SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2024-04-19 16:04:19

マーケット > レポート > 225の『ココがPOINT!』 > ≪日経平均株価は上放れ≫三役好転"完成"で上昇基調か!?

≪日経平均株価は上放れ≫三役好転"完成"で上昇基調か!?

2021/6/15

投資情報部 鈴木英之

6月第2週(6/7〜6/11)の日経平均株価は、国内での新型コロナウイルス向けワクチンの接種進展に期待感が高まり、景気敏感株を中心にアフターコロナ関連銘柄が物色される展開となりました。ただ、節目の29,000円目前で利益確定売りも目立ちました。

一方、6/14(月)は買いが大きく先行し、日経平均株価は29,000円を回復。6/15(火)も続伸となり、今後も上昇基調となる可能性が大きいと予想されます。
その理由について、チャートを用いてご説明します。

先物・オプション口座開設先物・オプションお取引

16月第2週は反発も、29,000円手前で利益確定売り

日経平均株価は、6月第2週(6/7〜6/11)終値が28,948円73銭となり、前週末(6/4)比で7円21銭(0.02%)高、週足ベースで反発となりました。

6/8(火)から6/9(水)にかけては、節目の29,000円を目前に上値の重さが目立ち、利益確定売りに押されて続落となりました。こうした中、6/9(水)より新型コロナウイルス向けワクチンの職域接種の受付が開始。6/10(木)はワクチンの普及による経済正常化期待を見込む買いや、米ハイテク株高を受けた値がさの半導体関連株が買われ、上昇しました。
6/11(金)はバイオジェンがエーザイ(4523)と共同開発したアルツハイマー型認知症治療薬が米当局より承認されたことを受けて、米製薬関連株が上昇。国内でもエーザイなど、医薬品株が堅調に推移しました。

一方、6月第2週(6/7〜6/11)のNYダウは前週末比0.8%安、週足ベースで3週ぶりに反落となりました。
ダウは再び高値圏に迫り、やや軟調な展開となった中、6/9(水)は米長期金利がおよそ1ヵ月ぶりに低水準となりました。
6/10(木)は5月の米消費者物価指数(CPI)が前年同月比から上昇し、市場予想も上回った一方、米長期金利が低下。アマゾンなどハイテク株の一角が下支えし、4日ぶりの反発となりました。
6/11(金)については主要3指標が連日続伸し、S&P500は連日最高値を更新。6/14(月)はFOMCを週内に控え、ダウは上値が重く、3日ぶりに反落。こうした中、ナスダックは3日続伸し、およそ1ヵ月ぶりに最高値を更新しました。

図表1 日経平均株価の値動きとその背景

  終値 前日比  
6/8(火) 28,963.56 -45.74 反落。米当局より認知症治療薬候補の承認申請が認められたエーザイが上昇し、医薬品株が高い。一方、節目の2万9,000円を目前に上値が重く、利益確定売りが優勢に。
6/9(水) 28,860.80 -102.76 SOX指数が下落し、日本の半導体関連銘柄にも売りが波及。東京エレクトロンなど半導体の値がさ株が安く、指数を押し下げた。
6/10(木) 28,958.56 97.76 3日ぶりに反発。米長期金利が低下し、半導体関連株など値がさのグロース株が買い戻された。
6/11(金) 28,948.73 -9.83 小幅に反落。節目の2万9,000円を目前に利益確定売りに押された。米当局より、認知症治療薬が承認され、エーザイが上昇、医薬品株も総じて高い。
6/14(月) 29,161.80 213.07 米株高を追い風に上昇。緊急事態宣言の解除を20日に控え、経済活動の正常化期待が高まる。
  • ※日経平均株価データ、各種資料をもとにSBI証券が作成。

図表1 日経平均株価の値動きとその背景

  • ※当社チャートツールをもとに作成。データは2021/6/15 取引時間中。

図表3 NYダウ(日足)と主要移動平均線・おもな出来事

  • ※当社チャートツールをもとに作成。データは2021/6/15時点。

図表4 ドル・円相場(日足)と主要移動平均線・おもな出来事

  • ※当社チャートツールをもとに作成。データは2021/6/15時点。

図表5 当面の重要スケジュール

月日(曜日) 国・地域 予定内容 備考
6/16(水) 日本 5月貿易統計  
    通常国会会期末  
  中国 5月小売売上高、工業生産、都市部固定資産投資  
  ジュネーブ 米ロ首脳会談  
  アメリカ パウエルFRB議長会見(経済見通し発表) テーパリングに関するヒントは出るのか
    5月住宅着工件数  
    ★決算発表 レナー
6/17(木) 日本 日銀金融政策決定会合(〜18日)  
  アメリカ 6月フィラデルフィア連銀製造業景況感指数  
    ★決算発表 アドビ
6/18(金) 日本 黒田日銀総裁会見  
    5月消費者物価  
  アメリカ ★決算発表 カーニバル
  イラン 大統領選  
6/20(日) 日本 緊急事態宣言解除予定  
6/21(月) アメリカ 5月シカゴ連銀全米活動指数  
6/22(火) アメリカ 5月中古住宅販売件数  
6/23(水) 日本 4/26・27の日銀金融政策決定会合議事要旨  
  アメリカ 1-3月期経常収支  
    5月新築住宅販売件数  
6/24(木) 日本 5月企業向けサービス価格指数  
  イギリス 金融政策発表  
  アメリカ 5月耐久財受注  
    実質GDP(1〜3月、確報値)  
    ★決算発表 アクセンチュア、フェデックス、ナイキ
6/25(金) 日本 東京都議会選挙告示(7/4投開票)  
    ★決算発表 出前館、壱番屋、高島屋
  アメリカ 5月個人所得・個人支出  
    6月ミシガン大学消費マインド  
  • ※各種報道、日米欧中銀WEBサイト等をもとにSBI証券が作成。「予想」は市場コンセンサス。データは当レポート作成日現在。予定は予告なく変更される場合があります。

図表6 日米欧中央銀行会議の結果発表予定日(月日は現地時間)

  2021年
日銀金融政策決定会合 6/18(金)、7/16(金)、9/22(水)、10/28(木)、12/17(金)
FOMC(米連邦公開市場委員会) 6/16(水)、7/28(水)、9/22(水)、11/3(水)、12/15(水)
ECB(欧州中銀)理事会・金融政策会合 7/22(木)、9/9(木)、10/28(木)、12/16(木)
  • ※日米欧中銀WEBサイトを基にSBI証券が作成。データは当レポート作成日現在。予定は予告なく変更される場合があります。 なお、ECB理事会は金融政策の議論・決定を行う会合の日程のみ掲載しています。日付は日本時間(ただし、ECBの結果発表日程は現地時間)を基準に記載しています。

2日経平均の上昇が加速すると予想されるこれだけの好材料

6/14(月)の日経平均株価は前営業日比213円07銭高、終値は29,161円80銭と、5/10(月)以来の高値水準回復となりました。この結果、日経平均株価は高値(3/18、4/6、5/10)を結ぶ上値抵抗ラインを超え、チャート上では三角保ち合いを上放れた可能性が強まってきました。

さらに、図表7に示した以下の点から、一目均衡表上の三役好転が完成しつつあります。
(1)紫色の遅行スパンの線が日々線の上に“上放れ”(緑色の丸)。
(2)日々線がすでに、水色の基準線・赤色の転換線の上に“上放れ”(黄色の丸)。
(3)日々線が“クモ”の上に“上放れ”る兆し(オレンジ色の丸)。

早ければ6/15(火)にも三役好転が完成し、テクニカル分析を重視する投資家の投資マインドが、大きく好転することが予想されます。

図表7 日経平均株価の一目均衡表は「三役好転」完成へ

  • ※当社チャートツールをもとに作成。データは2021/6/15時点。

一方、ファンダメンタルズ面からみて“強気転換”は妥当なのでしょうか。
結論から申し上げますと、妥当であるばかりか、株価上昇をさらに後押しすると予想します。

図表8にもあるように、米国における実質長期金利の低下(青色の線)は、米国株の上昇(赤色の線)を促してきました。
今後この傾向はさらに強まり、米国株上昇は加速し、日本株も上昇すると期待されます。特に足元は、米10年国債利回りが低下する一方、米消費者物価は上昇する傾向にあり、前者から後者を引いて求められる米実質長期金利の低下が加速(赤色の丸)しています。

そもそも、米実質長期金利がマイナス圏に入っている現状は、実質的に金融緩和状態が強まっていることを意味するため、米国株式市場に資金が流入しやすいと考えられます。
ただ、米国の景気回復傾向が強まる中で、米10年国債利回りの低下は長期化するかと問われると、微妙なところです。

そこで注目したいのが、米国時間6/16(水)に予定されているFOMC(米連邦公開市場委員会)の結果発表および、パウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長の記者会見と経済見通しです。
特にFOMCでは、量的緩和の縮小(テーパリング)に対する議論が進むのか、インフレに対する動向が気になるところでしょう。

ただし、パウエル議長の会見や経済見通しを経て、FRBメンバーの金利見通しが一定以上に強まってきた場合、長期金利の動向に変化が生じ、波乱が生じるリスクは残るため注意は必要です。

図表8 米実質金利は長期低下傾向を辿り、日米株価はそれに下支えされて上昇

  • ※Bloombergデータを用いてSBI証券が作成。
  • ※株価については、日経平均株価、S&P500ともに1999年12月末の株価を1として指数化(月足)。
  • ※米実質長期金利=米10年国債利回り−米消費者物価(食品・エネルギーを除く)の前年同月比変動率。
先物・オプション口座開設先物・オプションお取引

少ない資金で大きな利益が狙える先物・オプション取引って何?

信用取引のご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

先物・オプション取引の免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額はSPAN証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は取次ぎ手数料をSBIジャパンネクスト証券から受取ます。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。
ユーザーネーム
パスワード

セキュリティキーボード

ログインにお困りの方

国内信用デビュー&おかえりキャンペーン

ご案内
・【よりスムーズな解決を実現!】お問い合わせ内容の事前入力サービス
・口座開設の流れ

よくあるお問合せ
・NISA関連のお問い合わせ
・パスワード関連のお問い合わせ

HYPER SBI 2 ダウンロード
  • オンラインセミナー
  • 【当選確率最大+5倍!?】最大10万円が当たる!SBIセレクト買付応援キャンペーン

SBI証券はお客様の声を大切にしています


ページトップへ

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法等に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
SBI証券(オンライン総合証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.