の上昇力と下落力について、どちらが強いかを示す指標です。

例えば、2日間でRSIを計算する場合、1日目が50円高、2日目が50円安ならば、分子は50円で分母は100円となり、50%と計算されることになります。

図表9の期間において、RSI(14日で計算)が30%未満になったタイミングで投資すれば、3ヵ月後の日経平均株価は平均7.4%上昇すると計算されます。

(3)25日移動平均かい離率は文字通り、日経平均株価が25日移動平均線から何%かい離しているかを調べて、投資するタイミングの参考にする指標です。

図表9の期間において、25日移動平均からマイナス5%未満の時に投資した場合、3ヵ月後の日経平均株価は平均11.2%上昇すると計算されます。

12/7(火)の東京株式市場は日経平均株価が一時、前日比で600円を超える大幅高となりました。新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」について、感染しても重症化する可能性が小さいとの説が広まり、感染拡大懸念がやや後退したことなどが主な要因とされます。

テクニカル的な分析上では、日経平均は25日移動平均かい離率が11/30(火)にマイナス5.0%まで拡大した後、12/2(木)に騰落レシオが72.7%まで低下、さらに12/6(月)にRSIが23.1%まで低下するなど「売られ過ぎ」を示唆する材料が相次いでいます。こうした背景から、日経平均株価は売られ過ぎによって自律反発局面に入ったとも考えられます。

なお、RSIが72.7%まで下げた12/2(木)の日経平均株価終値は27,753円でした。

仮に、図表9に記載した5年間で、騰落レシオが75%未満の時に投資していた場合、日経平均株価は平均で3ヵ月後に10.4%上昇したという計算です。

12/2(木)の終値27,753円に対し、この条件を当てはめるとテクニカル指標上では2022年3月上旬頃、日経平均株価は30,639円(+10.4%)まで上昇することが期待されますが果たして・・・。

図表9 日経平均株価と騰落レシオ

  • 期間:2016/12/1〜2021/12/6(日足)
  • ※日経平均株価データをもとにSBI証券が作成。騰落レシオは25日移動平均の数値を使用。
  • ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
先物・オプション口座開設先物・オプションお取引

少ない資金で大きな利益が狙える先物・オプション取引って何?

信用取引のご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

先物・オプション取引の免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

国内信用デビュー&おかえりキャンペーン

ご案内
・【よりスムーズな解決を実現!】お問い合わせ内容の事前入力サービス
・口座開設の流れ

よくあるお問合せ
・NISA関連のお問い合わせ
・パスワード関連のお問い合わせ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • 【当選確率最大+5倍!?】最大10万円が当たる!SBIセレクト買付応援キャンペーン

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.