年明けから相場上昇が加速した米株式市場も、さすがに調整局面入りでしょうか。株式需給を要因に相場は短期的に行き過ぎた可能性があり、予想PERは18倍台に達していることから、個別銘柄でもなかなか買いにくいものが多くなっている印象です。そこで今回はアナリストが上値余地ありと見ている銘柄群をスクリーニングによって抽出しました。押し目買いの候補銘柄としてご検討してはいかがでしょうか。

銘柄	株価（1/30）	52週高値	52週安値
マイクロン テクノロジー(MU)	41.67ドル	49.89ドル	22.64ドル
デルタ エアーラインズ(DAL)	56.12ドル	60.79ドル	43.81ドル
アプライド マテリアルズ(AMAT)	53.38ドル	60.89ドル	33.77ドル
コムキャスト A(CMCSA)	42.34ドル	44.00ドル	34.78ドル
ハリバートン(HAL)	54.14ドル	58.10ドル	38.18ドル

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

米国市場は18年に入って株価上昇が一段と加速、1ヵ月足らずの間に一時7％以上の上昇となりました。

米メディアでは少し前から、現在の米株式市場は「Fear of Missing Out（好機を逃すことへの不安）」が支配しており、買うから上がる、上がるから買うという「Melt up（メルトアップ、メルトダウンの反対）」の様相だとしていました。

「Melt up」となった理由は、世界経済の同時好況に加え、税制改革による企業業績・米景気の押上げ期待、さらに、ドル安による業績への追い風など、投資環境にポジティブな要因が重なったことと考えられます。

そして、もう一つ重要な背景は、昨年来調整らしい調整がないまま、相場上昇が続いたことだと考えられます。

振り返ってみますと、今回の上昇相場が始まったのはトランプ大統領が誕生した16年11月でした。これ以降のS&P500指数の月次騰落を見ると、実に15ヵ月の間、調整らしい調整がないまま上昇し続けてきたことがわかります（図表2）。

機関投資家を含めて、経験豊富な投資家は「株式投資に好機」と思っても慎重に押し目を待つことが多いと考えられます。しかし、その押し目がないまま上昇を続けたために、株式購入に向けた待機資金が溜まり続けた可能性があるようです。

そして、これが年明けに一気に市場に流入して、相場の「Melt up」となったようです。株式需給を要因に米市場は短期的に行き過ぎとなった可能性があり、調整の可能性が高くなっていそうです。

投資環境は良好であるため、例えば5％を超えるような大きな下落にはならないと見られますが、上昇過熱感を解消するためのスピード調整は必要でしょう。

• 注：18年1月は1/26（金）までです。16年11月以降にマイナスとなったのは、17年3月の-0.04％のみです。
• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

（1）で見た株式需給による短期的な行き過ぎに加え、米国株式市場の調整の可能性が高い要因として、「株価のバリュエーションが高い」と言われていることがあります。そこで、予想PERがどのような位置にあるか確認しておきましょう。

図表3は、S&P500指数の予想PERを、各年毎に1月から12月にかけてプロットしたものです。

ここから読み取れるのは、まず、年初から年末にかけて予想PERは徐々に上昇する傾向にあることです。

これは、時間の経過とともにその年のEPS予想に対するリスクが低下して、翌年のより高いEPS（増益が見込まれることが多いため）を織り込むことが要因と見られます。

米国株式市場の値動きの特徴として、「時間の経過とともにEPSの増加を織り込んでじわじわ上昇することが多い」と言えると思いますが、それがきれいに出ていると言えそうです。

もう一つは、12年から17年にかけて予想PERの水準が上昇してきたことです。これは08年の金融危機を経て、株式市場の経済に対する自信が徐々に回復してきたことに対応すると考えられます。

12年までは金融危機に逆戻りするリスクが意識されていたと考えられ、予想PERは非常に低く抑えられていました。13年に入ると耐久消費財の販売が増えるなどして、危機への逆戻りはないとの自信が広がったと見え、また、欧州債務危機も乗り越えたことから、PERは大きく上昇して14年も同様のトレンドが続きました。

一方、15年には、世界経済が停滞気味の中、米国経済の回復が顕著となったことでドル高となり、企業業績が停滞したためにPERの上昇が抑えられました。16年の半ば辺りから新興国経済に改善の動きが出始め、17年は「世界同時好況」と言われる環境の中でPERは続伸となりました。17年9月からはトランプ政権による法人税減税への期待が高まりました。

このように見てくると、世界経済の回復、米国経済の復調、リスク要因の減少とともにPERは上昇してきたと言えそうです。足もとの18倍台のPERが歴史的に見て高いことは間違いありませんが、最近急に上昇したのではなく、数年をかけて徐々に上昇してきたことがわかります。

ただ、例年のように年末にかけてPERが上昇して20倍に達するかというと、これは難しいと考えられます。というのは、米国の10年国債利回りが2.6％を超えて、上昇にはずみがつきそうな情勢にあるためです。金利が上昇すると、これに対応する妥当なPERは低下すると考えられます。

投資のリターンを期待するためには、スタートが18倍台というのは厳しい水準と言え、やはりPER面からもある程度調整が必要と考えられます。

尚、足もとのPERが18.8倍と特に高くなっているのは、法人税減税によるEPSの上方修正が進行中であることも理由の一つです。図表3は、18年12月期の予想EPSの推移ですが、10-12月期の決算発表が始まった1月の第2週辺りから上方修正が本格化しています。

1/26（金）時点で152.72ポイントのEPSは、法人税減税と景気浮揚の効果を含めると160ポイント程度まで修正される可能性が高そうです。その場合、1/30（火）の2,822.43ポイントは、PERで17.6倍相当と計算できます。調整完了まであと一歩というところでしょうか。

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

• 注：昨年末から1/26（金）の株価上昇率が20％を超えた銘柄です。
• ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成