SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2019-10-20 18:12:49

マーケット > レポート > 広瀬の外国株式・海外ETFデビュー講座 >  2019年の投資戦略

2019年の投資戦略

2019年の投資戦略

2018/12/27

今日は2019年の投資戦略について書きます。

1米国株式市場が弱気相場入り

これを書いているのは2018年12月24日のクリスマスイヴです。今日のニューヨーク株式市場の立会で米国を代表する株価指数であるS&P500指数は10月の高値から−20%以上の下落になりました。

アメリカでは弱気相場(Bear Market)は「高値から−20%下げること」と定義されています。つまりクリスマスイヴの立会を持って米国の株式市場は弱気相場入りしたのです。

2弱気相場の記録

1957年にS&P500指数がデビューして以来、過去にS&P500指数が高値から−20%以上さげたケース、言い直せば弱気相場になったケースは11回ありました。

弱気相場における平均下落率は−33.34%でした。そして弱気相場は平均して12.2ヵ月続きました。

おなじ期間、アメリカでは9回の景気後退(リセッション)がありました。このうち景気後退の直前に弱気相場が起こり、結果として株式市場がリセッションの早期警戒シグナルを発した例は7回でした。

つまり弱気相場は景気後退のシグナルとしてかなり信頼性が高いのです。

<過去の弱気相場からの教訓>
過去の弱気相場の平均下落率は−33.34%です。現在、S&P500指数は高値から−20%をわずかに超えたばかりなので未だ下値を覚悟したほうがいいでしょう。これが教訓の第一点です。

次に弱気相場は平均して12.2ヵ月続きました。今回の弱気相場の起点を10月3日とすれば未だ3ヵ月しか経っていません。したがってグズグズした相場がとうぶんの間続くと覚悟した方がいいでしょう。これが教訓の第二点です。

さらに弱気相場のリセッション早期警戒シグナルとしての信頼性はかなり高いので、2019年にはかなりの確率でアメリカは景気後退が訪れると覚悟した方がいいでしょう。これが教訓の第三点です。

2運用方針はどうあるべきか?

さて、本題の「2019年の運用方針はどうあるべきか?」ですが、上のようなことから考えて、2019年は「守り」に徹した運用を心がけた方が良いと思います。

具体的にはポートフォリオの中に占めるキャッシュ比率を普段よりも多目にすることが必須です。

次に景気後退に強いセクターを中心に組み入れることが重要です。これは歯磨き粉やソーダ水のように不景気でも消費量が殆ど変らない商品分野を指し、「ディフェンシブ銘柄」と呼ばれることもあります。

逆に避けるべきセクターは工業、ハイテク、消費循環、金融、住宅関連などです。

なお下値リスクは2019年前半のほうが後半より大きいと思います。したがって年初は特に慎重な運用を心がけてください。

弱気相場では時々「強気のわな(Bull trap)」と呼ばれる「相場が底打ちした!」と感じさせる局面が現れます。その殆どは、いわゆる「ダマシ」であり、慌てて飛びついた後にまた下げ、それを繰り返すことで投資家はだんだん体力を消耗してしまうのです。

だから「投資資本の温存」を常に念頭に置いて無謀なトレードは避けてください。

外国株式口座開設外国株式お取引

著者

広瀬 隆雄(ひろせたかお)

コンテクスチュアル・インベストメンツLLC マネージング・ディレクター

グローバル投資に精通している米国の投資顧問会社コンテクスチュアル・インベストメンツLLCでマネージング・ディレクターとして活躍中。
1982年 慶応大学法学部政治学科卒業。 三洋証券、SGウォーバーグ証券(現UBS証券)を経て、2003年からハンブレクト&クィスト証券(現JPモルガン証券)に在籍。

広瀬 隆雄

免責事項・注意事項

  • 本レポートは、コンテクスチュアル・インベストメンツLLC社(以下、「CI」と称します)により作成されたものです。
  • 本レポートは、CI が信頼できると判断した各種データ、公開情報に基づいて作成しておりますが、CIはその正確性、完全性を保証するものではありません。
  • ここに示したすべての内容は、CIで入手しえた資料に基づく現時点での判断を示しているに過ぎません。
  • CIは、本レポート中の情報を合理的な範囲で更新するようにしておりますが、法令上の理由などにより、これができない場合があります。
  • 本レポートは、お客様への情報提供のみを目的としたものであり、特定の金融商品の売買あるいは特定の金融商品取引の勧誘を目的としたものではありません。
    また、本レポートによる情報提供は、投資等に関するアドバイスを含んでおりません。
  • 本レポートにおいて言及されている投資やサービスは、個々のお客様の特定の投資目的、財務状況、もしくは要望を考慮したものではありませんので、個々のお客様に適切なものであるとは限りません。
  • 本レポートで直接あるいは間接に取り上げられている金融商品は、株価の変動や、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化、金利・為替の変動などにより投資元本を割り込むリスクがありますが、CIは一切その責任を負いません。
  • CIは、レポートを提供している証券会社との契約に基づき対価を得ております。
  • CIは、本レポートの論旨と一致しないレポートを発行している場合があり、また今後そのようなレポートを発行する場合もあります。
  • CIは、本レポートに記載された金融商品について、ポジションを保有している場合があります。
  • 本レポートでインターネットのアドレス等を記載している場合がありますが、CI自身のアドレスが記載されている場合を除き、ウェブサイトの内容についてCI は一切責任を負いません。
  • 本レポートの利用に際しては、お客様ご自身でリスク等についてご判断くださいますようお願い申し上げます。

お客様サイトへログイン

SBIアナリストレポート

アナリストによる投資情報を配信

商品・サービスのご案内

  • NYダウ取引はくりっく株365!
  • 国内株式の銘柄スクリーニング・個別銘柄画面の分析ページを大幅にリニューアル!
  • 業界最低水準!日経225先物、ミニ日経225先物手数料大幅引き下げ!

PR


ページトップへ

入金・出金・振替

ご利用にあたって

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号 加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.