東京市場では、上昇して始まった日経平均株価が前日比240円超の下落に転じたことから、投資家のリスク回避の動きが強まり、円が買われる動きとなった。ドル円・クロス円は上値の重い動きが続き、ドル/円は109.33まで下落した。午後に入り、日経平均株価が下げ幅を縮小する動きとなったものの、上値の重い動きとなった。一方、豪中銀の金融政策発表では、政策金利の据え置きが決定されたものの、追加の量的緩和策検討との見方が示されたことから、豪ドルは主要通貨に対して軟調な動きとなった。

米国市場では、欧州市場の流れを引き継ぎ、ドルは主要通貨に対して堅調な動きとなり、ドル/円は一時109.70まで上昇した。しかし、上昇一服後は上値の重い動きとなり、その後に発表された5月の米ISM製造業景況指数が市場予想を上回ったものの、仕入価格、雇用指数が予想以上に低下したことがドルの圧迫要因となり、ドル/円は109.34まで下落した。一方、欧州の製造業PMIが過去最高を更新したことが好感され、ユーロは欧州時間から堅調な動きが続き、対円では序盤に134.12まで上昇し、2018年2/9以来の高値を更新した。しかし、上昇一服後は上値の重い動きとなり、ドルや円に対して終盤まで軟調な動きが続いた。

米株式市場では、米景気回復の加速期待が高まっていることが引き続き材料視され、主要株価指数は序盤から堅調な動きとなった。しかし、米長期金利が5/21以来の高水準まで上昇したことが嫌気され、金利動向に敏感なナスダックがマイナス圏まで下落するなど、主要株価指数は軒並み上値の重い動きとなった。ダウ平均株価は、序盤に前週末比319ドル高まで上昇したものの、その後一時13ドル高まで上げ幅を縮小し、45.86ドル高（+0.13％）まで値を戻して終了し、4営業日続伸となった。一方、ハイテク株中心のナスダックは12.26ポイント安（-0.09％）で終了した。

※出所：FX総合分析チャート10分足

（1）東京市場では、序盤に前日比215円高まで上昇した日経平均株価が下落に転じ、一時248円安まで下落したことを受けて、ドル円・クロス円は軟調な動きとなった。さらに、月初めの実需のドル売りが観測されたことも加わり、ドルは仲値公示にかけて対円で軟調な動きとなり、序盤の高値109.61から109.33まで下落した。

（2）オーストラリア中銀は、市場の予想通り政策金利のオフィシャルキャッシュレートを過去最低の0.10％に据え置いたが、早くても2024年になるまで利上げの条件は整わないとの認識を示し、7月の会合で利回り目標と追加のQEを検討との見方が示されたことから、豪ドルは主要通貨に対して軟調な動きとなった。さらに、日経平均株価が下げ幅を縮小したものの、マイナス圏で推移したこともあり、クロス円も上値の重い動きとなった。一方、ドル/円は値頃感の買い戻しのほか、米10年債利回りが高値圏で推移したこともあり、底固い動きとなった。また、欧州の製造業PMIが過去最高を更新したことが好感され、ユーロは堅調な動きとなった。

（3）米国市場では、米長期金利の指標とされる米10年債利回りが5/21以来の水準まで上昇したことから、ドルは主要通貨に対して堅調な動きとなり、対円では一時109.70まで上昇した。上昇一服後、ドルは上値の重い動きとなったが、米製造業PMIが市場予想を上回る結果となったことから、底固い動きとなる場面もあった。しかし、その後に発表された5月の米ISM製造業景況指数が市場予想を上回ったものの、仕入価格のほか、今週末に雇用統計の発表を控える中、雇用指数が予想以上に低下したことが嫌気され、インフレ高進への懸念が後退したことがドルの圧迫要因となった。さらに、ブレイナードFRB理事が、FRBは早まって金融引き締めを開始すべきではないとの考えを示したことや、雇用情勢にハト派的な見方を示したことも加わり、ドルは主要通貨に対して下落し、ドル/円は109.34まで下落した。一方、ユーロは序盤に対円で134.12まで上昇し、2018年2/9以来の高値を更新した。しかし、上昇一服後は上値の重い動きとなり、ドルや円に対して軟調な動きとなった。

（4）ユーロは終盤かでドルや円に対して上値の重い動きとなったが、ドルは終盤まで底固い動きが続いた。また、NY市場引け間際に、エルドアン大統領が中銀総裁と会談、金利を下げる必要があると述べたことに反応し、トルコ・リラが下落。対ドルで一時5/28に付けた過去最安値更新し、対円では2020年11/9以来の安値まで下落した。

昨日発表された5月の米ISM製造業景況指数の雇用指数が冴えない結果となったこともあり、ドルは一時軟調な動きとなった。前回の雇用統計では、雇用者数の伸びが大幅に低下したものの、低下は一時的との見方が広がり、今回は改善するとの期待感が高まっている中で、雇用関連の指数が低下したことが影響した。そのため、今後雇用統計前に発表される雇用関連の指標や指数が特に注目されるだろう。

本日の米国市場では、主要な経済指標の発表がないものの、次回のFOMCの資料となるベージュブック（米地区連銀経済報告）の発表が予定されている。マーケットでは、量的緩和縮小への期待も根強いことから、各地区の状況報告の中身が注目される。また、雇用に関する報告にも敏感に反応する可能性もあるだろう。