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2019-12-16 03:08:20

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2018年の注目テーマ(量子コンピューター、全固体電池、無人化・自動化技術)

2017/12/15

2018年は各国の中央銀行が量的緩和政策から引き締め政策に転換していくものと見られ、株式市場にとっては正念場となる年となりそうですが、中長期的に有望な分野には資金が向かうと見られます。有望な分野として本稿で取り上げているのは量子コンピューター、全固体電池、無人化・自動化技術です。これらの中には以前から注目され続けているテーマもありますが、2018年もトレンドワードとして相場の材料になる可能性が高い分野だと考えられます。

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量子コンピューター

量子とは物質を形成する原子や光の粒である光子などの素粒子などを言います。量子コンピューターは極めて小さい量子の物理現象を利用した超高速で処理が可能なコンピューターのことです。量子コンピューターを実用化、商用化したことで有名になったのが、カナダの非公開企業であるDウェーブ・システムズです。同社の量子コンピューターは複数の選択肢がある場合に、最も効率的な答えを導き出すという組み合わせ問題、いわゆる最適化問題の処理に優れています。
量子コンピューターに関連する日本株は少なく、Dウェーブ・システムズ関連株という状況です。また、量子コンピューターの普及にはまだ時間がかかるため、量子コンピューターの製造側よりも利用側に恩恵がありそうです。

リクルートHD(6098)
傘下のリクルートコミュニケーションズが、量子コンピューターをマーケティング、広告の最適化に利用するため、Dウェーブ・システムズとの共同研究を本格化することを2017年5月に発表しています。

ブレインパッド(3655)
人工知能(AI)、機械学習、データ解析関連のサービスを提供する同社ですが、量子コンピューターが同社のビジネスとの相性が良いと考えられます。

エヌエフ回路設計ブロック(6864)
電子計測器を手掛ける同社の製品に、量子コンピューターにおける超電導デバイスの信号増幅を用途とする機器があります。

全固体電池

乾電池やリチウムイオン電池などは化学反応によってエネルギーを放出するため化学電池と言い、太陽電池などは物理反応によってエネルギーを放出するため物理電池と言います。化学電池は充電ができない一次電池と充電ができる二次電池に分けられ、電気自動車(EV)に搭載されているリチウムイオン電池は二次電池の中でも先端電池と呼ばれます。 しかしながら、リチウムイオン電池は電解質に液体を用いているため、漏れたり、高温時での爆発の危険性や寒冷地で使いにくいという欠点があります。全固体電池は電解質に固体を用いた電池であり、二次電池の中でも革新型と呼ばれる電池です。EV搭載時に安全性や航続距離の向上が見込まれており、EV普及の要となる電池と言えます。また、電池を自動車に搭載することを考えた場合、電池の状態がどのようになっているかを早く、正確に把握する必要があると考えられますが、この点において電池の状態を検査する技術にも注目したいところです。

トヨタ自動車(7203)
近年の全固体電池に関する特許件数は圧倒的です。特許出願から公開されるまで1年半かかることを踏まえると、相当程度開発が進んでいるものと考えられます。近年のうちに全固体電池を積んだEVの製品化が期待できそうです。

村田製作所(6981)
トヨタ自動車に次いで特許件数が多いのが同社です。同社の場合はEV用というより、主に携帯電話、ノートパソコン、デジタルカメラ等の携帯用電子機器向けの用途と考えられます。

無人化・自動化技術

有効求人倍率は1974年以来の高水準でバブル期のピーク超えとなっており、人手不足が顕著となっています。無人化・自動化技術の分野は、製造業だけでなく小売業や物流業でも関心の高いテーマと言えるでしょう。

東芝テック(6588)
レジ人員の不足から国内では顧客がバーコードをスキャンして精算するセルフレジの導入が進んでいます。コンビニエンスストア大手も国内の全店舗にセルフレジの導入を進めると発表しました。同社のほかに寺岡精工(非上場)、富士通フロンテック(6945)もセルフレジを手掛けています。 ※東芝テック(6588)を対象とするeワラントはございません。

ダイフク(6383)
物流倉庫においても効率化と精度が求められており、オンラインショッピングの増加により物流量は増えている一方で人手が足りないのがこの分野での悩みです。同社が手掛ける立体自動倉庫は高層ラックを備え、倉庫内の作業を自動化するものです。

ファナック(6954)
産業用ロボットの世界大手であり、FA(ファクトリーオートメーション)の代表格と言えるでしょう。同社は機械学習に関する特許件数も日本電信電話(9432)に次ぐ実績があり、工場の自動化を進めています。

(念のため付言しますと、上記は筆者の個人的な見解であり、eワラント証券の見解ではありません。)

eワラント証券 投資情報室長 小野田 慎(おのだ まこと)

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商号等 / eワラント証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2526号
加入協会 / 日本証券業協会

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