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17年の原油は供給不足の見通し!原油価格に上昇余地!?

2017/02/01
投資調査部 榮 聡

原油価格(WTI原油先物価格)は52〜54ドルのもみ合いを続けていますが、これからOPEC(石油輸出国機構)および非OPECの減産参加諸国の順守状況が明らかになる中で、原油価格は一段高が期待できるタイミングに差し掛かっているのではないでしょうか。米国のシェールオイルの増産が弱気材料とされますが、「17年の原油需給は供給不足に転じる」との見通しを覆すほどのインパクトは持ちえないと考えられます。1バレル60ドルにつっかける場面が想定できそうです。

図表1:原油関連商品

◯国内ETFはこちら

コード 銘柄
1671 WTI原油価格連動型上場投信
1690 ETFS WTI 原油上場投資信託
1699 NEXT FUNDS NOMURA原油インデックス連動型上場投信
2038 NEXT NOTES 日経・TOCOM 原油 ダブル・ブル ETN
2039 NEXT NOTES 日経・TOCOM 原油 ベア ETN

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コード 銘柄
VDE バンガード 米国エネルギーセクター ETF
XLE エネルギーセレクトセクターSPDRファンド
IXC iシェアーズ グローバル・エネルギー ETF
  • ※当社WEBサイトを通じてSBI証券が作成
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17年の原油需給は供給不足へ

昨年11/30のOPEC(石油輸出国機構)総会での減産合意を受けて、直後に原油価格(WTI原油先物価格)は1バレル40ドル台から50ドル台に乗せたものの、12月半ば以降は1バレル52〜54ドルを中心としたもみ合いが続いています。

これからOPECおよび非OPECの減産参加国の順守状況が明らかになる中で、原油価格は一段高が期待できるタイミングに差し掛かっているのではないでしょうか。一方、米国のシェールオイルの増産見通しが原油価格の弱気材料として言われますが、世界の需給の大勢を変えるほどではないと見られます。

まず、議論のベースとして、17年の世界の石油需給見通しを確認してみましょう。

図表2は、世界の石油需給が「16年には日量0.9百万バレルの供給過剰」を基準に、17年にどのように変化するかを米国エネルギー情報局(EIA)の予想に沿って推計したものです。

OPEC諸国については、昨年11/30に合意した生産枠が順守されるとして、年平均で日量0.7百万バレルの減少となる見通しです。減産幅は日量117万バレルですが、減産の基準が16年10月分のため年平均とずれが生じます。

米国以外の非OPEC諸国では、減産参加国の減少をそれ以外の国(カナダ、ブラジルなど)の増産が上回って年平均で日量0.2百万バレルの増加、米国は年平均で日量0.1百万バレルの増加が想定されています。

これに世界需要の年間増分日量1.3百万バレルが加わって、17年通年では日量0.8百万バレルの供給不足に転じる計算となります。これが実現すれば世界で3億バレルと見られる余剰在庫(OECD在庫)も減らし、原油価格の上昇につながると考えられます。

これは現在のベースケースと考えられますが、今後を考えるポイントとして、以下の2点が重要と見られます。

[1] OPECおよび非OPECの減産順守
[2] 米国のシェールオイルの生産増加の動向

これらについて、(2)で検討しています。

図表2:世界の石油需給は供給過剰から17年は供給不足へ

  • 注:17年の見通しは米国エネルギー情報局によります。
  • ※独立行政法人「石油天然ガス・金属鉱物資源機構」の資料をもとにSBI証券が作成
2

OPECの生産枠順守と米国シェールの増産がポイント

OPEC(石油輸出国機構)を中心とした減産参加国では、以下2回の会合で合計日量約170万バレルの減産に合意しています。

・16年11/30のOPEC総会で減産参加11ヵ国が日量117万バレルの減産に合意
・16年12/10の非OPEC諸国を招いた閣僚会議で非OPEC11ヵ国が日量56万バレルの減産に合意

これを受けてOPECでは生産枠順守のために、「OPEC共同閣僚監視委員会(JMMC:Joint Ministerial Monitoring Committee)」を組織しています。JMMCでは、毎月17日までに各国の原油生産量の報告を受け、生産枠の順守状況を確認して、3月以降はそのデータを公表するとしています。

1/22(日)に開催された同委員会の会合後には、非公式ながらサウジアラビアのファリハ・エネルギー産業鉱物資源相が「既に日量150万バレルの減産が行われた」ことが示唆されています。OPECの減産は順調に進んでいると見られます。

今後各国の原油生産量をモニターしている第三者機関によって減産の実行が確認されるにつれ、市場の信頼感が高まることが期待され、原油価格の押上げ材料になると考えられます。

尚、OPECがなぜ減産を主導しているのか(あるいは、なぜ本気だと考えられるのか)については、16年11/30掲載の外国株式特集レポート「原油相場は休養十分!?OPECの生産枠合意で60ドルトライも?」に分析していますので、こちらもご参照ください。

米国の原油生産は、米エネルギー情報局(EIA)の予想で、16年の日量8.9百万バレルから、17年の日量9.0百万バレル、18年の日量9.3百万バレルへの増加が予想されています(図表3)。原油価格の回復を受けて原油生産の先行指標となる石油リグ稼働数が16年4月を底に上昇に転じ、これに半年遅れで原油生産量も10月から増加基調に転じていることが反映されています(図表4)。

さらに、トランプ大統領は米国のエネルギー産業の活性化を打ち出し、環境規制の緩和や国有地での石油開発推進も表明していることから、想定以上のシェールオイルの増産の可能性が出てきています。既にこれまで環境への配慮からストップしていたパイプラインの建設にゴーサインを出したことからも、その確度は高いと見られます。

ただし、世界の原油生産シェアを減産組とそれ以外に分けて見ると、OPEC11ヵ国が39%、非OPEC11ヵ国が20%と、減産組が合計で約6割に達しています。これに対して生産の上振れが予想される米国の生産シェアは14%に過ぎません(図表5)。

確かに、米国の原油生産は、現在予想されている水準から上振れる可能性が高いとみられます。しかし、17年の需給が供給過剰になるほどのインパクトがあるかについては、これだけの規模の違いを見ると疑問ではないでしょうか。

現在想定されている「17年は供給不足」から「17年も供給過剰」に変えるほどのインパクトは持ちえないのではないでしょうか。

図表3:米国の原油生産見通し

  • 注:17年1Q以降は、米エネルギー情報局の見通しです(17年1月10日時点)。
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

図表4:米国の石油リグ稼働数と原油生産量の推移

  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

図表5:減産参加国とそれ以外の国々の原油生産シェア(15年実績)

  • 注:OPECの減産参加国11ヵ国:サウジアラビア、イラク、イラン、UAE、クウェート、ベネズエラ、アンゴラ、アルジェリア、カタール、エクアドル、ガボン。非OPECの減産参加国11ヵ国:ロシア、メキシコ、カザフスタン、オマーン、アゼルバイジャン、マレーシア、赤道ギニア、バーレーン、南スーダン、ブルネイ、スーダン。減産に参加しないその他主要国:カナダ、中国、ブラジル、ナイジェリア、ノルウェーなど。
  • ※OPECリリース、BP資料をもとにSBI証券が作成
2

原油価格には上昇余地、60ドルトライへ!?

以上、原油の需給を検討してきましたが、米国のシェールオイルの増産が想定されるものの、OPEC、非OPEC22ヵ国の減産規模日量170万バレル、17年需要増の日量130万バレルに比べると小さいと言えるでしょう。17年の石油需給が均衡あるいは供給不足に向かい、余剰在庫が減少することには変わりないと考えらえます。

このため減産が順守される状況が明らかになるにつれて、市場の需給均衡に対するコンフィデンスが高まり、原油価格は一段高となる可能性が高そうです。1バレル60ドル台に乗せるとシェールの増産が加速すると考えられるため定着は難しいと見られますが、これにつっかける場面は十分想定できそうです。

尚、原油価格に影響のある米国の原油在庫は、図表7の通り例年1月〜4月頃にかけて増加する季節性があります。冬場の暖房需要が一服する一方、夏場のガソリン需要に備えて精油所が定期修理に入ることが多く原油の処理量が減るためです。これを今後の原油価格の弱気材料とする見方もあるようです。

しかし、15年、16年とも在庫は季節性から顕著に増加していますが、両年とも原油価格はこの時期に上昇しています。在庫動向に季節性があることは市場で十分認識されており、季節性を織り込んだ市場予想に対して実績がどうなったかを見ているからだと考えられます。季節性による在庫の増加を理由に価格下落を想定するのは、早計ではないでしょうか。

図表6:6ヵ月にわたるもみ合いを上抜けて一段高へ!?

  • 注:WTI原油先物価格の週足チャートです。
  • ※当社のWEBサイトを通じてSBI証券が作成

図表7:米国の原油在庫は1月〜4月に増加する季節性があるが・・・

  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
  • ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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