前営業日トピックス
東京市場では、前日の株価下落の反動から、日経平均株価が大きく上昇して始まったことを好感して、比較的安全な通貨とされる円を売る動きが先行した。その後、本邦輸出企業の月末の円買い・ドル売りの動きから、ドル/円は一時下落する場面もあったが、日経平均株価が上げ幅を拡大する動きとなったことや、欧州主要株価が上昇して始まったことを受けて、ドル円・クロス円は堅調な動きとなった。米国市場では、発表された米経済指標が強弱まちまちの結果となったことや、米国債利回りが低下したことなどを受けて、円買いが優勢となった。ただ、午後には堅調な株価動向などが意識され、円売り・ドル買いの動きも見られた。
米ドル/円
※出所:FX総合分析チャート10分足
(1)日経平均株価や欧州主要株価が大きく上昇となり、投資家のリスク回避の動きが和らいだことから、円が主要通貨に対して軟調な動きとなった。
(2)ADP雇用統計はほぼ予想通りの結果となったものの、シカゴ指数が予想を下回る結果となったことから、ドルは軟調な動きとなった。また、米国債利回りが低下したこともドル売りを後押しした。
(3)米国債の利回り低下も落ち着き、週末の米雇用統計を控えて様子見ムードが強まる中、堅調な株価動向が意識され、ドル/円は堅調な動きが続いた。
本日のトピックス
週末の米雇用統計を控えて、様子見ムードが強まる中、東京市場では日銀短観、中国の経済指標の結果が、序盤の相場展開を左右する可能性も考えられる。そして、米国市場では、雇用関連、製造業関連の経済指標の発表が予定されており、特にISM製造業景況指数の結果には注目したい。最近の米製造業関連の指標は、軒並み悪化が続いており、本日も悪化が続くようなら、米経済に対する不安が高まる可能性も考えられる。ただ、米雇用統計を控えていることもあり、限定的な動きも考えられるが、結果発表直後の動きには一応注意したい。
10/1の注目材料
時間 | 経済指標・イベント | 予想 | 前回 |
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21:30 |
新規失業保険申請件数
労働省が失業保険を申請した人(失業者)の数を毎週発表する経済指標。毎週(木曜日)発表されるため、雇用情勢の速報性に優れており、雇用統計の先行指標として注目されている。ただ、米国の祝祭日や天候などの影響を受けやすいという点もある。
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27.1万件 | 26.7万件 |
8月の悪化から改善傾向が続いており、直近2週間は26万件台で推移している。ただ、今回は27万件台が予想されており、雇用統計週でもあることから、結果を受けて通常以上に動く可能性も考えられる。 | |||
23:00 |
9月ISM製造業景況指数
全米供給管理協会(Institute for Supply Management=ISM)が発表する米国の製造業の景況感指数であり、製造業の購買・供給管理責任者に対するアンケートを集計した指数。 50が景気の拡大・後退の判断基準であり、50を上回れば景気拡大、下回れば景気後退と判断する。
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50.6 | 51.1 |
米国の製造業関連の経済指標の悪化が目立っており、ISMの結果にも注目が集まっている。市場予想は50.6だが、製造業の景気の判断基準となる50を下回るようならインパクトも大きいだろう。 |
本日のトレードポイント
※出所:FX総合分析チャート1時間足
ユーロ/ドルは、一目均衡表の雲を下抜けて一段の下げとなった。その後やや下げ止まりを見せており、オシレーターのMACDでは両線の乖離幅の縮小傾向が続いており、両線のクロスが目前である。目先、両線がクロスとなり、乖離幅が拡大する動きとなるようなら、一旦値を戻す動きが予測できる。その場合の上値のポイントは、一目均衡表の雲下限ラインである。また、米国タイム序盤には、それまでの相場の流れからの転換、または加速となる可能性が高まる時間帯であることから、この近辺での相場の方向性に注目したい。
気まぐれ投資コラム
MACD(Moving Average Convergence / Divergence Trading Method 移動平均収束発散法) 〜 MACDの弱点
※出所:FX総合分析チャート
MACDで見ればチャート(1)のポイントで売りシグナルのデッド・クロスとなり、(2)のポイントでは両線のゼロポイント下抜けで継続シグナルとなっている。そして、(3)で両線がゴールデン・クロスしているが、このポイントで「買戻し決済」をしてしまうと結果的に早すぎたことになり、また、「新規買い」をしてしまうと、その後の相場展開から損失が拡大となってしまう。このようなケースでは、タイミングが掴みづらいという欠点がある。
オシレーターは、ほかのテクニカル分析ツールと比較して相場の変化に敏感に反応するが、短期のパラメーター(指数の構成日数)で構成されていることから、パラメーター以上の日柄を要するトレンドの場合には、逆に欠点となってしまうケースが多い。そのため、各オシレーターのパラメーター(構成日数)と相場の上昇または下降日数を加味することが重要となる。