0.25％の利上げを決めた3月のFOMCを前に、3月10日発表の米2月消費者物価指数が前年比+7.9％と1982年1月以来の高水準まで上昇。3月15-16日のFOMCを控え、米10年債利回りが2.0％前後で推移する中、3月11日に発表された米3月ミシガン大消費者景況感指数が59.7と前月（62.8）から低下し、市場予想（62.0）を下回った一方、1年先のインフレ率が5.4％と1982年以来の水準へ上昇したことに伴い、前日10日に2019年9月以来の水準まで上昇した米2年債利回りも1.75％台後半まで上昇するなど、ドルが対主要通貨で全面高となり、ドル円も117円35銭まで上昇し、117円28銭でFOMC前の週末の取引を終えました。

米5月消費者物価指数は前年比+8.6％と、1981年12月以来40年5カ月ぶりの高い伸びを記録。また、3月に前年比+6.5％と1982年8月以来の大幅な伸びを示したコアCPIは前年比+6.0％と4月から変わらず高値圏での推移を継続。一方、米6月ミシガン大消費者景況感指数も50.2と、5月（58.4）から一段と低下した一方、FRBがインフレ期待指数として注目している1年先の期待インフレ率は5.4％と5月（5.3％）から上昇したほか、5-10年先期待インフレ率も3.3％と、2008年来の高水準を記録するなど、FRBの引き締め加速観測を支援する結果となり、134円42銭で取引を終了。

0.5％の利上げを決定した5月FOMCで0.75％の利上げに慎重な見解を示した背景の一つとして、インフレがピークアウトしつつあるとの見方が聞かれ、その後発表された米4月消費者物価指数が3月から低下したほか、それ以降に発表された一連の米経済指標がいずれも予想を下回る冴えない結果となりました。

5月23日にアトランタ連銀総裁が、6月、7月に0.5％の利上げを実施した後、9月に利上げを一旦停止する可能性に言及したことから、米10年債利回りは一時2.70％割れを試す水準まで低下。しかし、5月30日にウォーラーFRB理事が、「インフレが著しく低下するまで0.5％刻みで利上げを継続することを提唱する」と発言したことをきっかけに潮目が変化。さらに、6月1日発表の米5月ISM製造業景況指数や3日発表の米5月雇用統計を受けて、過度な景気悲観論が後退。さらに、先週末の米5月消費者物価指数やミシガン大期待インフレ率を受けて、FRBの積極的な金融引き締めの必要性が正当化させる結果となりました。

5月9日の131円35銭を高値に5月24日に126円36銭まで下落したこの水準で底入れを確認、スピード調整を終えたとの見方から円安が再燃。さらに、黒田日銀総裁の緩和継続や円安が日本経済にプラスとの認識を受け、先週6日に131円35銭を上抜け132円台を回復。その後も堅調な値動きを続け、本日13日の東京市場では135円00銭まで上昇（午前10時現在）。

今週14-15日のFOMCで0.5％の利上げが確実視される中、ポイントは1)9月会合での利上げ幅についての言及の有無　2)先々の政策金利見通しを示すドットチャートが3月時点からどの程度上振れるか　3)インフレ見通しがどの程度上方修正され、成長率見通しがどの程度下方修正されるか注目されます。また、16-17日の日銀政策会合での黒田総裁の会見を受けて2002年1月の135円20銭を上抜ければ、1998年9月の137円25銭、さらに同年8月の142円45銭を目指して円安が加速するか注目されます。