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2018-06-22 14:44:27

マーケット > レポート > アメリカ NOW!今週の5銘柄 >  やはり復活した半導体相場、リードするのはコレ!?

アメリカNOW! 今週の5銘柄 〜やはり復活した半導体相場、リードするのはコレ!?〜

2018/03/12
投資情報部 榮 聡

先週の米国株式市場は、米関税への懸念が低下し、さらに、雇用統計で米経済の加速とインフレの抑制が示唆されたことから、大幅な反発となりました。今週は、雇用統計で高まった米景気への期待を経済指標で確認しつつ、相場の落ち着きどころを探る展開と見られます。

今回は様々な好材料を受けて物色が活発化している半導体株から、アプライド マテリアルズ(AMAT)マイクロン テクノロジー(MU)インテル(INTC)ラムリサーチ(LRCX)を、また、先週決算発表したコストコ ホールセール(COST)を選んで今週の5銘柄といたします。

図表1:S&P500指数の一目均衡表(日足、3ヵ月)

※当社WEBサイトを通じて、SBI証券が作成

図表2:業種別指数騰落率・個別銘柄騰落率

S&P500業種指数騰落 1週 1ヵ月 3ヵ月
資本財・サービス 4.4% 4.3% 4.8%
金融 4.4% 5.8% 5.4%
情報技術 4.3% 9.6% 11.1%
素材 4.1% 2.5% 3.1%
S&P500 3.5% 4.9% 4.6%
ヘルスケア 3.4% 4.3% 3.5%
一般消費財・サービス 3.0% 3.8% 9.1%
エネルギー 2.1% 0.6% -1.9%
電気通信サービス 1.8% 0.2% -4.6%
生活必需品 1.7% 0.4% -3.5%
公共事業 0.8% 0.3% -10.6%
騰落率上位(1週) 騰落率
アラガン 9.2%
キャタピラー 8.1%
ダナハー 7.8%
アルファベット 7.5%
ブラックロック 7.4%
騰落率下位(1週) 騰落率
ターゲット -6.2%
オキシデンタル・ペトロリアム -3.0%
クアルコム -2.6%
エクソンモービル -1.3%
サザン -1.0%

注:個別銘柄の騰落率上位、下位はS&P100指数が母集団です。
※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

先週の米国株式市場

先週の米国株式市場は、3/1(木)にトランプ大統領が言及した関税の影響は当初懸念されたほどでないとの見方が広がり、3/5(月)にも関税による下げを取り戻しました。その後コーン国家経済会議委員長の辞任を受けて一時不安定になる場面もありましたが、トランプ大統領が3/8(木)に署名した輸入制限措置では、カナダとメキシコが対象外となって市場に安心感が広がりました。さらに、3/9(金)の2月米雇用統計で景気拡大でもインフレは緩やかとの見方が広がり株式は大幅高となりました。S&P500指数は週間で3.5%の大幅上昇でした。

業種指数騰落率では、関税への懸念が後退したことから先々週売り込まれていた「資本財・サービス」が反発し、相場の大幅反発を受けて「金融」「素材」など景気敏感業種が優位でした。「情報技術」は1ヵ月、3ヵ月とも上昇率がトップで、安定して物色される傾向が目立ちます。

先週発表の経済指標では、2月の米雇用統計で非農業部門雇用者数が前月比31.3万人増加して、市場予想の同20.5万人増を大きく上回り、米経済の加速が示唆されました。一方、平均時給は前年比2.6%増と、1月の同2.8%増(同2.9%増から下方改定)から低下して、長期金利が急上昇してしまう懸念が後退しました。また、2月のISM非製造業景気指数は59.5と1月からやや低下したものの高水準が維持されました。

個別企業(今週の5銘柄に取り上げたもの以外)では、医療保険大手のシグナ(CI)が業界の環境変化が著しいヘルスケア市場で規模と事業分野の拡大を求めて、薬剤給付管理(Pharmacy Benefit Manager)大手のエクスプレス スクリプツ ホールディング(ESRX)を買収するとしたこと、CADソフトウェアのオートデスク(ADSK)が発表した11-1月期決算は、重要指標の年間経常収入(Annualized Reccuring Revenue)が前年同期比25%増と事業モデルのクラウドへの移行が軌道に乗ってきたことが好感されて株価が大幅に上昇したこと、などが注目されました。

今週の米国株式市場

米国株式市場は、1月末より様々なマクロ材料によって“ジェットコースター相場”となってきましたが、今週は落ち着きどころを探す展開でしょうか。週末の雇用統計で示唆された米経済の加速とインフレの抑制を、各種経済指標で確認することになりそうです。一方、S&P500指数の予想PERは17.8倍まで戻り、再び高さが意識される水準でもあります。

トランプ大統領の関税については、(1)3/13(火)のペンシルバニア州の下院補欠選挙を意識した節が疑われ(鉄鋼大手のUSスチール、アルミニウム大手のアルコアとも本社はペンシルバニア州のピッツバーグです)、品目の拡大は限定的となる可能性がある、(2)関税による影響が大きいカナダとメキシコが対象外とされた、ことから当初の懸念は低下しました。

一方、(3)トランプ政権で保護主義に対する防波堤と見られていた国家経済会議委員長のコーン氏が辞任して政策が先鋭化する可能性、(4)米国のハイテク企業をターゲットとする課税を計画しているEUとの貿易摩擦の可能性、などは今後の懸念として残ったと考えられます。

米朝首脳会談が5月末までに実現する可能性が出てきましたが、当面の米国株式市場に大きな影響はないと見られます。米国は軍事産業が大きいため、緊張緩和は短期的にややマイナスとなる可能性もありそうです。ただ、この会談で大きな成果が出るようなら、東アジア経済の起爆剤となる可能性があり、中長期での恩恵は期待できるでしょう。

今週の経済指標として、3/13(火)に米国の2月消費者物価指数(コア指数は前月と同じ前年比1.8%増の予想)、3/14(水)に中国の2月鉱工業生産・小売売上高・固定資産投資(前年比伸び率はいずれも1月から低下の予想)、米国の2月小売売上高(前月比0.3%増の予想)、3/16(金)に米国の2月住宅着工・許可件数(いずれも反動で前月比マイナスの予想)、米国の2月鉱工業生産(前月比0.3%増の予想)などの発表が予定されています。

主要企業の決算発表では、アドビシステムズ、ブロードコム、アルタビューティ、ティファニーなどが予定されています。

今週の5銘柄

今回は業界大手の好決算続出、半導体メモリー価格の反発、パソコン市場安定化の兆しなどを受けて物色意欲が高まっている半導体株から、半導体製造装置で最大手のアプライド マテリアルズ(AMAT)、半導体メモリー専業のマイクロン テクノロジー(MU)、CPU(中央演算装置)の最大手インテル(INTC)、半導体製造装置で世界3位のラムリサーチ(LRCX)、また、先週11-1月期決算を発表したコストコ ホールセール(COST)を選んで今週の5銘柄といたします。

半導体セクターへの物色が活発化している背景について詳しくは、3/9(金)掲載の「今週の注目ETF 半導体株指数がいちはやく52週高値を更新!!」もご参照ください。

尚、昨年まで米国半導体銘柄と言えば、まず、エヌビディアが注目されましたが、これは人工知能のトレーニングや自動運転など同社の“個別要因”により成長期待が高まったことが背景です。一方、いま半導体株に注目が集まっているのは、データ爆発によるデータセンターでの需要拡大やパソコン市場の回復の兆しなど、業界全体の拡大です。このため、今回はエヌビディアを取り上げていません。中長期では引き続き注目できる銘柄と考えられます。

図表3:半導体株指数がいちはやく52週高値を更新!!

※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

今週の注目銘柄

買付 チャート 銘柄 株価
(3/9)
予想PER
(倍)
ポイント
買付チャートアプライド マテリアルズ(AMAT)61.61ドル14.0 ・半導体製造装置の世界最大手です。2/14(水)に発表の11-1月期決算が好調であったことから株価の反発が始まり、3/9(金)に52週高値を更新しています。半導体製造装置のトップ企業であることから、半導体業界全体の先行指標の意味合いも大きく、今次ラウンドでも半導体セクターが物色される契機になったと考えられます。

・11-1月期決算は売上が前年同期比28%増、EPSが同58%増と好調でした。部門別の売上では、ディスプレイ製造装置は減速したものの、半導体製造装置は前年同期比32%増へ、8-10月期の同14%増から大幅加速しして、半導体業界の先行きへの安心感が広がりました。2-4月期の売上ガイダンス中央値は前年同期比26%増と好調持続が見込まれています。

・歴史的にシクリカル性の強い半導体産業の設備投資関連であることからPERは低く抑えられていますが、「スーパーサイクル」入りの証拠が増えると修正される可能性がありそうです。アナリストの目標株価平均は、69.30ドルです。
買付チャートマイクロン テクノロジー(MU)54.59ドル5.3 ・半導体メモリー専業の世界的大手で、DRAMとNANDフラッシュの両方手掛けています。NANDフラッシュの価格が昨年12月頃より軟化して株価は調整していましたが、2月頃から反発に転じて株価も急回復となっています。

・インターネットで動画を視聴するのが当たり前になったことや、企業がクラウドの利用を増やしていることからデータセンターでの半導体メモリー需要が拡大、また、スマホの高機能化も需要増に貢献して業績が拡大しています。3/22(木)に発表予定の12-2月期の会社ガイダンスは、売上が68〜72億ドルで中央値は前年同期比51%増、調整後EPSは2.58ドルで同2.9倍が見込まれています。

・半導体メモリーは市況の変動が大きいために、極端に低いPERとなっていますが、割安感が強いと考えられます。アナリストの目標株価平均は、59.00ドルです。
買付チャートインテル(INTC)52.19ドル14.7 ・パソコンやサーバーに入っているCPU(中央演算装置)で圧倒的な最大手です。IDCの調査によると、パソコンの世界出荷台数は17年も前年比0.2%減で6年連続減で、これが同社の株価を抑えてきた要因でした。しかし、17年10-12月期は前年同期比0.7%増とホリデーシーズンの出荷は6年ぶりの増加となって、パソコン需要の安定化の期待が高まり、同社株価の押し上げ要因になっていると見られます。

・10-12月期決算は、クライアントコンピューティンググループ(PC向けCPUなど)売上が前年同期比2%減と低調だったものの、データセンターグループ(サーバー向けCPU)は同20%増と好調で、全社の売上は前年同期比8%増(事業売却の影響を除くベース)、営業利益は同21%増と良好でした。

・スマホ、タブレットに市場を奪われてきたパソコン市場が安定化、ないし、増加に転じると、市場平均を下回るPERにも見直しの動きが出ると期待できるでしょう。
買付チャートラムリサーチ(LRCX)224.95ドル13.5 ・半導体製造装置で、アプライドマテリアルズ、ASMLに次ぐ世界第3位の大手です。半導体製造の前工程(ウエハーに回路を作る工程)に使用される成膜、エッチング、洗浄などの装置を手掛け、エッチング装置では世界最大です。3/6(火)に開催した投資家向け説明会で、株主還元の引き上げ(四半期配当を120%増の1.1ドルへ、追加で20億ドルの自社株買い)を発表したことが好感され、株価が上昇しています。

・17年12月期の同社出荷は前年比5割増え、前工程製造装置の市場成長の約30%を大きく上回り、6年連続で市場平均を上回る成長を遂げています。18年12月期については、DRAMとロジック向けが牽引して前工程の製造装置市場は10%台前半の増加を見込んでいます。

・アプライドマテリアルズ同様、歴史的にシクリカル性の強い半導体産業の設備投資関連であることからPERは低くなっていますが、「スーパーサイクル」入りの証拠が増えると修正される可能性がありそうです。アナリストの目標株価平均は、251.19ドルです。
買付チャートコストコ ホールセール(COST)188.58ドル27.3 ・会員制の大型量販店チェーンを米国、カナダ、メキシコ、英国、日本、韓国、台湾、オーストラリアなどで749店展開してます。既存店売上の伸びが良好な水準に保たれているほか、昨年6月に5年以上ぶりとなる会費の値上げを行ったことから、業績の拡大が続く見通しです。

・3/7(水)に発表した11-1月期決算は、売上が前年同期比10.8%増、既存店売上が同8.4%増と好調です。売上の伸びは8-10月期から低下していますが、感謝祭およびブラックフライデーが8-10月期に含まれたことが影響しており、基調は良好と見られます。営業利益は、昨年6月に会費を値上げしたことから、同21.9%増と高い伸びとなっています。会費は前年同期の636百万ドルから716百万ドルに80百万ドル増加しています。値上げによる貢献は37百万ドルで、値上げ後も会員数増加による貢献が大きいことはポジティブと言えるでしょう。

・アマゾンのシェア拡大の中でも成長できる小売企業として注目できるでしょう。アナリストの目標株価平均は、206.15ドルです。

注:予想PERは、Bloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。アプライドマテリアルズは18年10月期、マイクロンテクノロジー、コストコホールセールは18年8月期、インテルは18年12月期、ラムリサーチは18年6月期です。
※会社資料、BloombergデータをもとにSBI証券が作成

主要イベントの予定

日付 経済指標・イベント 企業決算
12(月)・日本工作機械受注(2月)
・米国夏時間に移行(11日から)
・米月次財政収支(2月)
13(火)・米ペンシルバニア州で下院補選
・NFIB中小企業楽観指数(2月)
・米消費者物価指数(2月)
14(水)・日本機械受注(1月)
・中国鉱工業生産・小売売上高・固定資産投資(2月)
・ユーロ圏鉱工業生産(1月)
・米小売売上高(2月)
・米生産者物価指数(2月)
15(木)・EU27ヵ国新車登録台数(2月)
・ニューヨーク連銀製造業景気指数(3月)
・米輸入物価指数(2月)
・フィラデルフィア連銀景況指数(3月)
アドビシステムズ、ダラーゼネラル、アルタビューティ
16(金)・日本鉱工業生産(1月)
・米住宅着工・許可件数(2月)
・米鉱工業生産(2月)

・米JOLT求人(1月)
・ミシガン大学消費者マインド(3月)
ブロードコム、ティファニー
18(日)・ロシア大統領選挙
19(月)・日本貿易統計(2月)
・中国住宅価格(2月)
 
20(火)・ドイツZEW調査(3月)
・ユーロ圏消費者信頼感(3月)
オラクル、フェデックス、レナ―(E)
21(水)・米中古住宅販売件数(2月)
・FOMC政策金利
PVH(E)
22(木)・ドイツIFO企業景況感(3月)
・ECBの経済見通し
マイクロンテクノロジー、ナイキ、シンタス(E)
23(金)・米耐久財受注(2月)
・米新築住宅販売件数(2月)
 

※Bloombergデータ、各種報道をもとにSBI証券が作成

※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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