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「アベノミクス」は賞味期限切れ?グーグル検索で相場を先読み!

2015/10/26

最近は、新しいことを耳にしたり、ふと気になったりすると、まずインターネットで検索する方がほとんどだと思われます。そこで、Google検索数で特定のキーワードへの関心の推移を調べてみたところ、投資に活かせそうな傾向がいくつか見つかりました。
特に「stock market bubble」というキーワードの検索動向は定期的に確認しておいた方がよさそうです。

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「アベノミクス」ブームは去り、「リーマンショック」は根強い人気?

グーグルのGoogle Trends(https://www.google.com/trends/)を見ると、世界のどの地域で、どういったキーワードが、どの期間に検索されていたのかを知ることができます。これを用いて「アベノミクス」の検索の推移を調べ、日経平均株価と比較したのが図1です。

検索数の目立ったピークは、2013年2月(アベノミクスの金融政策に抵抗していた日銀の白川総裁(当時)が任期を待たずに3月に退任すると発表し、アベノミクス実現への期待が高まった)、2013年5月(アベノミクス第3の矢の成長戦略が期待はずれだったのと米国金融引き締め懸念を招いたバーナンキショックで株価急落)と2014年12月(消費税増税延期を争点にした衆議院解散総選挙)となっていて、政治と株式相場の大きな節目で「アベノミクス」というキーワードへの関心が急速に高まったことがうかがえます。しかしながら、2013年以降はあまりに知れ渡ったためか世間の関心は低下傾向にあり、2014年12月以降は極めて低水準に止まっています。深読みするなら、「アベノミクス」という投資テーマは去り、相場を動かす力は薄れているとも考えられます。

図2は同様に「リーマンショック」の検索数と日経平均株価の推移を見たものです。日本では2008年のGlobal Financial Crisis(世界金融危機)を、その一事象であった米大手投資銀行のリーマン・ブラザーズ破綻を意味する「リーマン・ショック」と同列に扱うことが多いためか、リーマンショック直後だけでなく、現在に至るまで相場が大きく動く度に頻繁に検索されているようです。中でも2011年8月のギリシャ危機の際には、検索数のピークになっていました。7年経過した今でも検索数が多いため、「リーマンショック」は今でも注目度が高いキーワードといえます。

図1:「アベノミクス」検索数と日経平均

図1

※Google、ロイターデータよりeワラント証券が作成

図2:「リーマンショック」検索数と日経平均

図1

※Google、ロイターデータよりeワラント証券が作成

「バブル経済」と「中国バブル」は現状追認

日本の巨大バブルと言えば、1980年代末から1990年初頭の「バブル景気」でした。とはいえその後も、日本経済が大きく影響を受けたものだけでも、アジアホットマネーバブル(1990-1997)、ITバブル(1998-2000)、サブプライムバブル(2001-2008)、コモディティバブル(2008)と大小様々なものが続きました。このため、「バブル経済」という一般的なキーワードの検索数は高水準に推移し、株価に大きな変動があったり、他の国でバブル破綻が報道されたりすると、検索数が跳ね上がっていました。

図3は「バブル経済」の検索数とS&P500指数の推移をみたものです。これを見ると、2004年11月や2005年7月のように相場が急騰したり、2008年1月、2008年10月のように急落したり、2012年6月のように前月に急落し当月に急反発したりすると「バブル経済」というキーワードへの関心が大きく高まったようです。面白い事に、米国株の値動きと日本語の「バブル経済」の検索数は関連性が見られるのに対し、同じキーワードと日経平均株価では規則性は見出せませんでした。これはバブル景気以降「失われた20年」を経験していた日本から見ると、米国経済や米国株は“バブっている”ように思えても、デフレに苦しむ日本経済がバブル状態にあるとは実感できなかったためと推測されます。
なお、2015年7月の検索数急増については、米国株も日本株もそれほど動いてはいなかったのですが、中国株の下落が始まっていたので、「中国の不動産バブル」を念頭に「バブル経済」というキーワード検索数が増加したものと思われます。

図3:「バブル経済」検索数とS&P500

図2

※Google、ロイターデータよりeワラント証券が作成

そこで、今年世界を震撼させた「中国バブル」の検索状況と日経平均株価について同様に調べてみたのが図4です。2007年頃から検索数もそこそこ伸びていたので、これはちょうど「中国経済はバブルなのではないか」と言われ始めた時期と一致します。それが2008年末の世界金融危機(リーマンショック)でパッタリとなくなったものの、その後2011年頃からチョロチョロ噂になっていたような状況でした。ところが、今年6月の中国株急落から「中国バブル」の検索数は急増し、7月には突出した検索数となりました。8月以降は人民元切り下げなどがあったにも拘わらず、「中国バブル」の検索数は減少傾向にあるようです。

この背景を推測すると、2007年ごろから中国経済のバブル崩壊への疑念が一部にはあったものの、今年前半までは多くの方は「中国経済はバブルではない」と考えていたのでしょう。それが今年6月に上海株の暴落と言う形で目の前で起こり始めると慌てて「中国バブル」について調べ始め、8月に中国バブル崩壊が誰の目にも明らかになると、検索数が急減したということのように思われます。

図4:「中国バブル」検索数と日経平均

図2

※財務省、ロイターデータよりeワラント証券が作成

相場の先読みに役立つキーワードは「stock market bubble」か?

そうなると知りたくなるのが、投資シグナルとなりそうな「役に立つキーワード」です。「バブル経済」も「中国バブル」も、キーワード検索数が株価が大きく動いた後に増えるだけであるなら、現状を追認するだけであまり役に立ちません。そこで、相場が動き始めるよりも早めのタイミングに検索数が増えるキーワードがないか探してみたところ、「stock market bubble」が“使えそう”ということが分かりました。

図5は「stock market bubble」の検索数とS&P500指数の推移を示したものです。これまでに見てきた「アベノミクス」、「リーマンショック」、「バブル経済」、「中国バブル」などと異なり、必ずしも株価が大きく動いた際に検索数が増えている訳ではないようです。2005年3月や2006年4月、2007年5月、2013年11月は株価が大きく調整する前ですし、2013年5月はバーナンキショックがあって株価は調整しているものの、米国株の下落は相対的に少なく、また翌2013年6月の方が大きく下げています。さらに2015年7月は中国株は大きく下落していたものの、米国株の急落は翌8月でした。唯一“相場水準に注意するシグナルとしては遅すぎた?”と言えるのは2008年12月ですが、それでも最安値はその後の2009年3月なので、下落する前であった、あるいは大底よりちょっと前に転換点を示していたといえます。

また、全体としてみると、「stock market bubble」の検索が株価上昇トレンド最中に何回か天井を付ける「過熱感シグナル」になっているといえそうです。そう考えると、2013年5月から数えて3回続けて手仕舞いシグナルが点灯している現状は、2007年5月頃とよく似ていて、そろそろ危ないという見方もできそうです。

なお、このように、「stock market bubble」の検索数の急増時期が、「バブル経済」といった日本語キーワードと異なったタイミングで出てくる最も大きな要因は、検索地域の差、ひいては各国のメディアのスタンスの差であると思われます。Google Trendで検索された地域を見ると「stock market bubble」検索は100%米国で、上記の日本語のキーワード検索は100%日本国内からのものでした。つまり、「stock market bubble」が米国のメディアに登場する回数が増える時期は相場の過熱感が出てくる時期(暴落前)である一方、日本のメディアは実際に株価が暴騰・暴落した後にだけ「バブル」関連記事を増やす傾向がある可能性があることになります。

図5:「stock market bubble」検索数とS&P500

図3

※財務省、ロイターデータよりeワラント証券が作成

投資に活かすなら:「stock market bubble」の検索数推移に注目

インターネットユーザーのキーワード検索利用パターンが変わらないとするなら、早めのタイミングに出てくる「stock market bubble」を使うことによって投資パフォーマンスを向上させることができる可能性があります。具体的には、米国株(S&P500)と見比べながら「stock market bubble」の検索結果を随時チェックし、もし吹き上がったらNYダウプットの買いなどでショートポジションを採る、数回続いたら日本株も合わせて株式の買いポジションを手仕舞う、といった戦略が有効と思われます。
なお、「monetary policy」(金融政策)で検索すると、ジンバブエ、ナイジェリア、ベネズエラやアンゴラからの検索がほとんどであるとか、「FOMC」で検索すると、シンガポール、香港、日本、韓国、台湾、マレーシア、米国の順で検索されている(FOMCへの注目度が米国以外のほうが大きい?)とか、この機能にはまだまだ投資のタネがありそうです。

(念のため付言しますと、上記は筆者の個人的な見解であり、eワラント証券の見解ではありません。)

eワラント証券 チーフ・オペレーティング・オフィサー 土居雅紹(どい まさつぐ)

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