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2019-06-19 00:11:31

マーケット > レポート > アメリカ NOW!今週の5銘柄 >  2-4月期に好決算続々

アメリカNOW! 今週の5銘柄 〜S&P500はPERの上昇で最高値更新へ!?〜

2016/05/30
投資調査部 榮 聡

先週の米国株式市場は、米経済指標の好調を受けて「利上げ懸念」から「米国経済は利上げに耐えられる」との見方に変化して大幅反発となりました。今週の米国株式市場も、米国経済の成長率回復を受けて堅調が見込まれます。昨年来米国株式市場は、予想PERで18倍近傍が壁となって株価の反落を繰り返していますが、4-6月期のGDP成長率が1年ぶりに加速見通しであることから18倍超えとなる可能性に注目できるでしょう。S&P500指数は先行き2,134ポイントの最高値更新、上値の目途として2,250ポイントが期待されます。

今回はテクノロジーセクターでもハードウエア分野への物色が継続しそうなことから、有機EL関連のど真ん中の銘柄として注目されるユニバーサル ディスプレイ(OLED)、受注急増で株価上昇が続いている半導体製造装置のアプライド マテリアルズ(AMAT)、また、先週好決算を発表した銘柄から、アルタ サロン コスメ & フレグランス(ULTA)ダラー ツリー(DLTR)を、政策金利の引き上げ見通しを受けてパフォーマンスを改善しつつある銀行セクターから株価に出遅れ感のあるバンク オブ アメリカ(BAC)を加えて、今週の5銘柄といたします。

図表1:S&P500指数の一目均衡表(日足、3ヵ月)

※当社WEBサイトを通じて、SBI証券が作成

先週の米国株式市場

先週の米国株式市場は、週初よりFOMC(米連邦公開市場委員会)メンバーによる「6月または7月の利上げ」が適切との発言が相次ぎましたが、米経済指標の好調を受けて「利上げ懸念」から「米国経済は利上げに耐えられる」との見方に変化して大幅反発となりました。S&P500指数は週間で2.3%、NYダウは2.1%、テクノロジー企業の比重が高いナスダック指数は3.4%の上昇でした。

5/24(火)発表の新築住宅販売件数は前月比17%増、61.9万個と市場予想の52.3万個を大幅に上回りました。先々週までに発表された4月のISM非製造業景況指数、5月のミシガン大学消費者信頼感指数、4月の小売売上高などの良好な経済指標とともに、米国の内需景気に対する株式市場の信頼感が高まっています。

今週の米国株式市場

今週の米国株式市場も、米国経済の成長率回復を受けて堅調が見込まれます。6/3(金)の5月米雇用統計では非農業部門雇用者数が前月比16万人増と前月に続いて比較的低水準の予想となっていますが、雇用は遅行指標であることから極端に低い数字にならない限り市場センチメントを折ることはないと見られます。

昨年来米国株式市場は、予想PERで18倍近傍が壁となって株価の反落を繰り返していますが、今回は18倍超えとなる可能性に注目できるでしょう(図表2)。米国経済のGDP成長率は、15年4-6月期の前期比年率3.9%増、7-9月期同2.0%増、10-12月期同1.4%増、16年1-3月期同0.8%増と減速が続いてきましたが、4-6月期はアトランタ連銀の「GDP Now」で同2.9%増(5/27(金)時点)と1年ぶりの加速が見込まれているためです。ニューヨーク連銀の「Nowcast」による予想も同2.2%増へ5/20(金)の同1.7%増から引き上げられています。

S&P500指数の予想EPSは、5/27(金)時点で16年12月期が117ポイント、17年12月期が133ポイントです。足元の成長率回復を背景に来年の予想EPSを早めに織り込むとして、両年の平均である125ポイントに18倍を掛けて2,250ポイントが中期的な高値の目途として計算できます。2,250ポイントは、16年12月期予想EPSの117ポイントに対して19.2倍に相当します。

予想PERが18倍を超える可能性がある根拠として、GDP成長率の回復のほかにも、長期金利が低水準(米10年国債利回りは5/27(金)に1.851%)にあることがあげられます。債券利回りと株の益回り(「EPS÷株価」)の関係を見るイールドレシオ(「10年国債利回り÷株の益回り」)が33%、イールドスプレッド(「10年国債利回り−株の益回り」)が-3.7%で、ともに過去の推移から見て低い水準にあり、債券利回りとの比較からも予想PERが上昇する可能性を示唆しています。

今週の重要イベントとして上記のほかに、5/31(火)の5月米消費者信頼感指数(4月の94.2から96へ上昇予想)、6/1(水)の中国5月製造業PMI(4月の50.1から50へ低下予想)、5月ISM製造業景況指数(4月の50.8から50.5へ低下予想)、6/2(木)のOPEC(石油輸出国機構)総会、6/3(金)の5月ISM非製造業景況指数(4月の55.7から55.3へ低下予想)などが予定されています。また、デジタル技術に関するコンファレンス「Code」が5/31(火)-6/2(木)の日程で開かれます。アマゾン、フェイスブック、グーグル、IBM、シスコ システムズ、テスラなど経営者のスピーチが予定されています。

今週の5銘柄

先週の業種別指数騰落率(S&P500指数の24業種分類)を見ると(図表3)、5/19(木)発表のアプライド マテリアルズの受注急増以降、「半導体・同製造装置」、「テクノロジー・ハード・機器」セクターへの物色が目立っています。テクノロジーセクターでもハードウエア分野への物色が継続しそうなことから、有機EL関連のど真ん中の銘柄として注目されるユニバーサル ディスプレイ(OLED)、受注急増で株価上昇が続いている半導体製造装置のアプライド マテリアルズ(AMAT)を取り上げます。

また、先週好決算を発表した銘柄から、ビューティケア製品の販売店チェーンで内需型の代表的成長企業であるアルタ サロン コスメ & フレグランス(ULTA)、ファミリー・ダラーの買収によってダラーストアの最大手に浮上したダラー ツリー(DLTR)を、政策金利の引き上げ見通しを受けてパフォーマンスを改善しつつある銀行セクターから株価に出遅れ感のあるバンク オブ アメリカ(BAC)を加えて、今週の5銘柄といたします。

図表2:S&P500指数の予想PERは18倍超えか!?

※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

図表3:過去1週間の物色動向(S&P500指数の24業種分類)

※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

今週の注目銘柄

買付 チャート 銘柄 株価
(5/27)
予想PER
(倍)
ポイント
買付チャートユニバーサル ディスプレイ(OLED) 67.78ドル60.5 ・94年に設立された有機ELディスプレイおよび照明の技術開発と材料の提供を行う研究開発型の企業です。プリンストン大学、南カリフォルニア大学、ミシガン大学等と協力関係にあり、有機EL関連で3,000件超の特許を保有しています。売上の59%が有機EL材料(りん光材料)の販売、41%がライセンス・フィーおよびロイヤルティからなります。

・15年の売上191百万ドルのうち、62%がサムスン電子、25%がLGディスプレイからと推定されます。サムスン電子とは01年から協働を始め、LGディスプレイとは15年にライセンス契約を開始しています。これら2社を含む日本、台湾などの約30社とライセンス契約を保有しています。16年12月期は、売上216百万ドル(前年比13%増)、純利益55百万ドル(同3.8倍)、EPSは1.12ドル、17年12月期のEPSは1.60ドルが見込まれています。

・技術進歩の激しい分野でリスクは高いものの、現状では韓国2社の後背で技術サポートする有機EL関連のど真ん中の銘柄として注目できるでしょう。有機ELディスプレイは、液晶ディスプレイに比べて薄い、視野角が広い、黒の発色が良い、反応速度が速いなどのメリットがあり、市場拡大が見込まれています。アップルがスマホへの採用を決めたことで市場拡大が期待されています。
買付チャートアプライド マテリアルズ(AMAT)24.44ドル16.1 ・半導体製造装置の大手で、決算発表を受けて5/20(金)以降株価は上昇基調です。2-4月期実績は堅調で、受注が前年同期比37%増、前四半期比52%増と急増、また、5-7月期の売上が2-4月期比14-18%増(前年同期比12-16%増)になるとの見通しが好感されています。

・受注額は34.5億ドルで、うちシリコンシステムが19.7億ドルで前年同期比15%増、ディスプレイが7億ドルで同5.8倍、グローバルサービスが6.7億ドルで同6%増です。ディスプレイの急増は、OLED(有機発光ダイオード)向けによるもので、会社は16年中も増加が続く見通しとしています。アップルによる有機ELディスプレイの採用の影響と見られます。

・シリコンシステムはファウンドリー向けが同26%減、DRAM向けが同37%減となるも、フラッシュメモリー向けが3次元NANDフラッシュの投資増で同2.7倍となって全体を牽引しました。

・予想EPSは今期1.52ドル、来期1.83ドルですが、アナリストからは先行き3ドルに達する可能性も指摘されており、上値余地がありそうです。
買付チャートアルタ サロン コスメ & フレグランス(ULTA) 233.15ドル38.0 ・ビューティケア製品販売店をチェーン展開している会社です。 ロードサイドの独立店舗で、マス向けの美容商品(ドラッグストアで扱っているようなもの)、高級な美容商品(百貨店で扱っているようなもの)、美容サロンのサービスをワンストップショップできる便利さが受けて拡大しています。1万平米の広い店舗で2万品目を超える豊富な品揃えができることも強みとなっています。

・16年2-4月期決算は、売上が前年同期比24%増、EPSが同39%増で、市場予想をそれぞれ4%ポイント、12%ポイント上回り、絶好調でした。既存店売上は15%増に達し、同社の店舗フォーマットが市場の需要にマッチしていることが窺えます。通年の既存店売上見通しを従来の8-10%増から10-12%増に引き上げています。

・日本でも小売セクターでは店舗のフォーマットが市場のツボにはまると異様な成長を遂げる会社がありますが、同社は正にそのような局面にあると見られます。昨年9月に「米国内需系の成長企業」としてご紹介してから5割以上の株価上昇となっていますが、引き続き注目できるでしょう。
買付チャートダラー ツリー(DLTR) 88.94ドル23.7 ・ダラー ゼネラル(DG)と並ぶダラーストア最大手級。食品や家庭用品など幅広い商品を1ドルの固定価格で販売します。15年7月に同業のファミリー・ダラーを買収して4月末の店舗は13,997店(うちファミリー・ダラーが7,498店)に達します。

・2-4月期決算は、買収効果で売上が2.3倍、EPSは2.9倍となりました。市場予想に対して売上は予想並、EPSは10%上回って好感されました。既存店売上は来店客数、客当たり売上とも伸びて2.3%増と堅調です。17年1月期は既存店売上が一桁台前半の伸び、EPSは3.58-3.80ドルが予想されています。

・株価は昨年7月のファミリー・ダラーの買収後に一時大きく下げましたがその後回復し、直近の決算発表を受けてここ1年抜けなかった高値を大幅更新しています。目先は利食いも出やすいと見られますが、米内需景気改善の恩恵を受けると期待され注目できるでしょう。また、日本のコンビニに近い存在で、アマゾンの脅威も比較的小さい業態と考えられます。
買付チャートバンク オブ アメリカ(BAC) 14.88ドル11.2 ・世界最大級の金融機関で、銀行部門は全米2位、米国の預金シェアは1位、クレジットカードは3位です。

・1-3月期決算は、7%減収、EPSは16%減と不振でしたが、市場変動による金利収入の調整や法務費用増の影響が大きく、これらを除いた事業部門の利益は16%の増益と事業実体は好調と言えるものでした。これを牽引したのが主力のコンシューマー・バンキング部門で、純利益は22%増でした。平均預金残高、平均ローン残高とも8%増を達成、順調な事業拡大を受けて純金利収入が6%増となって部門利益の増加を牽引しました。

・銀行セクターは、年初から2月にかけて大幅なアンダーパフォームとなりましたが、政策金利の引き上げ見通しが強まる中、徐々にパフォーマンスを改善しています。予想PERは11.2倍、PBRは0.64倍と、割安感が強くなっています。

注:予想PERは、Bloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。ユニバーサル ディスプレイ、バンク オブ アメリカが16年12月期、 アプライド マテリアルズが16年10月期、アルタ サロン コスメ & フレグランス、ダラー ツリーは17年1月期です。

※会社資料、BloombergデータをもとにSBI証券が作成

主要イベントの予定

日付 経済指標・イベント 企業決算
30(月)・米国市場休場(メモリアルデー)
・ユーロ圏業況判断指数(5月)
31(火)・ユーロ圏失業率(4月)
・ユーロ圏消費者物価(5月)
・米個人所得・個人支出(4月)
・米PCEコア・デフレータ(4月)
・S&Pケースシラー住宅価格指数(3月)
・米消費者信頼感指数(5月)
メドトロニック
1(水)・中国製造業PMI(5月)
・中国非製造業PMI(5月)

・中国財新製造業PMI(5月)
・米ISM製造業景況指数(5月)
・米自動車販売台数(5月)
マイケル コース
2(木)・ECB政策金利
・OPEC(石油輸出国機構)総会

・ADP雇用統計(5月)
ブロードコム
3(金)・ユーロ圏小売売上高(4月)
・米雇用統計(5月)
・ISM非製造業景況指数(5月)

・米製造業受注(4月)
6(月)・イエレンFRB議長講演
7(火)・中国外貨準備高(5月)
・ドイツ鉱工業生産(4月)
・ユーロ圏GDP(1-3月、改定値)
8(水)・日本GDP(1-3月、2次速報)
・中国貿易収支(5月)
・中国海外直接投資(5月) 12日まで
・米JOLT求人
9(木)・中国消費者物価指数(5月)
・米卸売売上高(4月)
・米家計純資産変化(1-3月)
10(金)・ミシガン大学消費者マインド(6月)
・中国資金調達総額(5月) 15日まで

※Bloombergデータ、各種報道をもとにSBI証券が作成

※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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