東京市場では、前週末の海外市場の流れが影響し、序盤から上値の重い動きとなった。新規材料に乏しい中、重要なイベントを控えて様子見ムードが強まっていることも影響し、ドル円・クロス円は狭いレンジ内の動きが続いた。

米国市場では、米主要株価指数が軟調な動きとなったものの、米国債利回りの上昇もあり、ドル円・クロス円は底固い動きとなった。ただ、FOMCとECB理事会、英国の総選挙、米中の追加関税発動の期限が迫る中、様子見ムードも高まっており、ドル円・クロス円は狭いレンジ内の動きとなった。
米株式市場では、ダウ平均株価が序盤から軟調な動きとなり、一時前日比108ドル安まで下落した。結局、安値圏のまま105ドル安で終了。一方、ハイテク株中心のナスダックは34ポイント安で終了した。

※出所：FX総合分析チャート10分足

（1）先週末良好な米雇用統計の結果が好感され、海外市場でドル買いが先行したが、その後の要人発言を背景に、上昇分を消した。海外市場での動きが影響し、東京市場では序盤から上値の重い展開となった。また、序盤に前週末比189円高まで上昇した日経平均株価が一時マイナス圏まで下落したことを受けて、ドル円・クロス円は軟調な動きとなる場面もあった。

（2）重要なイベントを控えて様子見ムードが強まる中、米10年債利回りが1.841％から1.813％まで低下したことに加え、欧州主要株価指数が軒並み軟調な動きとなったこともあり、ドル円・クロス円は軟調な動きとなった。

（3）米国の主要な経済指標の発表がなく、新規材料に乏しい中、米主要株価指数が軟調な動きとなったものの、米国債利回りが上昇に転じたこともあり、ドル円・クロス円は底固い動きとなった。ただ、FOMCとECB理事会、英国の総選挙、さらに米中の追加関税発動の期限が迫る中、様子見ムードが高まっており、ドル円・クロス円は狭いレンジ内の動きとなった。トランプ米大統領が米中通商協議は順調と発言したものの、市場の反応も限定的に留まった。一方、英総選挙の世論調査では、与党保守党の過半数獲得が示唆されたことを受け、ポンドは引き続き底固い動きとなった。また、トランプ政権と民主党が米国とメキシコ・カナダ協定（USMCA）を巡り暫定的に合意したとの報道を受けて、カナダドルは対米ドルで堅調な動きとなった。

欧州市場では、ドイツとユーロ圏のZEW景況感調査の発表が予定されている。比較的結果に敏感に反応する経済指標の一つであることから、結果が注目されている。特に、ドイツの期待指数は、5月から7ヵ月連続でマイナスとなっているが、今回8ヵ月ぶりにマイナス圏から脱すると予想されており、予想通りとなるのかどうかが注目されている。
一方、米国市場では主要な経済指標の発表がないことや、本日からFOMCが始まるが、11日に結果発表やパウエルFRB議長の定例会見が予定されていることから、様子見で限定的な動きが予想される。
全般的に、FOMC、ECB理事会、英国総選挙、さらに米中の追加関税発動の期限が迫る中で、マーケットでは様子見ムードも強まっており、引き続き狭いレンジ内の動きが続く可能性も考えられる。